著者

稲葉 ナミ 大村 彰子 佐藤 緋佐子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.112-116, 1966

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東京都立の高校生について、平常時・後期試験日程発表後の試験前・試験実施の中間日の3回、授業終了後、自覚的疲労調査を行なった結果、次のような結論を得た。<BR>1.高校生の疲労感は産業労働者より全般的に多く、そのうちでも精神的症状が最も多く、各症状間に相関関係が認められた。<BR>2. 全日制と定時制とには本調査に関する限り、予想したような差はあらわれなかったが、定時制の環境が特に恵まれているためであろう。<BR>3. 全日制・定時制ともに男女共学であるが、男女の疲労感には有意差が認められなかった。<BR>4. 睡眠時間が短いと疲労感が多い傾向がみられる。<BR>5. 試験の影響をみると、調査時が放課後であったためか、試験中間期より試験直前のほうが疲労感が多い。<BR>6. 通学所要時間の影響は全般的に近距離のためか、殆んど差が認められなかった。

著者

稲葉 ナミ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.32-38, 1959-04-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

2

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1 家族数の少ない(2人家族)一般家庭の夫婦がひまで、家族数の多い(6人以上の家族)共稼ぎの夫婦が忙しいことは予想される通りであつた。2 夫の家事労働への協力をみると、平日は共稼ぎ家庭・一般家庭による差はほとんどあらわれず、休日には却つて一般家庭の夫が協力的である。共稼ぎ家庭の夫の家事労働は平日必要にせまられた半拘束的性格をおびるためであろうか。3 第1・2・3報を通して要約すると、何れの分類によつても、夫の生活時間構造には、共稼ぎ家庭・一般家庭による大きな差はないが、次の傾向がみられる。(1) 夫の家事労働については本要約2の傾向(2) 勤務時間が、共稼ぎ家庭の夫の方が長い傾向。たとえば、総平均においては17分の差であるが、子供のない家庭1時間20分、夫婦のみの家庭(家族の人数別では2人家族)1時間5分、子供がなくて家族と同居している家庭1時間56分、夫の年齢20歳代40分の差がある。これは、共稼ぎの夫は勤勉とみるべきか、家庭に帰つても妻は留守であつたり、家事労働に忙しかつたりで、家庭的くつろぎを感じることが少ないためとみるべきであろうか。(3) 共稼ぎ家庭は子供数が一般家庭の以下であり、したがつて家族数も少ない。(4) 共稼ぎの妻は平日、職業労働に家事労働が加わるので、最も忙しい生活を営み、夫達が十分の休養をとり余暇を楽しんでいる休日においても、家事労働のために相当の時間を費している。しかし、一般家庭の主婦に比べると、休日には稽々生活を楽しんでおることがうかがわれ、睡眠時間も生理的限界以下の妻はない。(5) 一般家庭の主婦は、休日のない家事労働のために平日休日共に労働時間が相当長く、夫との睡眠時間の差は共稼ぎ夫婦の差により多く、埼玉県下の共稼ぎ家庭の差に近い。このため生理的睡眠時間以下の主婦が6人以上の家族の家庭、夫が40歳代の家庭、主婦が30歳代の家庭にみられる。一般に労働時間が長くなれば、生活や生存にとつて重要度の少いものから時間が切つめられてくる.生物的生存にとつて最も重要なものは睡眠である。これが切つめられなければならないほど、労働時間が長いということは健康がおびやかされつつあることを意味する。忙しいはずの共稼ぎの妻の睡眠は生理的限界を保ち、むしろ一般家庭の主婦にこれをみたことは検討すべき問題である。ところが、内職時間をもつ一般家庭の主婦の労働時間をみると、家事労働時間が他の家庭に比べて短いことからも、主婦の家事労働に対する態度如何が、今後の問題として残されている。

著者

稲葉 ナミ 三東 純子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.212-217, 1963-06-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

