著者

緒方 正名 藤澤 邦康

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.84-94, 1999 (Released:2013-02-19)

参考文献数

33

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1) 石油成分の生物モニタリング: 水生生物への移行を調べる生物暴露モニタリング (生物移行モニタリング) と, 石油成分の生物体内での作用を調べる影響モニタリングがある. 生物へ移行する石油成分は, 単環芳香族化合物, 有機硫黄化合物などの石油に特異的に含まれる物質を対象に生物試料による環境モニタリングに適した指標生物を用いて石油の汚染状況をモーするべきである.2) 油臭魚: その発生は, 瀬戸内海等の石油コンビナート付近海域で見られた. 油臭を引き起こす石油成分は, 単環芳香族炭化水素, オレフィン等があげられ, 水島海域では, トルエンを同定している.3) 水生生物影響: 石油流出事故での影響は, 潮間帯の水生生物を中心にみられ, 油が海岸を被覆することよる貝類, 藻類の被害が多く, 次いで甲殻類, その他に鳥類, 哺乳類の被害例が多かった. 影響には, 物理学的影響, 生化学的影響, 病理組織生物学的影響として表れる.4) 毒性と感受性: 石油の種類による毒性は, A重油>原油>廃油>C重油の順に有毒性が高い. 一方, 油に対する生物種の感受性は, 卵・稚仔>甲殻類底生無脊椎動物>魚類>腹足類>二枚貝の順に高い.5) 油処理剤: 現在の乳化分散剤はエステル型であり, 旧型のエーテル型に比べて毒性は低い. 油処理剤混合油の毒性は, 石油単独より強くなる場合がある. 油処理剤の使用は, 現場の状況を適切に判断してから使用するべきである.6) 水島重油流出事故: この事故では, 東部の瀬戸内海を重油で汚染した. 漁業生物への影響は, 養殖ノリ, ワカメ, 養殖ハマチ等のへい死, その他の水生生物は, 珪藻の大増殖, タマキビ等潮間帯生物のへい死が認められた. 魚介類着臭は, 岡山, 香川県下でカレイ等から検出された. 重油除去作業者の健康調査によると, 作業直後に呼吸器症状, 皮膚症状がみられた. また, 精密検査を要する結膜炎, 咽頭炎患者が診断され, 高血圧の者も見いだされた.7) ナホトカ号重油流出事故: この事故では, 船首部分が福井県三国町海岸に漂流座礁した. 漂流重油は, 富山県を除く秋田県より島根県に至る日本海沿岸府県を汚染し, 沿岸の潮間帯生物, 水鳥のへい死が報告された. ナホトカ号から流出した流出油と日本海沿岸各地に漂着した漂着油との比較の結果, 揮発性成分及び低分子の多環芳香族炭化水素類が減少している傾向がみられ, 低分子多環芳香族炭化水素類の蒸発・揮散による減少, 海水中に溶解することによっても減少する事が示唆された. また, 重油除去作業者に健康障害が起こっている事から, 重油除去作業者に対する診療, 同時に健康調査,環境調査が行なわれた. これらに基づき, 安全な回収作業の提言, 健康障害の予防対策の検討を行ない, 医療対策指針を作成した.

著者

緒方 正名 藤沢 邦康

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.259-266, 1991

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わが国における代表的な石油汚染魚の発生例について記述した. また, 全国の水産試験場へのアンケートによる油臭魚発生を集計し, 年代別, 地域別, 原因別に分類した.<BR>水島海域で発生した油臭魚 (油臭ボラ) の中に石油精製工場排水に由来するトルエンを同定した. ついで, 岩国海域で捕獲された油臭魚から, 単環芳香族化合物, オレフィン類 (A重油成分) を検出した. また, 水島コンビナートに存在する石油精製工場の重油タンクからのC重油漏洩事故の際に, 水島海域で捕獲された石油汚染魚 (カレイ) からアルキルベンゾチオフェン類の有機硫黄化合物を検出した.<BR>現在までの成績から石油による環境および生物モニタリングには, 海域環境中試料としては海水, 海底泥が, また, 生物ではムラサキイガイが指標生物として適当であることが認められた.また, 石油汚染の指標化合物として, トルエンなどの単環芳香族化合物およびアルキルベンゾチオフェン, ジベンゾチオフェン, アルキルベンゾチオフェンなどの有機硫黄化合物が有効であることを述べた.

