著者
神田 賢 北村 拓也 金子 千恵 井出 愛実 古西 勇 渡辺 慶 佐藤 成登志
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.46, no.6, pp.407-416, 2019 (Released:2019-12-20)
参考文献数
49

【目的】地域在住高齢者女性の本態性慢性肩こり有訴に影響を及ぼす因子を比較した。【方法】地域在住高齢者女性33 名(有訴群22 名,無有訴群11 名,平均年齢71.1 ± 4.4 歳)を対象に,頭部突出角度(以下,FHA),上位胸椎前傾角度,頸部屈筋群持久力,頸部機能不全度(NDI)を評価した。【結果】肩こり有訴の有無におけるFHA,上位胸椎前傾角度では,有意な差を認めなかったが,頸部屈筋群持久力では,有訴群が無有訴群と比較して有意に低い値を示し,頸部機能不全度では,有訴群が無有訴群と比較して有意に高い値を示した。また,筋持久力においては,肩こり有訴群のオッズ比が有意に高い値を示した。【結論】地域在住高齢者女性においては,頸部屈筋群持久力は本態性の慢性肩こり有訴に影響を及ぼす因子となることが示唆された。また,本態性の慢性肩こり有訴は,頸部機能にも影響を与える要因となることが示唆された。
著者
神田 賢 北村 拓也 佐藤 成登志 古西 勇 鈴木 祐介 渡辺 慶 久保 雅義
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.483-487, 2020 (Released:2020-08-20)
参考文献数
25

〔目的〕若年女性の本態性慢性肩こり有訴が頸部に影響を及ぼす因子を比較検討した.〔対象と方法〕若年女性40名(有訴群20名,無有訴群20名,平均年齢21.4 ± 0.7歳)を対象に,頸部屈伸筋群持久力および最大筋力,頸部機能不全度(NDI)を評価した.〔結果〕肩こり有訴群は無有訴群と比較して,頸部屈伸筋群持久力時間において有意に低い値を示したが,屈伸筋群最大筋力においては,有意な差を認めなかった.頸部機能不全度では,有訴群が無有訴群と比較して有意に高い値を示した.〔結語〕若年女性においては,本態性慢性肩こり有訴は頸部屈伸筋群持久力に影響を及ぼす因子となる可能性が示唆された.また,本態性慢性肩こり有訴は,頸部機能にも影響を与える可能性が示唆された.
著者
古西 勇
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.E4P2267-E4P2267, 2010

