著者
勝部 眞人 坂根 嘉弘 中山 富廣 河西 英通 布川 弘 木村 健二 徳永 光俊 真栄平 房昭 弁納 才一 張 楓 張 翔 戴 鞍鋼 蘇 淳烈 朴 ソプ
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、19世紀末~20世紀初頭におけるグローバリゼーションのなかで、在地社会の持つ伝統的文化性(「在来」)が新しい社会変動(「外来」)に対してどのような影響を与え、どういう形で生き残っていくのか…を、東アジア社会という枠組みで検討しようとしたものである。期間中に日本・中国・朝鮮3国の比較に議論が集中し、瀬戸内という対象地域の特質解明にまでは至らなかったが、3国社会比較の視座について「在地社会の共同性」という観点からの手がかりを得ることができた。
著者
河西 英通
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日
vol.216, pp.71-119, 2019-03

1960年代後半の北海道大学の事態(北大闘争)は,戦後民主化闘争の流れと,ベトナム反戦運動や大学が抱えていた諸矛盾,さらには党派間の対立がぶつかり合うなかで生じた。本論は学内に大量に散布されたビラや当該期の学長の関係文書を中心に,学生新聞の紙面も追跡しながら,学生教職員の心情にまで踏み込んだ分析を試み,北大闘争の普遍性・個別性そして個人性の解明をめざした。北大闘争は周回遅れの大学闘争に見えたが,戦後の大学民主化においては1947年に全国に向けて大学制度改革案を発表するなど先駆的役割を果していた。大学をあげて取り組んだ1950年のイールズ闘争も知られている。大学民主化運動は60年代後半の北大闘争の渦中でも,栄えある「革新」史として回顧された。しかし一方で,他大学と同様に反戦運動,寮自治,軍事研究などが問題化していた。こうした大学民主化の伝統と1950年代半ばから60年代半ばに蓄積された大学の諸矛盾解決の焦点として,1967年に「革新学長」が誕生する。以後,北大闘争は(1)「革新学長」を先頭とし,学生自治会や教職員組合が推し進める大学民主化路線と,(2)それに批判的で大学そのものの存在意味を問うクラス反戦連合や全共闘,新左翼の大学解体路線が対抗し,(3)その間に解放大学運動などを通じて大学の内実を大幅に変革しようとする「造反」教員が位置するという構図をとる。北大闘争のピークは1968年ではなく1969年であり,(1)~(3)のアクターは激烈な対立を見せつつ,それぞれの内部にも複雑な構造をはらんでいく。(1)には強固な革命思想や暴力志向,(2)には反マルクス主義的傾向やロマンチシズム,(3)には敗北主義・諦念主義が見られた。北大闘争とは,戦後民主化の系譜に立つ北大民主化運動が60年代から70年代にかけた政治情況と大学の大衆化のなかで展開しきれず,大学という存在が地域社会における絶大な知的権威にとどまることで,社会変革の主体として形成されなかった歴史である。

1 0 0 0 呉編

著者
河西英通編
出版者
清文堂出版
巻号頁・発行日
2014
著者
下里 俊行 松田 慎也 真野 俊和 二谷 貞夫 浅倉 有子 河西 英通
出版者
上越教育大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1998

本研究成果として東アジア地域史のためのマルチ・メディア教材の試作版を作成し、CD-ROMの形態で製作・頒布した。教材の仕様としては、テキスト(PDF)、画像(JPEG)、動画(Quick Time)から構成されるデータ・ベース型の教材用素材集の形をとり、ユーザー(教員・学習者)による自由検索とローテク素材への出力が容易でかつ追加的にデータを集積することが可能な構造をもっている点を特徴としている。歴史研究・教育のためのマルチ・メディア電子教材開発にかかわる総合的な検討結果は以下の通り。1. 教育用のマルチ・メディア開発では、常に費用対効果のバランスの観点に立って不断に進化するハイエンド技術の応用を志向しつつも教育現場での汎用性を考慮してハイブリッドな技術構成を重視することが不可欠である。2. 複製技術の高度化とともに著作権上の問題が社会的に重視されつつあり、また歴史研究・教育におけるフィールド調査(地理学・民俗学的要素,音楽美術史的要素)に基づく教材・史料に対する専門的な解釈の重要性を考慮して、教材開発においてはアクセス困難な貴重な素材の引用を除いてできるかぎりオリジナルな素材の活用が望ましいという方向性が確認された。3. 国際的な視野から近隣諸国の研究者からレビューを受け、また各国の教材を検討した結果、各国教育関係者の歴史教育上の政策的課題の差異を十分に考慮しつつ、素材のグローカリゼーションの方向で教材開発を行うことが重要であることが明らかになった。4. 今後は、近隣各国の歴史研究・教育の動向を正確に踏まえ、各国の既存教材と比較検討することにより、アジア・太平洋地域におけるわが国の歴史教育の戦略的な検討課題(多文化共生の理念に立ったナショナル・アイデンティティ等)を視野に入れた歴史教材開発を行う必要があることが明らかになった。