著者

本間 友貴 柿崎 藤泰 石塚 達也 西田 直弥 茂原 亜由美 平山 哲郎 泉崎 雅彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0561, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに/目的】我々は腰部骨盤帯の機能評価の一つとして筋の収縮性左右差を重要視し,理学療法に役立てている。そのなかでも腰方形筋(QL)の収縮性は特に左側において低下を認めることが多い。またQLが付着する第12肋骨(12rib)位置を評価すると,右側に比べて左側が水平面上で外方に位置している例が多い。共通して観察されるこの左右差から,QLの収縮性と12rib位置は関係があると推測される。そこで今回は,QLの収縮性に左右差が生じるメカニズムを明らかにするため,骨盤挙上運動におけるQLや12ribの位置変化,その他の下部体幹筋の左右を比較したところ,興味ある知見が得られたのでここに報告する。【対象と方法】対象は健常成人男性12名とした(平均年齢23.5±2.9歳)。課題動作は腹臥位での骨盤挙上運動(等尺性収縮)とし,大腿遠位部に装着した骨盤下制ベルトを介して体重の20%の重さで牽引した。計測項目は12ribとQL,脊柱起立筋群(ES),広背筋(LD),外腹斜筋(EOA)とし,超音波画像診断装置(EUB-8500,日立メディコ社)を用いて計測した。12ribとLDの測定位置は,上後腸骨棘を通過する腰椎長軸に並行な線と12ribの交点とした。QL,ESは第3腰椎レベルとし,EOAは同レベルの側腹部とした。得られた画像から画像解析ソフトImage J(米国国立研究所)を用いて,安静時12rib位置と各筋の断面積および筋厚,また挙上時12rib内方移動率と各筋の増加率を算出した。左右各3回におけるそれぞれの平均値を用いた。統計学的解析は12rib位置と各筋の左右比較をそれぞれ対応のあるt検定を用い,左右の12rib内方移動率と各筋における増加率の関係はPearsonの積率相関係数を用いて分析した。なお,有意水準は5%未満とした。【結果】安静時12rib位置は右側が内方に位置し(p<0.05),挙上時12rib内方移動率は右側が大きかった(p<0.01)。QL,LD,EOAの安静時断面積および筋厚,挙上時増加率は共に右側が大きく(p<0.05),ESは共に左側が大きかった(p<0.01)。右側の12rib内方移動率とQL,LDの間には正の相関が示された(r=0.68,0.83)。また左側の12rib内方移動率とESの間には負の相関が示された(r=-0.68)。【結論】本研究結果より,骨盤挙上運動におけるQLやLD,EOAの収縮性の優位性は右側に見られた。また右側QLの収縮性は12ribの内方移動と関係していた。解剖学的にLDやEOAは12ribを内方移動させる役割があるとされる。右側に見られるこれらの筋群が12ribを内方移動させ,QLの収縮性を高めたものと考えられる。一方,左側はESが強く運動関与していた。ESは12ribの内方移動を阻害し,QLの選択的収縮を困難にしていることが考えられ,代償的なものと捉えている。今回,QLの収縮性に関与する12ribの位置変化や下部体幹筋の収縮性の左右差が認められた。この左右差は体幹機能を評価する上で重要な基礎データとなり得ると考えられる。