著者

緒方 正名 長谷川 敬彦 高越 良明 竹久 亨 長尾 逸子 寺谷 巌 大隈 義文 人見 硬 長尾 寛 粟屋 研吾 高橋 武夫

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1supplement, pp.1-29, 1966-01-30 (Released:2009-08-24)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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1) Data has been presented on the trend of Japanese B. Encephalitis from 1959 to 1965 in Okayama, Miyazaki, Kagawa, Tokushima, Kochi, Ehime, Hyogo and Aichi Prefectures, middle and western parts in Japan.2) The prevalence started from Miyazaki, most southern part in Japan, and progressed succesively to Kochi, Okayama, Tottori and Miyagi. The difference in date between Okayama and Miyazaki was 20 days, Okayama and Kochi was 10 days, Okayama and Tottori, adjacent to northern part in Okayama, was 2 days and also the difference in date between northern and southern part in Okayama was 7 days. We woulld like to call this phenomenon “Tendency towards northeast”.This tendency can be arranged in the order of its average atmospheric temperatures. However, there is no correlation between the date of incidence in each year and the temperature gradient.3) From 1950 to 1959, the incidence rate was higher in the southern district than in the northern district, and from 1960 to 1965 it became higher in the northern district than in the southern district of Okayama Prefecture.4) The incidence rate by age from 1960 to 1965 was higher in the old over 60 ages in northern district and in the child below 10 ages in the southern district of Okayama Prefectuve. A marked tendency to decrease the incidence rate in the child has been seen since 1959. This downward tendency would be caused by the J. B. E vaccination.5) There is some indication from the geographycal distribution that the prevalence spreaded from focus to other villages contiguously, except for the town.6) In past five years the district where the incidence rate exceeded over 10/100, 000 peoples three times or exceeded over 20 was shown by the following districts, Northern district in Okayama. PrefectureEastern and western district in Tottori. PrefectureNorthwest district in Hyogo. PrefectureEast and west parts in Kochi. PrefectureSouthern district in Miyagi. PrefectureIn general, the high incidence was observed in the plain near mountain or the basin but not in the town.7) There is a phenomenon that when the incidence rate was over 20 in the year, the incidence rate next year became low.

著者

嶋田 義弘 緒方 正名 藤井 俊子 堀家 徳士 道辻 広美 細川 幹夫 田口 豊郁

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.67-73, 1995

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外部精度管理の実情に近い条件のもとで, 有機溶剤の尿中代謝産物である馬尿酸, メチル馬尿酸, マンデル酸を人工尿, ヒト尿に加えた試料について, 郵送した後の濃度を, 東京都, 大阪市, 岡山市に存在する3検査機関で測定した上述の3種類の尿中代謝産物の郵送後の値の, 郵送前の研究室の値に対する比率(回収率)を求めた.その成績として, 液性試料で冷蔵保存(0〜4℃), 冷凍保存(-20℃)下の郵送では, 人工尿は郵送前のほぼ100%の値を示した.ヒト尿中の馬尿酸, メチル馬尿酸, クレアチニンは凍結保存では98%を示したが, 冷蔵保存では郵送前よりやや低い値を示した.凍結乾燥した人工尿, ヒト尿の冷蔵保存下の郵送では, 3種の代謝産物はほぼ98%以上の値を示し, 実用可能な事が推定された.

