著者
山下 脩二
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.29-32, 2008 (Released:2008-06-13)
参考文献数
2
著者
入來 正躬
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.55-61, 1996-04-01 (Released:2010-10-13)
参考文献数
18
被引用文献数
2

酷暑といわれた1995年7月, 8月に山梨県で発生した熱中症の症例について, 山梨県医師会会員へのアンケート調査結果及び救急搬送データを用いて解析した.アンケート調査では発送490名, 回答66名, うち25名より27症例が報告された.救急搬送データでは34症例が報告されている.うち5例は両者でとり上げられていた.発症は, 27例中23例が晴天下での戸外の作業中又は運動中であった.環境温約30℃をこえると発症がみられ, 35℃をこえると発症数の著しい増加がみられた.発症は気温が急に上昇した日に最も多かったが, 気温の上昇が持続している間は発症がみられた.高齢者の症例は, 成人に比べやや多い傾向があった.ただ室内で発症した4例中3例は高齢者であった.高齢者の生活状態, 経済状態に特徴的な点は見当たらなかった.体内温 (直腸温または腋窩温) が40℃以上の症例4例中3例が死亡した.体内温40℃以下での死亡例はなかった.体内温40℃以下の症例では著しい発汗が, 40℃以上では意識障害や錯乱が特徴的にみられた.治療として輸液と体冷却 (体表冷却, 冷却点滴, 冷却胃洗浄など) 及び薬剤投与が行われて効果がみられていた.
著者
佐藤 純
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.219-224, 2003 (Released:2004-02-16)
参考文献数
30
被引用文献数
1 4

著者らは慢性痛が前線通過や気温低下の際に悪化する現象の科学的実証とそのメカニズムを明らかにする目的で,慢性痛モデルラットを用いた人工環境曝露実験を行ってきた.これまでに,天気変化でみられる程度の気圧低下(大気圧から27hPa減圧)と気温低下(22°Cから7°C冷却)により単関節炎モデルと神経因性疼痛モデルの疼痛行動が増強することを明らかにし,いわゆる「天気痛」を動物モデルで再現することに成功した.そして,気圧低下の疼痛増強作用には交感神経活動が重要であること,また気温低下による疼痛増強のメカニズムにおいては,病態時に出現する皮膚冷感受性線維の感作が重要な役割を担っていることも見出した.さらに,内耳破壊を施した神経因性疼痛モデルを用いた気圧低下実験の結果から,気圧の変化を検出する機構(気圧検出センサー)がラットの内耳前庭部に存在することを示唆する結果を得た.
著者
中井 誠一
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.9-14, 2011 (Released:2011-05-07)
参考文献数
24
被引用文献数
1

熱中症は古くは坑内労働などの労働場面と軍隊で発生していた.熱中症予防に関する歴史を辿ってみた.最近では,熱中症を暑熱障害の総称として用いているが,明治以前は暑熱による病気は霍乱,中暑,暍病,暍死などの語が用いられた.1950 年代以降は,炭坑等で多発するため,熱中症が用いられている.日光照射がある屋外の労働や軍隊では日射病が用いられた. 1926~1940 年代の坑内では気温 34℃を上限としているが,1970 年以降のグラウンドで観測した温度では,乾球温度 33.5℃,湿球温度 24.0℃,WBGT 27.6℃であり,坑内温度と大差がない.また,対応策も 1937 年には 0.2~0.3%の食塩水を勧めており,経験的に塩分補給は常識的とされていた.労働衛生においは,作業環境管理,作業管理,健康管理,衛生教育による対策が職場においては行われている.日常生活においても熱中症予防のための保健教育の必要性を指摘した.
著者
井上 芳光
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.61-66, 2004 (Released:2004-11-12)
参考文献数
9
被引用文献数
6