著者

石塚 達也 西田 直弥 仲保 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H4P3248, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】 呼吸筋は呼吸機能を維持するだけではなく、姿勢制御に作用するとされている。臨床では姿勢制御機構が破綻している呼吸器疾患患者が多く観察される。姿勢制御と呼吸機能との関係を裏付ける明確な研究は少なく、筋機能からの推察が主となっている。その中で内山らは、足圧中心点(COP)の動揺と呼吸との関係を検討し、両者には相関があるとしている。このことからCOPを制御することにより良好な呼吸運動が可能になると考えた。人の姿勢制御戦略の中で、静止立位時に一般的に使われているのは足関節戦略である。足関節戦略は、主として足関節を中心とした身体運動を介して身体重心を安定した位置に維持する戦略である。このことに着目し、呼吸運動と足関節底背屈運動を主としたバランス訓練を併用し、胸郭運動に与える影響を検討した。【方法】 対象は,健常成人男性14名(平均年齢22.9±3.0歳、平均身長170.7±6.5cm、平均体重62.5±7.2kg)とした。呼吸運動は3次元動作解析装置Vicon MX(Vicon Motion Systems社)を用い、体表に貼付した赤外線反射マーカーから胸郭運動を計測した。赤外線反射マーカーを剣状突起高周径上に6箇所貼付し、前後径および周径を算出したのち安静呼気-最大吸気の胸郭拡張量を計測パラメータとした。呼吸相を把握するために、呼気ガス分析器AS-300S(ミナト医科学社)を用い呼吸量変化の計測を行った。COPは床反力計(AMTI社)を用い、対象者の踵を基準とした安静呼気時の前後方向位置を算出した。得られた値は、対象者の足長で正規化し、足長に対する割合で3群(前方群、中間群、後方群)に分類を行った。前方群はCOPの位置が足長の50%より前方にある群、中間群は足長の40%から50%に位置する群、後方群は40%未満に位置する群とした。各対象者に対して、安静時のCOP位置および胸郭拡張量を計測したのち、DYJOC BOARDを用いたバランス訓練を行った。バランス訓練は、足関節底背屈運動と呼吸運動を同期して行い、足関節底屈-吸気/足関節背屈-呼気の組み合わせとした。バランス訓練後のCOP位置および胸郭拡張量を計測し、訓練前後の比較を行った。【説明と同意】 計測を行うにあたり、各対象者に対して本研究内容の趣旨を十分に説明し、本人の承諾を得た後、同意書に署名した上で計測を実施した。【結果】 COPの位置変化をみると、前方群は訓練前平均55.1±2.8%、訓練後55.1±2.9%となった。中間群では、訓練前43.7±2.6%、訓練後47.2±4.3%となった。後方群では、訓練前38.8±1.1%、訓練後45.4±3.0%となった。 また胸郭拡張量は、前方群では前後径が19.7±4.4mm、周径が54.8±12.6mmであり、訓練後前後径が17.9±3.1mm、周径が50.9±14.2 mmと減少した。中間群では前後径が16.6±4.1mm、周径が50.9±9.8mmであり、訓練後前後径が16.3±5.4mm、周径が51.8±9.7 mmとほとんど変化しなかった。後方群では前後径が18.3±5.1mm、周径が45.0±5.2mmであり、訓練後前後径が21.3±5.2mm、周径が48.6±2.1 mmと増加した。【考察】 今回の研究で、足長に対する踵からのCOPの位置は中間群と後方群で訓練施行後にCOPの前方化を図ることができた。特に後方群ではそれに伴い胸郭拡張量も増加しており、足関節戦略を学習したことにより安静立位がより安定し呼吸筋による姿勢筋活動から解放されたことが考えられる。そのことにより呼吸筋が呼吸のための筋として活動する機能が高まったことが考えられる。臨床において、自然立位で後方重心となっている例は胸椎の後弯が増強していることが多く、胸郭は呼気位にあることが多い。胸郭拡張量の増加については、COPの前方化と吸気を同期して行うことで、胸郭が呼気位から吸気位へ移行したとも考えられる。胸郭の吸気位への移行は胸椎伸展方向への動きも伴い、後方重心の解消、COPの前方化に繋がったものと考える。すなわち、COPの位置と胸郭拡張差は相互的に作用している可能性が考えられた。 また、前方群は骨盤前方化により姿勢を保持している印象が強く、訓練時に股関節戦略により対応していたことが考えられた。訓練時に股関節、腰椎での代償が大きく胸郭の拡張を得ることができなかったものと推測される。【理学療法学研究としての意義】 本研究より特に後方重心の症例に対して足関節戦略を用いたCOP制御が呼吸筋の姿勢筋活動の解放を促し、胸郭拡張量を増加させる可能性があることが考えられた。今後は安静時姿勢のアライメントなども考慮し、どのような姿勢制御で訓練を行うかということも加味しながら追跡調査をしていきたい。

著者

石塚 達也 西田 直弥 仲保 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.H4P3248, 2010