3

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共稼ぎ家庭と一般家庭の夫婦の生活時間調査を行ない5年前の同調査と比較して、次のような結論を得た。1 共稼ぎ家庭の夫婦の生活は、5年前より忙しくなったとみられるが、平日の夫のみ危険率1%で有意である。そのため、夫婦の生活時間構造は5年前より近似して夫も協力的になったと思われる。予想に反して、「家事労働時間」が夫婦ともに5年前より増加しているのは、家事手伝い人を得にくいためではないかと思われる。2 一般家庭の夫婦の場合は、夫は平日、5年前よりも忙しくなったようであるが有意差ではなく.休日には4者中最も休養的である。妻は予想通り「家事労働時間」が5年前より短縮し、経済も安定したためか、内職をするものは皆無で、そのため、主婦は5年前より「余暇時間」が増加したと、危険率5%でいえる。なお、「睡眠時間」は、平日の一般家庭の妻以外は減少しているにもかかわらず、平日には一般家庭の妻は僅かながらも増加していることからみても、主婦は十分に休養をとり、夫とともに余暇を楽しんでいるといえる。3 31年調査においては、夫達の生活には大差がなく、共稼ぎ家庭の負担は妻にかかると結論したが、本調査においては、共稼ぎ家庭は夫婦ともに休養率が低く、夫婦ともにオーバーワークである。4 平日は共稼ぎ家庭の妻・共稼ぎ家庭の夫・一般家庭の夫・一般家庭の妻の順に忙しく、各者間に有意差がある。休日は各々の妻はそれぞれの夫より忙しいといえるが、妻同志・夫同志の間には有意差はない。共稼ぎ家庭の夫婦の「全労働時間」の延長を何で補っているかをみると、「余暇時間」は案外減っておらず、「睡眠時間」を減らしている。これはラジオ・テレビなどの普及・レヂャーブームの影響によるものではないかと考えられるが、労働時間が長いにもかかわらず、「睡眠時間」か生理的時間以下であることは問題である。5 「勤務時間」が3者とも、前調査より増加の傾向にあることは研究すべき問題である。

著者

稲葉 ナミ

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.129-135, 1957

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1. 平日は他律的な勤務時間が長いそのため、何れの分類によつても、大差はあらわれず、第1報に報告したような夫妻間の差しかあらわれない。<BR>2. 休日は内職時間の多少によつて、その他の生活時間が構造づけられるが、内職時間の多いものは、1.子供の数が3人の家庭、2.家族員数の多い家庭、3.夫の年齢が40歳代の家庭、4.妻の年齢が40歳代の家庭、5.夫の学歴が師範卒で職業は教員の家庭、6.妻の学歴が師範卒で職業は教員の家庭である。<BR>3. 生理的睡眠時間の場合の最下限を7時間として、それ以下のものは夫にはなく、妻は平日1.子供3人の家庭、2.家族員数4人の家庭、3.妻の学歴が専門卒の家庭にみられる。<BR>4. 勤務時間は大差はないが、夫妻共に年齢が多くなるほど多く、夫妻共に師範卒・教員が多い。<BR>5. 妻の生活は家事労働の負担のために、平日休日共に圧迫されているが、夫が特に無関心を示すものは、1.50歳代の夫、2.妻が専門卒の家庭の夫である。<BR>6. 社会的文化的生活時間は、1.子供の人数が多くなるほど、2.家族員数が多くなるほど、3.夫妻の年齢が多くなるほど、夫妻共に少なく、4.教員は平日休日共に少ない。<BR>休日の小学卒・大学専門卒の夫は特に多く妻をかえりみず、ひとりで生活を楽しんでいる姿が見られる。<BR>7. 夫妻共に師範卒・教員の30~40歳代で子供が多く、従つて家族員数も多い家庭は最も忙しいことになる。

著者

稲葉 ナミ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.298-303, 1960

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今後、尚研究をつづけて結論を得たいが、本考察によって<BR>1.家事労働のうちで最も多くの時間を要するものは炊事で、家事労働時間が短縮してもそれに応じて短縮できないので、家事労働時間中にしめる割合は増加している。<BR>2.主婦の家事労働時間の長短の調節的役割を果しているものは裁縫で、一般に教員より労働者、関東より関西の方がその時間が長い。<BR>3.アメリカの主婦の家事労働の時間とその内容についてみると、都市は農村に比べて、家事労働時間が短かく、家事労働のうちでは家族の世話と「その他の家事」が農村より多く、炊事・掃除・洗濯などの家事労働は農村より少ない。<BR>4.東京都の教員の妻の家事労働の傾向はアメリカの都市型に、大阪市のアパート住いの主婦はアメリカの農村型に近い傾向をもっている。

著者

稲葉 ナミ 桑田 百代 三東 純子 湯本 和子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.185-187, 1966

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住所作業の代表として、物の水平移動と物をおし切る動作をとりあげ、エネルギー代謝と脈搏数を測定し、作業台の至適高を求め、身長比に換算した結果、次の結論を得た。2種の作業による至適面高は、各被検者とも身長の50~54%の範囲内にある。<BR>今後、さらに、筋電計を用いて、同様の実験を行ない、その上で最終的な結論を得たいと考えている。