本論文では,なぜ熱中症が子どもや高齢者で多発するのか,そのメカニズムを体温調節から概説するとともに,その予防策を提案した.思春期前の子どもは,未発達な発汗機能を頭部や躯幹部の皮膚血流量の大きな増加により代償する熱放散反応特性を有する.そのため,環境温が皮膚温より低い条件下では,この熱放散反応特性と熱放散に適した体格特性(大きな体表面積/質量比)が相俟って,子どもは深部体温を若年成人と同等に調節できる.しかし,汗が唯一の熱放散手段となる環境温が皮膚温より高い条件下では,子どもの大きな体表面積/質量比が熱獲得を促進するとともに,未発達な発汗機能が大きく影響し,子どもの深部体温は若年成人より大きく上昇する.高齢者の熱放散反応は,老化に伴い皮膚血流量→単一汗腺あたりの汗出力→活動汗腺数と順次低下し,その一連の低下が下肢→躯幹後面→躯幹前面→上肢→頭部と進行する.子どもや高齢者も運動トレーニングや暑熱順化で熱放散反応を改善できるが,その程度は若年成人ほどではない.さらに,これらの特性や熱中症予防ガイドブック(日本体育協会,1993)基づき,適切な水分補給・練習時の休息・着衣などの面から年齢に応じた熱中症の予防策を提案した.
著者
星 秋夫 中井 誠一 金田 英子 山本 享 稲葉 裕
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.175-184, 2010 (Released:2010-12-17)
参考文献数
24
被引用文献数
1

本研究は人口動態統計死亡票を用い,熱中症死亡の地域差について検討した.さらに,ICD-10 適用前・後(以降 ICD-10 前後と略)における熱中症死亡の差異についても検討した. 1975年~2007年までの33年間における熱中症による死亡数は5,877人であり,年平均の死亡数は178人/年であった.ICD-10 後の死亡率,年齢調整死亡率は ICD-10 前よりも有意に高値を示した.また,いずれの年齢階級においても ICD-10 後の死亡率は ICD-10 前よりも有意に高値を示した.死亡の発生場所において,スポーツ施設,その他明示された場所を除くすべての場所で ICD-10 前よりも ICD-10 後に発生割合が増加した.しかし,スポーツ施設,その他明示された場所においては ICD-10 後,その発生割合は急激に低下した. 死亡率は秋田県が最も高く,次いで鹿児島県,群馬県となる.これに対して,北海道の死亡率は最も低く,神奈川県,宮城県で低値を示した.各都道府県における人口の年齢構成の影響を除くために,年齢調整死亡率をみると,沖縄県が最も高くなり,ついで鹿児島県,群馬県となり,北海道,神奈川県,長野県が低値を示した.最高気温/年と死亡率,年齢調整死亡率との間には高い有意水準で相関が認められ,年最高気温の差異は各地域の熱中症死亡に影響をもたらす要因の一つであることが認められた. 以上のことから,熱中症の死亡率や年齢調整死亡率は日本海側で高く,太平洋側で低い傾向を示すとともに,内陸に位置する群馬県,埼玉県,山梨県で高値を示した.また,沖縄県,鹿児島県で高く,北海道で低いことが認められた.このような熱中症の死亡率や年齢調整死亡率の都道府県の差異は夏季の暑熱環境の差,いわゆる熱ストレスの差に起因していると考えられる.
著者
渡邊 慎一 石井 仁
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.75-86, 2017-09-01 (Released:2017-10-16)
参考文献数
10

本研究は,全国の公立小学校の運動会開催日を特定し,運動会開催日の熱中症の危険度を評価することを目的とする.運動会開催日は各校が公開しているホームページから特定した.運動会開催日の WBGT は環境省のデータを用い,日本体育協会が規定する指針に基づいて熱中症の危険度を評価した.全国で春期に運動会を開催する小学校は全体の 54.3% であり,秋期は 45.7% であった.運動会の春期開催期間は全国平均で 5 月 16 日~ 6 月 11 日であり,秋期は 9 月 11 日~10 月 17 日であった.沖縄県は,熱中症危険度が「警戒」以上の暑熱環境下で運動会を開催している小学校数の割合が 99.0% であるが,熱中症事例数は 5 件と少ない.これは,児童の暑熱馴化や熱中症予防の適切な措置によると推察される.日最高 WBGT に基づいて定めた熱中症の危険がある期間を避けることにより,運動会およびその練習における熱中症の危険度を低減できる可能性がある.
著者
星 秋夫 稲葉 裕 村山 貢司
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.3-11, 2007 (Released:2007-07-02)
参考文献数
22
被引用文献数
5

