著者
岡村 太郎
出版者
日本イギリス哲学会
雑誌
イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.51-65, 2016-03-20 (Released:2018-03-30)
参考文献数
10

Many of our mental states are directed toward something or have an “intentionality”. In the Treatise of Human Nature, David Hume describes passions like pride as intentional. My aim is to interpret this intentionality of passions in an appropriate way. Many have interpreted it as an “extrinsic” property of passions, but they cannot explain some distinct characters of intentional passions. Criticizing these interpretations, a new interpretation has appeared, which understands intentionality as an “intrinsic” property of passions. This is a strong interpretation except for dismissing a passionʼs significant role: directing our cognition. Modifying this point, I offer an alternative “intrinsic” interpretation.
著者
岡村 太郎
出版者
新潟医学会
雑誌
新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)
巻号頁・発行日
vol.121, no.4, pp.201-208, 2007-04
被引用文献数
2

近年,高齢者の転倒予防対策は高齢者の筋力トレーニングが重視されている.また,生活環境の改善として,特に家屋等の改造によるバリアフリー対策が行われてきた.一方,段差や障害物等への認識力の低下,不注意や身近な転倒原因に気づいていないことも重要な要因である.さらに,新潟県の如く積雪地帯では凍結・積雪という自然環境にも目を向ける必要がある.そこで,作業・理学療法士が直接,戸別に行う訪問(以下,在宅訪問)による生活環境調査で把握された転倒要因の認知と転倒要因回避対策を試み,日常生活の環境改善・指導が高齢者の転倒予防に有効かを検討した.対象は新潟県田上町在住で転倒経験のある高齢者29名である.環境等の改善対策は介入群15名(男性7名,女性8名.平均年齢74.3±4.0歳)に12月から2ヶ月間実施し,その効果を対照群14名(男性6名,女性8名.平均年齢76.4±5.5歳)と比較する対照試験を実施した.介入群には作業・理学療法士が在宅訪問し,生活環境調査と対応可能な改善対策を戸別毎に行った.その後,担当全員で全家庭における転倒要因を再検討後,在宅訪問による追加の改善対策と電話による実施状況確認をした.介入の転倒予防効果の検討は,介入前後に行った介入の有無を知らない訪問調査員による聞き取り調査と,介入後に行った郵送アンケートで検討した.統計分析においてP<0.05を統計学的有意とした.聞き取り調査では,介入前には過去1年間の転倒者の割合が介入・対照群の間で有意な差はなかったが,介入後には過去2ヶ月の転倒者が介入群0/15人(0%)と,対照群7/14人(50%)より有意に低率となっていた.さらに,介入後の郵送アンケートでは前年同時期と比較した「屋内の歩行に対する不安」「つまずきやすいものに注意」「部屋の中や玄関の歩行困難」「屋外のつまずきやすべり」が介入群では対照群に比べて有意に改善傾向を示していた.なお介入に要した物品費は一人当たり3,100円程度であった.以上の事から,作業・理学療法士の在宅訪問による生活・環境評価に基づく戸別毎の転倒要因の説明,動作改善の指導及び簡便な環境改善活動は転倒予防に即効性のある安価で有用な手段であることが強く示唆された.
著者
岡村 太郎 篠田 邦彦 古西 勇 竹下 安希子
出版者
千葉県立保健医療大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

認知症の転倒について行動や日常生活生活の要因について、横断調査により検討した。結果は日常生活活動と認知症の行動障害が関係が認められた.さらに、認知症の転倒予測について追跡調査をした.結果は,衣服の着脱動作から転倒予測ができることが判明した.次に、認知症の転倒予防について2施設による比較介入試験を行った.結果は運動プログラム・転倒予防の環境調整・注意喚起のプログラムの介入により転倒の減少が認められた.