著者

藤田 ひとみ 鈴木 美奈 近藤 文 鈴木 貞夫 小嶋 雅代 永谷 照男 細野 晃弘 荒井 健介 辻村 尚子 岡 京子 岡本 尚子 神谷 真有美

出版者

東海公衆衛生学会

雑誌

東海公衆衛生雑誌 (ISSN:2187736X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.77-83, 2014

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<p><b>目的</b>:敷地内全面禁煙は,非喫煙者を受動喫煙による健康被害から守り,喫煙者の禁煙を促すのに有効な方法と考えられる.名古屋市立大学では2006年6月よりキャンパス敷地内全面禁煙となり,6年が経過した.そこで,キャンパス敷地内全面禁煙化後の医学生の喫煙率や,喫煙に関する意識の変化を調べた.</p><p><b>方法</b>:喫煙に関する意識調査として2007年12月に全学職員・学生を対象に実施したものと,2012年4月に医学部学生を対象として実施したものについて,医学部1~5年生の集計結果を比較検討した.</p><p><b>結果</b>:回収率は2007年調査では57.0%,2012年調査では92.6%であった.男子喫煙率は全学年で9.94%から5.39%,女子喫煙率は2.37%から1.65%といずれも減少しており,2012年調査では1年生の喫煙者は男女ともに0名だった.キャンパス敷地内全面禁煙については「知っていた」と回答した割合は84.9%から66.2%と有意に減少し,喫煙環境に無関心な非喫煙者が増えている状況がうかがえた.また喫煙者の平均年齢は,2007年調査時は22.3±4.2歳であったが,2012年調査では25.9±4.2歳と有意に高かった.</p><p><b>結論</b>:キャンパス敷地内全面禁煙化から6年経ち,喫煙率は低下した一方,敷地内全面禁煙の認知度が低下していたことから,今後の防煙教育や禁煙対策に向けた新たな課題が明らかになった.</p>

著者

佐久間 孝正 実松 克義 山脇 千賀子 イシカワ エウニセアケミ 田房 由起子 河野 康成 二井 紀美子 鈴木 美奈子

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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日本では、外国人児童・生徒の教育が義務化されていない。そのため、受け入れに際し、必要とされる書類、親の滞在資格、さらに日本語教育の仕方、学年を下げても受け入れるか否か等において、教育委員会で差のあることが明らかになった。このような学校間の差は、かれらが帰国してからも、現地の学校で学ぶ姿勢にも影響している。また近年、滞在が長期化するにつれて、子どもは日本で生活することを望み、いずれは帰国しようと考えている親との間にギャップも生じ始めている。