東京都と千葉市における 2000~2004 年の熱中症発生について解析した.熱中症発生率は東京都(人口 10 万対:4.4 人)よりも千葉市(9.4 人)で高かった.年齢階級別熱中症の発生は両都市共,5~19 歳と 65 歳以上とに,発生のピークを示す二峰性を示した.5~19 歳における熱中症発生は東京都,千葉市共に平日よりも日曜日,祭日で多かった.千葉市において,スポーツ時の発生は大部分が 5~19 歳であった.高齢者(65 歳以上)では大部分が生活活動時に発生した.熱中症の発生した日の日最高気温分布は東京都よりも千葉市で低温域にあった.日最高気温と日平均発生率との間に東京都と千葉市にそれぞれ異なる有意な相関関係を認め,千葉市で急勾配であった.日最高気温時 WBGT 分布は東京都と千葉市で同様であり,東京都と千葉市における日最高気温時 WBGT と日平均発生率との間に有意な相関関係を認めた.多重ロジスティックモデルの結果,日最高気温時 WBGT,日平均海面気圧,日照時間,降水量の因子について有意性を認めた.
著者
島岡 章 町田 和彦 熊江 隆 菅原 和夫 倉掛 重精 岡村 典慶 末宗 淳二郎
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.3-8, 1987-04-01 (Released:2010-10-13)
参考文献数
17
被引用文献数
3

Seasonal variation of basal metabolism was measured on seven young male (the Ground Self-Defence Force Officials) aged 19-26 for twelve months (from March 1983 through February 1984) at the Beppu Post in Oita. The results are as follows:The basal metabolism fluctuates like sine curve. The highest value (5.2% higher than the annual mean) is obtained in April and the lowest (5.8% lower) is in October. Therefore, the annual deviation in the basal metabolism was 11.0% from the annual mean. The annual mean basal metabolism corrected to twenties, is 39.9 kcal/m2/hr, and this value is 6.6% higher than the reference value (37.5 kcal/m2/hr) . In Japanese, it has been accepted that basal metabolism is lower in summer and higher in winter, and the reasons of the seasonal variation are explained by the wide range of the temperature throughout the year, and by the lower ratio in fat intake. Our results generally agree them.
著者
藏澄 美仁 堀越 哲美 土川 忠浩 松原 斎樹
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.5-29, 1994-04-01 (Released:2010-10-13)
参考文献数
41
被引用文献数
45

日本人の体表面積の現状を把握するために, 45人の青年の体表面積を実測し比較・検討を行った.実測は, 体表解剖学上の区分に従って区分された区域毎に, 直接非伸縮性の粘着テープを貼付することで行った.その結果, 1) 性別による体表区分面積の間に有意な差が認められた.また, 同様に体型別による体表区分面積の間にも有意な差が確認された.2) 体表面積算出式の根拠となっているDuBoisら, 高比良, 藤本・渡邊らの行った実測値と本実測値との間に有意な差が認められた.3) 身長や体重といった身体諸値の一要因による体表面積の推定値は, 身長と体重の両方を構成要素とする算出値に比べ, 実測値との偏差が大きくなる傾向がある.4) 実測の結果より, 現在の日本人に最も適合性のある体表面積の算出式として, S=100.315W0.383H0.693を提案した.また, 日本人に対してDuBoisの体表面積算出式の定数項を修正した結果, S=72.18W0.425H0.725を提案した.
著者
中井 誠一
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.169-177, 1993-12-01 (Released:2010-10-13)
参考文献数
23
被引用文献数
10

日本における1970年から1990年までの熱中症死亡数と気象条件の関係を検討した.熱中症死亡数は21年間で1, 450件であり, 年平均にすると69件 (26件から155件の範囲) であった.熱中症死亡数1, 450件のうち65歳以上の年齢の占める割合は41.4%, 25歳から64歳までは37.2%であった.東京および大阪管区気象台の資料から熱帯夜 (日最低温度が25℃以上の日) 真夏日 (日最高温度が30℃以上の日) の日数を調査した.その結果年間熱中症死亡数と熱帯夜および真夏日の年間発生数との間に有意な相関関係が認められた.
著者
山仲 勇二郎
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.69-81, 2016-07-01 (Released:2016-08-08)
参考文献数
44