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【目的】<BR> 呼吸筋は呼吸機能を維持するだけではなく、姿勢制御に作用するとされている。臨床では姿勢制御機構が破綻している呼吸器疾患患者が多く観察される。姿勢制御と呼吸機能との関係を裏付ける明確な研究は少なく、筋機能からの推察が主となっている。その中で内山らは、足圧中心点(COP)の動揺と呼吸との関係を検討し、両者には相関があるとしている。このことからCOPを制御することにより良好な呼吸運動が可能になると考えた。人の姿勢制御戦略の中で、静止立位時に一般的に使われているのは足関節戦略である。足関節戦略は、主として足関節を中心とした身体運動を介して身体重心を安定した位置に維持する戦略である。このことに着目し、呼吸運動と足関節底背屈運動を主としたバランス訓練を併用し、胸郭運動に与える影響を検討した。<BR>【方法】<BR> 対象は,健常成人男性14名(平均年齢22.9±3.0歳、平均身長170.7±6.5cm、平均体重62.5±7.2kg)とした。呼吸運動は3次元動作解析装置Vicon MX(Vicon Motion Systems社)を用い、体表に貼付した赤外線反射マーカーから胸郭運動を計測した。赤外線反射マーカーを剣状突起高周径上に6箇所貼付し、前後径および周径を算出したのち安静呼気-最大吸気の胸郭拡張量を計測パラメータとした。呼吸相を把握するために、呼気ガス分析器AS-300S(ミナト医科学社)を用い呼吸量変化の計測を行った。COPは床反力計(AMTI社)を用い、対象者の踵を基準とした安静呼気時の前後方向位置を算出した。得られた値は、対象者の足長で正規化し、足長に対する割合で3群(前方群、中間群、後方群)に分類を行った。前方群はCOPの位置が足長の50%より前方にある群、中間群は足長の40%から50%に位置する群、後方群は40%未満に位置する群とした。各対象者に対して、安静時のCOP位置および胸郭拡張量を計測したのち、DYJOC BOARDを用いたバランス訓練を行った。バランス訓練は、足関節底背屈運動と呼吸運動を同期して行い、足関節底屈-吸気/足関節背屈-呼気の組み合わせとした。バランス訓練後のCOP位置および胸郭拡張量を計測し、訓練前後の比較を行った。<BR>【説明と同意】<BR> 計測を行うにあたり、各対象者に対して本研究内容の趣旨を十分に説明し、本人の承諾を得た後、同意書に署名した上で計測を実施した。<BR>【結果】<BR> COPの位置変化をみると、前方群は訓練前平均55.1±2.8%、訓練後55.1±2.9%となった。中間群では、訓練前43.7±2.6%、訓練後47.2±4.3%となった。後方群では、訓練前38.8±1.1%、訓練後45.4±3.0%となった。<BR> また胸郭拡張量は、前方群では前後径が19.7±4.4mm、周径が54.8±12.6mmであり、訓練後前後径が17.9±3.1mm、周径が50.9±14.2 mmと減少した。中間群では前後径が16.6±4.1mm、周径が50.9±9.8mmであり、訓練後前後径が16.3±5.4mm、周径が51.8±9.7 mmとほとんど変化しなかった。後方群では前後径が18.3±5.1mm、周径が45.0±5.2mmであり、訓練後前後径が21.3±5.2mm、周径が48.6±2.1 mmと増加した。<BR>【考察】<BR> 今回の研究で、足長に対する踵からのCOPの位置は中間群と後方群で訓練施行後にCOPの前方化を図ることができた。特に後方群ではそれに伴い胸郭拡張量も増加しており、足関節戦略を学習したことにより安静立位がより安定し呼吸筋による姿勢筋活動から解放されたことが考えられる。そのことにより呼吸筋が呼吸のための筋として活動する機能が高まったことが考えられる。臨床において、自然立位で後方重心となっている例は胸椎の後弯が増強していることが多く、胸郭は呼気位にあることが多い。胸郭拡張量の増加については、COPの前方化と吸気を同期して行うことで、胸郭が呼気位から吸気位へ移行したとも考えられる。胸郭の吸気位への移行は胸椎伸展方向への動きも伴い、後方重心の解消、COPの前方化に繋がったものと考える。すなわち、COPの位置と胸郭拡張差は相互的に作用している可能性が考えられた。<BR> また、前方群は骨盤前方化により姿勢を保持している印象が強く、訓練時に股関節戦略により対応していたことが考えられた。訓練時に股関節、腰椎での代償が大きく胸郭の拡張を得ることができなかったものと推測される。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 本研究より特に後方重心の症例に対して足関節戦略を用いたCOP制御が呼吸筋の姿勢筋活動の解放を促し、胸郭拡張量を増加させる可能性があることが考えられた。今後は安静時姿勢のアライメントなども考慮し、どのような姿勢制御で訓練を行うかということも加味しながら追跡調査をしていきたい。

