文献一覧: 小嶋雅代 (著者)

3 0 0 0 「高齢者家庭訪問実習」の意義の検証と課題の探索 : なごやかモデルにおける試み

著者: 小嶋雅代酒々井眞澄鈴木匡坡下真大早野順一郎村上里奈山本美由紀浅井清文浅井大策石川大貴木村侑樹明石惠子赤津裕康大原弘隆川出義浩木村和哲
出版者: 日本医学教育学会
雑誌: 医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日: vol.48, no.4, pp.221-235, 2019

背景 : 医療系学生による高齢者家庭訪問実習の初年度の教育効果の検証.方法 : 実習に参加した医学部3年生5名, 高齢者5名によるフォーカスグループインタビューを基に自記式調査用紙を作成し, 医学部3年生, 高齢者の全参加者に調査協力を依頼した.結果 : 学生84人と高齢者30人が協力に同意した. 学生の74%が「高齢者の暮らしぶりが分かった」と回答し, 高齢者の57%が「良い変化があった」と回答した. 93%の高齢者が本実習に満足だったのに対し, 学生の肯定的な意見は半数であった.考察 : 学生が本実習に積極的に取り組むためには, 各自が明確な訪問への目的意識を持てるよう, 入念な事前準備の必要性が示された.

2021-08-05 10:00:15
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1 0 0 0 キャンパス敷地内全面禁煙に伴う医学生への防煙教育の必要性

著者: 藤田ひとみ鈴木美奈近藤文鈴木貞夫小嶋雅代永谷照男細野晃弘荒井健介辻村尚子岡京子岡本尚子神谷真有美
出版者: 東海公衆衛生学会
雑誌: 東海公衆衛生雑誌 (ISSN:2187736X)
巻号頁・発行日: vol.2, no.1, pp.77-83, 2014

目的:敷地内全面禁煙は,非喫煙者を受動喫煙による健康被害から守り,喫煙者の禁煙を促すのに有効な方法と考えられる.名古屋市立大学では2006年6月よりキャンパス敷地内全面禁煙となり,6年が経過した.そこで,キャンパス敷地内全面禁煙化後の医学生の喫煙率や,喫煙に関する意識の変化を調べた.方法:喫煙に関する意識調査として2007年12月に全学職員・学生を対象に実施したものと,2012年4月に医学部学生を対象として実施したものについて,医学部1~5年生の集計結果を比較検討した.結果:回収率は2007年調査では57.0%,2012年調査では92.6%であった.男子喫煙率は全学年で9.94%から5.39%,女子喫煙率は2.37%から1.65%といずれも減少しており,2012年調査では1年生の喫煙者は男女ともに0名だった.キャンパス敷地内全面禁煙については「知っていた」と回答した割合は84.9%から66.2%と有意に減少し,喫煙環境に無関心な非喫煙者が増えている状況がうかがえた.また喫煙者の平均年齢は,2007年調査時は22.3±4.2歳であったが,2012年調査では25.9±4.2歳と有意に高かった.結論:キャンパス敷地内全面禁煙化から6年経ち,喫煙率は低下した一方,敷地内全面禁煙の認知度が低下していたことから,今後の防煙教育や禁煙対策に向けた新たな課題が明らかになった.

2021-02-04 02:06:10
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1 0 0 0 大都市旧ニュータウン在住高齢者への死後を含めた事前指示に関する意識調査と啓発介入効果

著者: 赤津裕康土井愛美正木克由規田中創始兼松孝好小嶋雅代明石惠子岩田彰鈴木匡木村和哲浅井清文間辺利江大原隆弘竹尾淳川出義浩木村雄子近藤麻央伊藤禎芳長野弘季野崎耀志郎
出版者: 一般社団法人日本老年医学会
雑誌: 日老医誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日: vol.55, no.3, pp.358-366, 2018
被引用文献数: 2

目的:今後の超高齢社会を乗り切っていく重要な1つの方策は意識改革である.その要になるのはヘルスケア・メディケーションを行いつつ自らの最終ゴールを見つめる,即ちアドバンスケアプランニング(Advance care planning:以下ACPと略す)と事前指示(Advance directive:以下Adと略す)を行うことである.また,パーソナルヘルスレコード(Personal Health Record:以下PHRと略す)の匿名開示,病理解剖はあまり言及されていない.しかし,死後のことも事前に考え,意向を聞いておく環境整備も必要である.この死後対応を含めたAd/ACPの啓発・浸透が国民の意識改革にもなっていく.本研究は地域住民の意識をアンケート形式で把握し,講演(啓発活動)での変容を捉えることを目的とした.方法:高齢化の進む大都市旧ニュータウン住民へAd/ACP啓発講演を行い,その前後での意識調査を行った.意識調査はアンケートでの自記式4択を主体に末期認知症になった状況を主に想定した6大項目,38問を設けた.結果:参加者は35名(男7名,女22名)で40歳代~80代以上で70歳代が25名であった.途中退出者が数名発生したため,前後変容に関しては,統計的解析は不可能であったが意識変容の傾向は得られた.特に死後の対応(献体)に関しては有意差をもった意識変化を認めた.また蘇生・延命の希望者数と救急搬送希望者数に乖離を認めた.結論:医療行為への希望・不安はその情報量に加え,置かれた状況でも変容する.今回の意識調査で,死後の社会貢献意識に講演前後で変化が観られた.また蘇生・延命と救急搬送は別物と捉える地域住民が多い点も明らかとなった.今後のAd/ACPの普及,意識改革では,この点を念頭においた地道な活動と医療・介護者,地域の方々,家族,本人との連携が必要である.

2020-10-24 09:00:06
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