著者

真野 俊和

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.38, pp.1-6, 2019 (Released:2019-04-24)

著者

真野 俊和

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-25, 2016 (Released:2019-04-20)

参考文献数

15

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日本近世の都市、特に藩政の中心となったいわゆる城下町には、寺町とよばれ、多数の寺院が集中 する地区が設けられていることが多い。本稿で事例としてとりあげた越後国高田もその一つである。 高田は一七世紀初頭、それまで原野またはせいぜい農耕地にすぎなかった場所に突然出現した、完全 人工の近世都市である。その西の一角に寺町が設定され、ある時点では本坊・子院をふくめて一六二 もの寺院が集まっていたと推定される。本稿で論じようとしているのは、寺町の構成や設立過程など ではなく、高田という町および周辺の村々の社会の狭間に現れた、寺町という地域そのものの性格の ありようである。城下町全体は武士の居住地、一般町民の居住地、そして寺町という三つの空間に領 域化されており、それぞれに固有の機能を担っていた。このうち寺町のそれを筆者は、Ⅰ信仰・参詣 の対象としての寺町、Ⅱ娯楽の場としての寺町、Ⅲ社会的な福祉機能を担う寺町、という三つの視点 から追究した。すなわち寺町の意義とは宗教に特化した単なる機能分担にとどまるものではなかった。 他の二つの領域がもっぱら、日常を維持するために必要な政治的・経済的目標達成および全体統合と いう役割を担っていたのに対し、寺町の役割はそれらのどれとも異なっていた。やや抽象的な表現を とるならば、日常性の過程で生じる諸葛藤の緩和、およびさまざまな制度の機能不全がもたらす危機 的状況の回避、という二点に集約できるであろうと筆者は考えている。

著者

萩原龍夫 真野俊和編

出版者

名著出版

巻号頁・発行日

1986

著者

下里 俊行 松田 慎也 真野 俊和 二谷 貞夫 浅倉 有子 河西 英通

出版者

上越教育大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1998

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本研究成果として東アジア地域史のためのマルチ・メディア教材の試作版を作成し、CD-ROMの形態で製作・頒布した。教材の仕様としては、テキスト(PDF)、画像(JPEG)、動画(Quick Time)から構成されるデータ・ベース型の教材用素材集の形をとり、ユーザー(教員・学習者)による自由検索とローテク素材への出力が容易でかつ追加的にデータを集積することが可能な構造をもっている点を特徴としている。歴史研究・教育のためのマルチ・メディア電子教材開発にかかわる総合的な検討結果は以下の通り。1. 教育用のマルチ・メディア開発では、常に費用対効果のバランスの観点に立って不断に進化するハイエンド技術の応用を志向しつつも教育現場での汎用性を考慮してハイブリッドな技術構成を重視することが不可欠である。2. 複製技術の高度化とともに著作権上の問題が社会的に重視されつつあり、また歴史研究・教育におけるフィールド調査(地理学・民俗学的要素,音楽美術史的要素)に基づく教材・史料に対する専門的な解釈の重要性を考慮して、教材開発においてはアクセス困難な貴重な素材の引用を除いてできるかぎりオリジナルな素材の活用が望ましいという方向性が確認された。3. 国際的な視野から近隣諸国の研究者からレビューを受け、また各国の教材を検討した結果、各国教育関係者の歴史教育上の政策的課題の差異を十分に考慮しつつ、素材のグローカリゼーションの方向で教材開発を行うことが重要であることが明らかになった。4. 今後は、近隣各国の歴史研究・教育の動向を正確に踏まえ、各国の既存教材と比較検討することにより、アジア・太平洋地域におけるわが国の歴史教育の戦略的な検討課題(多文化共生の理念に立ったナショナル・アイデンティティ等)を視野に入れた歴史教材開発を行う必要があることが明らかになった。