著者

嶋田 義弘 緒方 正名 藤井 俊子 堀家 徳士 道辻 広美 細川 幹夫 田口 豊郁

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.67-73, 1995

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外部精度管理の実情に近い条件のもとで, 有機溶剤の尿中代謝産物である馬尿酸, メチル馬尿酸, マンデル酸を人工尿, ヒト尿に加えた試料について, 郵送した後の濃度を, 東京都, 大阪市, 岡山市に存在する3検査機関で測定した上述の3種類の尿中代謝産物の郵送後の値の, 郵送前の研究室の値に対する比率(回収率)を求めた.その成績として, 液性試料で冷蔵保存(0~4℃), 冷凍保存(-20℃)下の郵送では, 人工尿は郵送前のほぼ100%の値を示した.ヒト尿中の馬尿酸, メチル馬尿酸, クレアチニンは凍結保存では98%を示したが, 冷蔵保存では郵送前よりやや低い値を示した.凍結乾燥した人工尿, ヒト尿の冷蔵保存下の郵送では, 3種の代謝産物はほぼ98%以上の値を示し, 実用可能な事が推定された.The hippuric acid, methylhippuric acid and mandelic acid were spiked into artificial prepared urine and human urine, and used as specimens for external quality controls. These specimens were sent to the three laboratories located in Tokyo metropolis, Osaka city and Okayama city. Then concentrations of three acids and creatinine were measured in the laboratories. The ratio of the concentrations of three acids in artificial prepared urine measure in the three laboratories tested to those in the laboratory, where specimens were prepared and sent, was about 100 percent under the mailing condition at 0~4℃ and at -20℃. The ratios of three acids in human urine was about 98 per cent under the condition at -20℃ and slightly lower ratio was obtained at 0~4℃ in human urine. The three acids were spiked in artificial prepared urine and in human urine, and then these specimens were freeze-dried and mailed to three laboratories at 0~4℃. The ratios of three acids in artificial prepared urine and those in human urine were above 98 percent. The results indicate that the three acids in artificial urine and human urine are useful under mailing condition at 0~4℃ and at -20℃, though slight lower values are shown in human urine at 0~4℃ and can be useful under sending condition at -20℃. The freezedried artificial and human urines are useful under mailing condition at 0~4℃.

著者

緒方 正名 當瀬 美枝 山田 寛子

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.19-32, 1997

被引用文献数

1

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本調査においては, 在宅介護者の介護負担度を探るために, 高齢者の介護をしている介護者の負担感を半定量的に評価する指標として開発されたCostofCareIndex(CCI)を導入し, 老人福祉法に位置付けられている老人ホームヘルパー(194名)と実際に自宅で家族の一員を介護している在宅介護者(270名)を調査対象にして, その負担感に焦点を当て両者の差異を比較検討した.そのCCIの5項目の制約について, 単純集計の結果から両群の差異を得点のメディアンで比較すると, (1)社会的制約のある人は, 在宅介護者が約46%, ホームヘルパーが約48%, (2)健康については, いずれかの形でホームヘルパー, 在宅介護者の約40%がそれを損ねていること, (3)介護に対する意欲では, ホームヘルパーの約2倍以上の在宅介護者が失っていること, (4)被介護者の態度については, ホームヘルパーの約2倍以上の在宅介護者が不愉快さを感じめいること, (5)介護に必要な費用については, 在宅介護者の約1.4倍以上のホームヘルパーが高いと考えていること(ホームヘルパーの値は推定値である), が明らかにされた.また, 各項目において単純集計の結果における訴えの比率について両群の差異をκ2検定で調べた.そして, ホームヘルパーと在宅介護者の差異の多い質問について両群の統計的有意差の見られた項目を中心に各群別のクロス集計を行った.その結果, 両群の介護者共に(1)健康を損ねると被介護者に対する不愉快さが増すこと, (2)社会的制約が増すと被介護者に対する不愉快さが増すこと, (3)介護に対する意欲の有無は, すべての負担度に直接影響を及ぼさないこと, が認められ, また在宅介護者では, その38.3%が, 社会的制約に基づいて健康を損ねていること, などが明らかになった.終りにあたって, 本調査の結果が, ホームヘルパーと在宅介護者の負担感を軽減するための方法と現状の福祉政策の課題を提示するための基礎資料となり, 在宅介護者の負担の軽減を目的としたホームヘルパーの確固たる位置付けと在宅福祉の推進に活用されることを期待していることを述べた.