著者
呉 菲 谷光 太郎
出版者
大阪成蹊大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:13489208)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.167-190, 2006-03-25

中国半導体産業発展の沿革と現状を踏まえ、中国政府の半導体産業政策の戦略的特質について、中国国務院が公布した「18号文書」を中心に考察する。「18号文書」の内容と実施における問題点を分析し、今後の中国半導体産業政策の行方を展望する。
著者
谷光 太郎
出版者
大阪成蹊大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:13489208)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.27-60, 2005

鴎外森林太郎の(1)軍医としての官界生活には、青春時の海外留学、日清・日露両戦役への出陣、軍医界での昇進、左遷、同期生上役との軋轢、斯界大ボスから受け続けた冷遇に屈ぜずの精進、といったいつの時代にもある宮仕えの哀歓があった。(2)家庭生活では、権門家子女との初婚の破綻、二度目の妻と母との尋常ならざる不和、先妻が産んだ嫡男と後妻との対立等、困惑の多いものだった。(3)文人としての鴎外の経歴には汗牛充棟の研究書がある。鴎外のキャリアを論ずるにはこの(1)、(2)、(3)からの分析が必要であるが、紀要としての紙数の制限もあり、本論文は(1)に限るものとした。キャリア・デベロップメントや、キャリア・デザインに関心のある諸賢のご高覧を得れば幸である。
著者
谷光 太郎
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.7, no.10, pp.296-300, 1998-11

●昭和の日本軍の組織は硬直かつ官僚化し,新しいものに取り組む意欲が見られなかった。新鮮な方策を打ち出す者を組織から排すだけでなく,セクショナリズムが横行し,レーダーなど新技術の兵器開発が遅れた。 企業であれ,軍の組織であれ,生成と衰退のサイクルは宿命である。永遠の強者は存在しない。 創業の時代は理想と情熱の時代である。
著者
谷光 太郎
出版者
大阪成蹊大学
雑誌
研究紀要 (ISSN:13489208)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.37-58, 2007

柳田國男は民俗学の泰斗として知られるがその出発点は農政官僚であった。本論文は、従来より論ぜられる事の少なかった農政官僚としての柳田の仕事や思想に焦点をあてたものである。
著者
谷光 太郎
出版者
兵術同好会
雑誌
波涛
巻号頁・発行日
vol.27, no.6, pp.113-142, 2002-03
著者
藤原 貞雄 座間 絋一 谷光 太郎 古川 澄明 米谷 雅之 陳 建平 横田 伸子 増田 正勝 藤原 貞雄
出版者
山口大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

1 本調査研究は、日・中・韓3国の環黄海地域の大学が協力し、自動車産業、電子産業という基幹産業を研究対象に取り上げ、それぞれの国や地域の産業政策と産業構造、産業組織の展開過程と現状を比較研究することによって、それぞれの国と地域の段階的、類型的特徴を明らかにすると共に、「環黄海経済圏」を構成する3カ国の国や地域の経済協力の現状と問題、将来方向を調査研究することを目的にしている。2 中国自動車産業については、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、国、省、市等における自動車産業政策についてのヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。3年間に中国の自動車産業及び自動車産業政策は大きな変貌を遂げたが。それを現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。3 1995年以前の中国自動車産業においては米国及び日本の自動車メーカーの関与はきわめて薄かったが、以後は米国のビッグ2及び日本のトヨタ、本田技研、ドイツのベンツ・クライスラーが完成車(乗用車)組立に本格算入することによって、様相は様変わりしつつある。つま1995年以後の中国自動車産業は世界自動車産業の一部に包摂されて発展をしている。この変化のプロセスを国内市場の変化、政策の変化とともに観察できた。4 中国の電子産業についても自動車産業と同様に、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、ヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。中国の電子産業及び半導体産業の発展はめざましく、現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。ここでは自動車産業とはちがって当初から外資系企業の導入が積極的に図られ、外資系メーカー主導の発展に特徴があり、全体としては労働力集約工程が集積しているが、研究開発工程の導入と自発的発展が課題となっている。5 韓国については主要非外資系自動車・電子企業及びそれらの研究所、労働組合に関する現地調査を行った。これについては現地研究分担者及び研究協力者と共に行った。6 研究成果の公開と研究交流を目的に中国韓国で計2回、日本で2回の合計4回の公開シンポジュームを開催した。これには3国の若手研究者も参加し、将来の共同研究の基礎を築いた。