私たちの行動(睡眠覚醒),血圧,ホルモン分泌などの生理機能を長時間にわたり観察すると明瞭な 24 時間リズム(概日リズム)がみられる.概日リズムの発振源は,内因性の自律振動機構である生物時計である.ヒトを含め哺乳類の生物時計は,視床下部の視交叉上核に存在する中枢時計と肝臓,肺,心臓など全身の末梢組織に存在する末梢時計からなる階層構造をもつ.生物時計の役割は,外部環境への同調と生理機能を時間的に統合することであり,ヒトが昼間に活動し夜間に睡眠をとるのに最適な体内環境を整えている.しかし,生活環境および生活リズムが多様化した現代においては,生物時計の支配に逆らった生活を余儀なくされるものも少なくない.睡眠や生体リズムの不安定化は,エネルギー代謝障害や気分障害等と関連することが報告されている.本論では,ヒトの生物時計の基本性質について解説すると共に,光環境,食習慣,運動習慣といった生活環境が生物時計に与える影響について紹介する.
著者
小野 雅司 登内 道彦
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.147-157, 2014 (Released:2014-03-28)
参考文献数
24
被引用文献数
2

我々は気象庁の協力を得て,国内 6 都市(気象台)において 2007 年より黒球温度の連続観測を行い,WBGT(湿球黒球温度)を算出,ホームページより公開してきた.これらの観測データを元に,黒球温度,湿球温度を使わず通常気象要素のみにより WBGT を簡便に推定する方法を提案する. 乾球温度,相対湿度,全天日射量,風速,及び,これら気象要素を組み合わせた乾球温度 × 相対湿度,全天日射量の二次項を用いることにより極めて高い精度で WBGT を推定できる式を得た.また,異なる都市,異なる年度のデータを用いて求めた推定式は,同一都市・同一年度のデータを用いて求めた推定式と比較して,ほぼ同程度の推定精度が得られ(推定誤差 1.0°C 以内:98.3~99.8%),全国共通の WBGT 推定式としての使用が可能と考えられる.
著者
桑原 信之 関 邦博 青木 清
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.87-97, 1986-10-15 (Released:2010-10-13)
参考文献数
34

ネコの睡眠覚醒に関する研究はこれまでに多くの報告があるが, 生物リズムとしての時間生物学的研究はきわめて少ない.それは, これまでの研究の多くが臨床的な睡眠に関する脳波学的基礎研究であったことと, 長期間の脳波の安定したポリグラフ記録を安定した環境制御の下で行うことが難しく, 比較的短時間の記録に留まっていたことによる.本研究は, 安定した環境制御下で恒明 (LL) , 恒薄明 (dimLL) , および明暗 (LD) 条件の位相変化時におけるネコの脳波, 筋電図, 眼球運動, 心拍, 呼吸, 脳温をポリグラフにより長期間記録し, これらの指標をもとに単位時間ごとの総睡眠量 (TST) で表される睡眠覚醒リズムと体温 (脳温, Tb) リズムの解析を行った.本研究により以下のことが明らかとなった.明暗条件下 (LD12: 12) では, TSTの時間的変化の型は双峰性であったが, 明期のTSTは暗期に比較して有意に少なく, 夜行性のサーカディアンリズムを示した.Tbは暗期に高く明期に低くなる夜行性のサーカディアンリズムを示した.TSTとTbのリズムは, 明暗の位相を6時間前進および後退させると, 1週間前後の移行期を経て新たな明暗サイクルに同調した.連続照明 (恒明) 条件下では, TSTとTbのリズムはその当初自由継続を示し, 時間経過とともに減弱して消失し, サーカディアンリズムに重畳していたウルトラディァンリズム成分のみが残った.このことは, 長期間の恒暗 (DD) 条件下での実験結果 (Kuwabara et al., 1986) と類似している.自由継続は65 luxの恒明 (LL) 条件下で約8日間, 1.0luxの恒薄明 (dimLL) 条件下で2週間以上持続し, 照度による違いがみられた.これらの結果はTSTとTbが内因性の時計機構の存在を反映する指標であることを示唆している.また, TSTとTbのリズムの変化の時間的なずれは, TSTとTbのサーカディアンリズムは独立なものであることを示唆している.明暗位相の変化に対する同調における移行期, 恒明恒暗における自由継続, および照度による自由継続の違いは, サーカディアンリズムの特徴に関する経験則と一致する.
著者
橋本 好弘 森谷 きよし 大塚 吉則
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.109-119, 2008