著者

石塚 達也 柿崎 藤泰 本間 友貴 石田 行知

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab0683-Ab0683, 2012

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【目的】 体幹は身体質量比の0.479を占めるため、上半身質量中心点を含む胸郭の変位が身体運動に与える影響は大きい。臨床的には前額面上、胸郭が骨盤に対して正中に位置している例は少なく、多くの例で左側に変位している。我々は体幹の形態として胸郭が骨盤に対して左側に変位していることは一般的であると捉えている。そこで今回は胸郭側方変位と座位における体幹の荷重左右差の関係を定量的に示すことができたためここに報告する。【方法】 対象は成人男性13名とした(年齢 21.8±1.0歳、身長 171.2±3.4cm、体重 63.5±9.3kg、座高 92.5±1.9cm、BMI 21.6±2.6)。胸郭側方変位の判定は3DイメージメジャラーQM-3000(株式会社トプコンテクノハウス社製)を用いて行った。2台のデジタルカメラを縦に並列にステレオ配置し、基線長が40cmのステレオカメラを作成した。そのステレオカメラを2台使用した。ステレオカメラの位置は左右50°の角度で撮影距離は2mとした。ステレオカメラの後方にはプロジェクターをそれぞれ配置させた。計測肢位は自然立位とし、上肢はレッドコード(インターリハ社製)を用いてゼロポジションで固定した。身体マーキング位置は、頸切痕、剣状突起、両ASIS、両ASIS間の中点、中腋窩線と腸骨稜の交点、中腋窩線と剣状突起を通る床との水平線との交点とした。写真撮影は、プロジェクターにてランダムドットパターン無と有の光を照射し、2パターン行った。撮影した画像データはPCで読み込み、QM-3000にてポイント計測、ポリライン計測し3次元化を行った。その3次元化データより断面図作成を行った。断面図作成は両側の中腋窩線を通る床との垂線とし、前額面上での胸郭側方変位を判定できるものとした。断面図データはCSVファイルに変換し処理を行った。下限はASISレベル、上限は腋窩レベルとし、両ASIS間の中点をy軸に合わせ骨盤中心線とした。その骨盤中心線により体幹を左右に分け、体幹の右側面積、左側面積を求めた。左右で面積が大きい方を胸郭変位側とした。統計処理は対応のあるt検定を用い、危険率5%未満を有意とした。また椅子に体重計を2つ横に並べ、左右の坐骨結節がそれぞれの体重計の中央に位置するように坐骨支持の端座位をとらせた。レッドコード(インターリハ社製)を用いて上肢と下肢をスリングし、上下肢の質量を除いた条件下で体幹の荷重左右差をみた。統計処理は対応のあるt検定を用い、危険率5%未満を有意とした。そして胸郭の側方変位量と体幹の荷重左右差との関係をPearsonの相関係数にて分析した。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に沿い、各対象者に対して本研究内容の趣旨を十分に説明し本人の承諾を得た後、同意書に署名した上で計測を実施した。【結果】 胸郭側方変位は右側面積410.8±44.0cm²、左側面積426.8±43.8cm²で左側面積が有意に大きかった(p<0.05)。体幹の荷重左右差は右側体重17.2±4.0kg、左側体重19.3±2.5kgで左側体重が有意に大きかった(p<0.05)。胸郭側方変位と体幹の荷重左右差の間には、胸郭変位側に荷重の偏りがあるという正の相関がみられた(n=13、r=0.59、p<0.05)。【考察】 今回の研究より、胸郭は左側への変位が多いという結果となった。実際の臨床においても胸郭は骨盤に対して左側に変位している例が多く、その臨床像を反映する結果である。また体幹の荷重左右差については、右側に比べ左側が大きかった。これは左側への胸郭変位の存在により、上下肢の影響を除いた条件下では荷重も左側に偏りを伴うためである。左側への胸郭変位と体幹荷重の左側への偏りの関係が一般的であるが、右側への胸郭変位を呈する例や胸郭変位側とは反対側への荷重の偏りがある例は異常性があると捉えている。例えば、臨床的には腰痛症状を持つ例や腰部の構造破綻のある例などは右側への胸郭変位を呈していることが多い。結果を総合すると、姿勢や体幹機能評価で側方への胸郭変位や荷重の偏りなども考慮することは理学療法の効果判定に有効となると考える。【理学療法学研究としての意義】 本研究結果より、胸郭は左側への変位が多く、体幹の荷重は左側に偏りがあることが定量的に示された。これは姿勢や体幹機能評価などの理学療法評価や治療に有益な情報となると考える。