著者
伊藤 由紀 篠田 邦彦
出版者
日本健康教育学会
雑誌
日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.99-108, 2015 (Released:2015-06-05)
参考文献数
18

目的:肥満傾向児と痩身傾向児の生活習慣を発達段階別に比較し,両者の共通点と相違点を特定することを目的とした.方法:平成25年度の新潟県内の小学校3年生から高校3年生男女を対象として実施した「生活実態調査」の結果を研究利用の許可を得たのち分析した.研究デザインは質問紙を用いた横断的研究である.有効回答者は7,395名であった.児童生徒の肥満度より「痩身傾向児」「標準児」「肥満傾向児」の3群に分類し,食事習慣,運動習慣,睡眠習慣,その他の習慣について比較検討を行った.結果:運動習慣について,男子の「週3日以上運動する」者の割合は,小学生では痩身傾向児(n=50, 58.8%)が肥満傾向児(n=147, 42.6%)よりも高かった(p=0.01).一方,高校生では肥満傾向児(n=89, 37.1%)が痩身傾向児(n=12, 25.0%)よりも高い傾向がみられた(p=0.001).他にも望ましい習慣と思われる「朝食を毎日食べる」「食事の際よく噛んで食べる」「家族(大人)と食べる」「TV視聴時間が2時間未満」の者の割合は,小中学生では男女ともに痩身傾向児に高い傾向であった.一方,高校生女子では標準児に高い傾向であった.結論:食習慣はすべての学校段階で痩身傾向児に望ましい習慣が形成されている傾向が示された.運動習慣,睡眠習慣については,肥満傾向児と痩身傾向児に望ましくない類似した傾向が認められた.また肥満度により同じ体型に判定されていても発達段階によってその実態は異なっていた.
著者
岡村 太郎 篠田 邦彦 古西 勇 竹下 安希子
出版者
千葉県立保健医療大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

認知症の転倒について行動や日常生活生活の要因について、横断調査により検討した。結果は日常生活活動と認知症の行動障害が関係が認められた.さらに、認知症の転倒予測について追跡調査をした.結果は,衣服の着脱動作から転倒予測ができることが判明した.次に、認知症の転倒予防について2施設による比較介入試験を行った.結果は運動プログラム・転倒予防の環境調整・注意喚起のプログラムの介入により転倒の減少が認められた.