消防活動は重装備の激しい活動であり,過労・ストレスによる隊員の死傷者が多い.本研究では,寒冷環境下における消防活動が隊員に及ぼす身体負担を経時的に分析し,休憩の必要性を検討した.北海道 S 市の消防隊員 71 名に対して 24 時間の拘束勤務中にホルター心電計を装着させ,消防活動中の心拍数変化を測定し,Wu <i>et al.</i>(2001)の maximum acceptable work duration(MAWD)でその負担を評価した.出動途上の平均最高心拍数は 145.5 拍/分であり,急激に心拍数が上昇していた.現場活動中の最大心拍数と活動時間には正の有意な(P<0.01)相関が認められた.小規模火災 2 件で MAWD を大きく超え,活動開始 5 分間の負担は平均で 92.6 並びに 93.6% heart rate reserve (HRR),活動全体の平均でも 72.3 と 70.2% HRR であった.災害現場での消防隊員の死傷事故減少には,寒冷環境下の小規模火災でも,火勢制圧後,隊員に休憩・交替を与え,過労・ストレスを軽減させる必要がある.<br>
著者
黒島 晨汎
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.25-34, 2003 (Released:2003-06-06)
参考文献数
6

体温の認識から,体温計の開発,発熱を含む体温調節反応の発見とそれらの調節機序の解明に至るまでの体温医学の歴史的発展について概観した.
著者
吉野 正敏
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.131-140, 2013 (Released:2013-01-25)
参考文献数
16

インドにおける熱波の定義は次のとうりである.すなわち,長年の日最高気温の平均が 40℃以上の地域で平年値より 3~4℃以上高い場合を『熱波』,5℃以上を『厳しい熱波』とする.長年の日最高気温の平均が 40℃以下の地域で気温が平年値より 5~6℃高い場合を『中位の熱波の影響を受けた』と言う.もし 6℃以上ならば『厳しい熱波』とする.熱波は通常 5~6 日,まれに 15 日以上連続する.厳しい熱波は通常 3~4 日で終わる.インド全体における 1978 年から 1999 年までの 22 年間の平均では,熱波の 1 年間の発生頻度は 11.5 回,月別にみると,5 月が最多で,5.0 回,6 月が 3.9 回,4 月が 1.9 回である.州別にみると,マハラシュトラ州が 1.6 回/年,ビハール州・ラジャスタン州・西ベンガル州それぞれ 1.3 回/年である.6 月の熱波の発生回数は 5 月と同じかやや少ないが,熱中症による死者数は 6 月のほうが 5 月より多い.影響を受ける人間(高齢者が多い)の体力の遅れ効果と考えられる.また,水供給システム(死者は都市部の貧困層に多い)の劣化・悪化,衛生状態の 2 次的悪化(間接的)影響なども考えられる.死者数はエル・ニーニョ年にはきわめて少ないがその翌年にはきわめて明瞭に多くなる.例えば,1983 年には前年の 17 倍,1988 年には約 100 倍,1998 年には約 190 倍になった.特に 1998 年は 20 世紀末における最大の死者数 1,658 人を記録した.この年の熱波回数は 33 回であった.2012 年 4 月~7 月は南西モンスーンの開始が遅れ,近年,まれにみる猛暑となり,44~49℃に達する地域が広く現われた.死者数は 575 人(2012 年 10 月末現在の資料で)に達した.野生動物(象・ねずみ・カラスなど)大量死が報告された.人間社会では高温による食中毒・生活用水不足が深刻になった.大停電が発生し 6 億 2 千万人が影響を受け,学校閉鎖・医療機関の機能麻痺・交通機関停止(鉄道運休・道路信号機不能による渋滞など),2 次的(間接的)影響が深刻になり生気候学的課題が多数明らかになった.
著者
佐藤 純 溝口 博之 深谷 佳乃子
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.3-7, 2011 (Released:2011-05-07)
参考文献数
12

うつ病性障害に代表される気分障害の出現頻度は増加しており,現代社会での大きな問題となっている.以前より天候変化が気分障害の発症と悪化に影響すると考えられているが,実証研究は行われていない.そこで,筆者らは気分障害が前線通過や悪天候の際に悪化する現象の科学的実証とそのメカニズムを明らかにする目的で,抑うつモデルラットを用いて人工環境暴露実験を行ってきた.これまでに,天気変化で見られる程度の気圧低下(大気圧から 20 hPa 減圧)により,抑うつモデルラットが示すうつ様行動が増強することを明らかにし,気分障害(うつ病)が気圧低下時に悪化する現象を動物モデルで再現することに成功した.