著者

藤田壮介

出版者

国立国会図書館

雑誌

参考書誌研究 (ISSN:18849997)

巻号頁・発行日

no.78, 2016-12-22

著者

藤田 壮 盛岡 通 大石 晃子

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.285-294, 2000-10-13 (Released:2010-03-17)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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Industrial Ecology has attained global concems in the manufacturing sectors. The idea has been highly validated as the key concept for new urban development strategy. While Kalundborg is recognized as the advanced samplewhich spatiallymaterialized theindustrial ecology concept in industrial complex. This paper focus the well-recognized examples of cycle oriented industrial complex development in Europe, the United States, and Japan. While comparing the decision making process among three progressive Cycle industrial complex projects, that is Kaluridborg in Denmark, Fairfield in the United States and Kitakyushu Eco-town in Japan, material flows are categorized into on-site orinfra-site, and five hierarchical recycle process.

著者

藤田 壮介

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.434-439, 2012

参考文献数

17

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国立国会図書館憲政資科室は,「憲政資料」「日本占領関係資料」「日系移民関係資料」という三つのコレクションを有している。それらの資料の収集を始めた時期,きっかけはそれぞれ異なるが,現在まで継続的に収集・整理を進めてきている。所蔵資料の中身を一括して検索する手段は整っていないが,徐々に目録のweb公開数を増やすなど,憲政資料室外からの検索手段の充実にもつとめている。検索のための目録だけでなく,それぞれの資料群の概要もできる限り公開し,直接当室に来なくとも参考情報を得られるようにもしている。今後は,検索手段のさらなる充実と,資料のデジタル公開が課題となっている。

著者

五味 馨 藤田 壮 越智 雄輝 小川 祐貴 大場 真 戸川 卓哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.II_249-II_260, 2020 (Released:2021-03-08)

参考文献数

40

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2018年4月に閣議決定された第五次環境基本計画において「地域循環共生圏」が大きく打ちだされ,政府の施策・事業にもその理念が取り入れられつつある.これまでのシステム・アプローチを基礎とした持続可能な発展に関する研究はこれと共通する部分が多く,その実現に大いに貢献することが出来るものと考えられる.本研究では提案型論文として,地域循環共生圏の考え方を取り入れたシステム研究の推進に必要な基礎的・理論的な整理と課題の検討を行う.まず地域循環共生圏の定義を確認し,その中核的な要素を抽出した「原則」として目標・方法・条件を提案する.また,行政計画や既往研究における圏域概念を分類して地域循環共生圏を位置づける.さらにシステム的な研究において必要となる課題を挙げ,その初動的なアプローチとして地域循環共生圏構築の活動をその構成要素に分解して構造化する手法を開発し,分析の基本的枠組みとして提案する.

著者

藤田 壮 盛岡 通 徳永 拓

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.47-53, 2000

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日本の都市では高度経済成長期に建造された膨大な建設ストックが, 21世紀の前半に一斉に更新の時期を迎える.それに伴う膨大な建設廃棄物の循環利用は, 新規資源の希少化や最終処分場の社会的コスト上昇のもとで緊急の課題となる.本研究では建設構造物の主要資材であるコンクリートをとりあげ, 建設廃コンクリートのリサイクルパスのフレームを示すとともに, 国土スケールの建設物資材のマテリアルフロー分析を通じて, 現状の社会システム下でのコンクリート廃棄物のリサイクル特性を明らかにする.さらに大阪市を対象に, 都市と地区単位で分散型の廃コンクリートの循環利用を実現することによる環境負荷削減効果を試算し, それにもとつく政策設計への知見を示す.

著者

村野 昭人 藤田 壮 盛岡 通 小岩 真之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.347-354, 2001

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日本では, 高度成長期に建設された大量の都市構造物の解体に伴い, 21世紀前半には建設廃棄物が大量に発生することが予想されている. さらに, 最終処分場の用地不足や天然資源の希少化が経済活動の制約になると考えられており, 都市構造物の建設や廃棄に伴い発生する環境負荷を制御することが, 緊急の社会要請となっている. 本研究では, まず製品連鎖マネジメントの概念に基づき, 都市構造物をマネジメントする政策オプションの整理を行った. 次に, 政策オプションの導入効果を評価するためのシステムを構築した.最後に, 政策オプションを組み合わせることによって政策シナリオを作成し, 各シナリオの環境負荷削減効果について国土を対象としたケーススタディ評価を行った.

著者

藤田 壮

出版者

つくば3Eフォーラム委員会(筑波研究学園都市交流協議会), 筑波大学

雑誌

第6回つくば3Eフォーラム会議資料

巻号頁・発行日

2012-12-04

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2012年12月3日(月)・4日(火) つくば国際会議場