著者

藤原 貞雄

出版者

山口大学

雑誌

山口經濟學雜誌 (ISSN:05131758)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.525-551, 2004-03-31

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変わらなければ死んでしまいますよ。我々はいま大きな問題を抱えている。これからどう立ち直るのか。新しい血と考え方を入れてもらって,活用させてもらうのです。生き返るのは我々の力であり,努力です。(塙義一日産自動車社長(当時),『日経ビジネス』1999年4月5日号)私は白紙の紙一枚もって日産にやって来ただけなのです。計画など何もありませんでした。私自身の経験と,私の感性と,やる気と決意を持ってきただけです。計画は私が日産にやって来てから,日産の人々と作成していったのです。だからこそ,計画は迅速に実行されたのです。…彼ら自身の計画だからです(カルロス・ゴーン日産自動車代表取締役(当時),『一橋ビジネスレビュー』2001年冬季号)

著者

張 文勝 藤原 貞雄 糸原 義人

出版者

日本農業経営学会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.1-10, 2005 (Released:2012-10-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

藤原 貞雄

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.110, no.1-2, pp.45-64, 1972-07

著者

藤原 貞雄

出版者

山口大學經濟學會

雑誌

山口経済学雑誌 (ISSN:05131758)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.p315-340, 1988-03

著者

藤原 貞雄

出版者

山口大学

雑誌

山口經濟學雜誌 (ISSN:05131758)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.325-341, 1986-05-31

著者

藤原 貞雄 座間 絋一 谷光 太郎 古川 澄明 米谷 雅之 陳 建平 横田 伸子 増田 正勝 藤原 貞雄

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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1 本調査研究は、日・中・韓3国の環黄海地域の大学が協力し、自動車産業、電子産業という基幹産業を研究対象に取り上げ、それぞれの国や地域の産業政策と産業構造、産業組織の展開過程と現状を比較研究することによって、それぞれの国と地域の段階的、類型的特徴を明らかにすると共に、「環黄海経済圏」を構成する3カ国の国や地域の経済協力の現状と問題、将来方向を調査研究することを目的にしている。2 中国自動車産業については、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、国、省、市等における自動車産業政策についてのヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。3年間に中国の自動車産業及び自動車産業政策は大きな変貌を遂げたが。それを現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。3 1995年以前の中国自動車産業においては米国及び日本の自動車メーカーの関与はきわめて薄かったが、以後は米国のビッグ2及び日本のトヨタ、本田技研、ドイツのベンツ・クライスラーが完成車(乗用車)組立に本格算入することによって、様相は様変わりしつつある。つま1995年以後の中国自動車産業は世界自動車産業の一部に包摂されて発展をしている。この変化のプロセスを国内市場の変化、政策の変化とともに観察できた。4 中国の電子産業についても自動車産業と同様に、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、ヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。中国の電子産業及び半導体産業の発展はめざましく、現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。ここでは自動車産業とはちがって当初から外資系企業の導入が積極的に図られ、外資系メーカー主導の発展に特徴があり、全体としては労働力集約工程が集積しているが、研究開発工程の導入と自発的発展が課題となっている。5 韓国については主要非外資系自動車・電子企業及びそれらの研究所、労働組合に関する現地調査を行った。これについては現地研究分担者及び研究協力者と共に行った。6 研究成果の公開と研究交流を目的に中国韓国で計2回、日本で2回の合計4回の公開シンポジュームを開催した。これには3国の若手研究者も参加し、将来の共同研究の基礎を築いた。