著者

星 淑玲 近藤 正英 大久保 一郎

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.505-513, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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目的 近年,高齢者に対する肺炎球菌ワクチンの公費助成接種事業を実施する自治体が増加している。本研究は,実施経験を持つ全自治体を対象に調査を行い,1 接種あたりの公費助成額•自己負担額および特定期間の接種率などについて明らかにする。方法 2007年までに高齢者を対象に肺炎球菌ワクチンの公費助成接種事業の実施経験を有する63自治体に調査票を郵送した。1 接種あたりの公費助成額•自己負担額の年度別平均値および特定期間の接種率の平均値の年次推移は分散分析を用いて検討した。その後の比較は多重比較の問題を考慮して行った。なお,有効回答数が 2 以下の場合は分析から除外した。結果 2001~2007年度の年度別実施自治体数は,1, 2, 18, 18, 24, 41, 56で,延べ実施年数は160年あった。年度別公費助成額(回答率93.1%, 149/160)の平均値は2003~2007年年度順で3,233円,3,225円,3,168円,3,158円,3,351円であり,年次推移に有意差が認められなかった(F=0.195, P=0.964)。自己負担額(回答率68.1%, 109/160)の平均値は2003~2007年年度順で3,899円,3,928円,3,979円,3,891円,3,672円であり,年次推移に有意差は認められなかった(F=0.271, P=0.949)。実施年数ごと(0~1 年,1~2 年,2~3 年,3~4 年,4~5 年)の年間接種率(回答率68.1%, 109/160)の平均値はそれぞれ17.7%, 5.4%, 3.7%, 3.4%, 4.6%,であり,0~1 年以外のいずれの年のも 0~1 年より有意に接種率が低下していた(Dunnett T3 法,P<0.001)。実施初年度接種率(回答率80.9%, 51/63)の平均は,2003年度が32.1%, 2005年度が8.5%, 2006年度が13.6%, 2007年度が16.5%であり,2003年度は2005年度と2006年度の間にそれぞれ有意差が認められた(Tukey's HSD 法,P 値はそれぞれ0.030と0.015である)。結論 高齢者に対する肺炎球菌ワクチンの公費助成接種の 1 接種あたりの公費助成額•自己負担額および特定期間の接種率の実態が結果に示したように初めて明らかになった。今後の予防接種や感染症行政等の評価に有用な情報が得られた。

著者

水口 恵美子 中澤 浩一 萱場 桃子 近藤 正英 本田 靖

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.9-21, 2014 (Released:2014-04-30)

参考文献数

27

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冷房装置使用は住宅内の熱中症予防に有効であることが報告されている.2011 年に福島第一原子力発電所事故が発生し,節電対策が冷房装置使用の行動に影響を与えたことが推測される.本研究では,2010 年に調査した夏季における高齢者の冷房装置の使用状況と住宅内熱中症のリスク人口について追跡調査を行い,2011 年夏の冷房装置使用の状況を明らかにした.全国 8 都市(札幌市,仙台市,さいたま市,東京都 23 区,千葉市,神戸市,北九州市,長崎市)における 65 歳以上の高齢者を含む世帯を対象に 2010 年と 2011 年,インターネット調査を行った.2010 年と比べて 2011 年では夏季にエアコンを常に使用する者が減少し,部屋に設置されていても使用しない者が増加した.扇風機の設置割合は増加したが,使用頻度に変化はなかった.本研究では,各年の気温の差異が行動変容に及ぼす影響を制御できなかった.しかし,住宅内熱中症のハイリスク人口が増加傾向にあることから,高齢者に対しては夏季の冷房装置使用について節電の推奨は控え,適切な使用を促進することが望まれる.

著者

近藤 正英

出版者

日本健康学会

雑誌

日本健康学会誌 (ISSN:24326712)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.37-38, 2018-03-31 (Released:2018-04-20)