【目的】正座は,靴を脱いで家に上がる文化や畳に代表される日本独自の住環境を背景に,食事や来客の対応,仏事などに際して誰にでも要求され,人生の長い期間にわたって繰り返される習慣である.正座にはかしこまった気持ちを表現するという儀礼的な意味合いが強いため,特に高齢女性では,膝痛があってもその習慣を続ける場合が多いと考えられ,女性の方が男性よりも変形性膝関節症の有症率が高いこととも関連している可能性が考えられる.地域での保健活動における理学療法士などリハビリテーション専門職の果たすべき役割の重要性は今後も増していくと考えられるが,膝痛のある中高年者,特に膝痛のある中高年女性を対象とした,正座など日本独自の習慣や文化を考慮した疫学的研究は少ない.本研究では,膝痛のある中高年者において正座の習慣の有無や,正座の習慣がない場合の理由に性別による違いがあるかどうかを明らかにすることを目的とした.<BR><BR>【方法】新潟県北部内陸にあるA市在住の40歳以上80歳未満の市民から居住地区・年齢階層・性別で抽出率が等しくなるように無作為に抽出した3600人を対象とし,平成20年度後半に郵送法による「ひざの痛みに関するアンケート調査」を実施した.回収した1866人分の回答(回収率51.8%)から,重度の障害があると回答した人を除き,性別・年齢・居住地区・身長・体重や正座に関する質問項目への回答の記入漏れがなく,回答から膝痛のあることが確認された493人(女性296人,男性197人)を分析対象とした.属性は,身長158.7±9.0cm(女性153.6±6.0cm,男性166.3±7.3cm),体重58.7±10.3kg(女性53.9±7.8kg,男性66.0±9.2kg),BMI23.3±3.3kg/m<SUP>2</SUP>(女性22.9±3.2kg/m<SUP>2</SUP>,男性23.9±3.3kg/m<SUP>2</SUP>)[平均値±標準偏差]であった.正座に関する質問は,普段正座をする習慣があるかないか,それがないとしたら理由は正座が困難なためか必要ないためかという2項目とした.正座の習慣の有無と性別との関連と,正座の習慣がない場合の理由と性別との関連を明らかにするため,χ<SUP>2</SUP>独立性の検定を行った.有意水準は5%とした.<BR><BR>【説明と同意】アンケートの調査票の1枚目の扉に,回答が匿名化情報として処理されることを明記し,回答をもって「みなし同意」とした.<BR><BR>【結果】正座の習慣の有無と性別との関連において,女性では習慣ありが215人(72.6%),なしが81人(27.4%),男性では習慣ありが111人(56.3%),なしが86人(43.7%)と女性が男性に比べて習慣ありの割合が有意に大きく(p<0.001),オッズ比は2.06であった.正座の習慣がない場合の理由と性別との関連において,女性では困難のためが61人(75.3%),必要ないためが20人(24.7%),男性では困難のためが50人(58.1%),必要ないためが36人(41.9%)と女性が男性に比べて困難のためという理由の割合が有意に大きく(p=0.019),オッズ比は2.20であった.<BR><BR>【考察】本研究の結果から,膝痛のある中高年者の中で,女性は男性に対して正座の習慣のある人の割合が大きく,その習慣がない人の中でも正座が困難なために普段の正座を控えている人の割合が大きいことが示唆された.既に膝痛のある人にとって,正座の習慣を続けることは膝痛の改善を妨げ,変形性膝関節症の発症や症状の進行のリスク要因となる可能性が考えられ,習慣や住環境など国際生活機能分類(ICF)でいうところの背景因子への働きかけを含めた地域での保健活動が必要と考えられる.今回の結果で,正座の習慣がない人の中で,その理由が正座をする必要がないためと回答した人が,自宅でどのような座位をとっているのかまでは明らかにできなかった.今回の結果は,農村部で一般的な畳や襖,縁側などのある開放的な家屋の多い地域を対象とした調査に基づくことから,より都市型の住環境の多い地域など,異なる地域へも調査範囲を拡大することも今回の結果を一般化するために必要と考える.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】地域で在宅の膝痛のある高齢者や中高年者を対象とした理学療法介入の研究は行われているが、正座のような習慣や住環境へのアプローチを含めた研究は少ない.本研究は,理学療法士の職域を地域へと拡大していくための有用な情報を提供した.
著者
小林 量作 地神 裕史 椿 敦裕 古西 勇
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C3P3352, 2009 (Released:2009-04-25)

【目的】 Timed Up & Go Test(以下,TUG)は,最初にMathiasら(1986)がGet Up & Go Testとして「肘付き椅子から起立,3m歩行,180°方向転換,3m歩行,着座」の質的・主観的な5段階評価法として開発し,次にPodsiadloら(1991)が至適速度の所要時間を計測する方法に改変したものである.現在,TUGは複合的な動作能力の測定として国際的に用いられている.しかし,各運動相の時間が全所要時間にどの程度影響しているか明らかになっていない. 本研究の目的は,TUGの5つの運動相の時間を測定して,全所要時間への各運動相の占める割合を明らかにすることである.【方法】 対象は日常生活に影響するほどの骨関節障害のない在宅中高齢者,大学生,地域スポーツ参加者115名である.男性28名,女性87名,年齢は45歳から86歳まで,平均68.4±7.6歳である.方法は,椅子座面を離殿したら計時を開始,起立相,歩行往路相,方向転換相,歩行復路相,着座相の5つの運動相に分け,椅子座面に着座して計時を終了とした.各運動相の所要時間は赤外線センサーとコンピュータを連動した機器を作製し,床上約15cmの赤外線を下腿部が横切ることで0秒~9.99秒~99.9秒まで自動計時できるようにした.原則2回測定して早い時間を採用した.全ての被験者からは書面による同意書を受けている.【結果】 1. 全所要時間平均6.4秒,起立相0.4秒,歩行往路相1.9秒,方向転換相1.2秒,歩行復路相2.1秒,着座相0.9秒であった. 2. これを全所要時間に対する各運動相の割合は起立相5.9%,歩行往路相29.5%,方向転換相18.6%,歩行復路相32.2%,着座相13.9%であった. 3. 各運動相を3つに統合すると起立着座19.8%,歩行往復61.75%,方向転換18.6%となった.【考察】 これまで,TUGは起立・歩行・方向転換・着座の複合的な動作能力として考えられてきたが,本研究からは、各運動相が等しい割合ではなく,大まかに起立・着座が2割,歩行が6割,方向転換が2割と考えられ,歩行速度を強く反映していることがいえる.そのためる先行研究によるTUGと歩行速度との有意な相関はこれらの割合の影響を受けたためと考える.後半の歩行復路相及び着座相が歩行往路相,起立相よりも遅くなるのは,椅子に腰かけるために減速することや体幹を回旋しながら着座することで時間を要していることが考えられる.また、自宅のような狭い空間でのTUG測定を考えた場合、計算上3m直進歩行路を1mに短縮すると、起立・着座速度が33.4%,歩行速度が35.1%,方向転換速度が31.5%になる.このようなことから狭い空間でのTUG測定が可能なTUG1m版の検討も意義あると考える.
著者
古西 勇 佐藤 成登志 玉越 敬悟
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】臨床実習を通して学生は成長する。それは,卒業後の生涯学習の基盤として重要であり,指導者の熱意や寛容さにより多大な支援を得て成し遂げられている。しかし,学生の視点から指導者と施設に対して感じたことを評価する信頼性のある尺度は少ない。本研究の目的は,臨床実習で指導者と施設に対して学生が感じたことを評価するための新たな尺度を開発し,信頼性を検討することである。【方法】対象は,理学療法士養成課程のある地方大学の総合臨床実習を終了した4年生の学生とした。10週間の実習後,翌週にGoogleドライブのフォームを用いて実習後アンケートへの回答を依頼した。「問1 実習中に指導者の先生に対して次のようなことを感じたことがどれくらいありましたか?」「問2 実習施設に対して次のようなことを感じたことがどれくらいありましたか?」の設問の下に,それぞれ9問の質問項目を設けた。回答は,順序尺度(『一度もなかった(1点)』~『常にあった(5点)』の5段階)であてはまるものを選択してもらった。得られたデータから因子分析を行い,抽出された因子ごとにアルファ係数を算出して信頼性を検討した。統計解析には,SPSS Statistics 17.0を用いた。【結果】回答者(n=81)のデータから初回の因子分析を行った。前後の因子間の固有値の差を検討し,因子数を4とした。第4因子までの累積寄与率は71.6%であった。続いての因子分析は主因子法でプロマックス回転により分析した。因子抽出後の共通性に著しく低い項目はなかった。第1因子(7項目)は「話しを聴いてくれる」「安心させてくれる」「楽しいと感じさせてくれる」など指導者の包容力を反映していると解釈できる。第2因子(6項目)は「リハビリテーション部門の体制が整っている」「職員の教育・研修の体制が整備されている」など組織や体制の魅力を反映していると解釈できる。第3因子(3項目)は「時間の使い方の指導を受けたことがあった」「日々の目標に関して助言を受けたことがあった」など指導者の教育的配慮を反映していると解釈できる。第4因子(2項目)は在宅ケアと退院後の療養環境の調整に関することが行なわれているという地域包括性を反映していると解釈できる。各因子の項目のCronbachのアルファは第1因子(包容力)で0.896,第2因子(組織や体制の魅力)で0.883,第3因子(教育的配慮)で0.764,第4因子(地域包括性)で0.889と,高い信頼性を示した。今回の対象者について,項目平均値で各因子の下位尺度得点を算出したところ,平均値の降順で第2因子(3.99±0.71),第1因子(3.98±0.78),第4因子(3.75±0.87),第3因子(3.25±0.88)であった。【結論】学生の視点から指導者と施設に対して感じたことを評価する尺度を開発し,高い信頼性が得られた。各因子の下位尺度得点の高い群と低い群で他の得点を比較して実用性を検討するなど,さらなる研究が必要と考える。
著者
岡村 太郎 篠田 邦彦 古西 勇 竹下 安希子
出版者
千葉県立保健医療大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

認知症の転倒について行動や日常生活生活の要因について、横断調査により検討した。結果は日常生活活動と認知症の行動障害が関係が認められた.さらに、認知症の転倒予測について追跡調査をした.結果は,衣服の着脱動作から転倒予測ができることが判明した.次に、認知症の転倒予防について2施設による比較介入試験を行った.結果は運動プログラム・転倒予防の環境調整・注意喚起のプログラムの介入により転倒の減少が認められた.