著者

岡 京子

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

no.8, pp.92-104, 2009-05-23

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日本における高齢者介護施設では「全人的介護」という理念の導入、さらに公的介護保険制度開始による市場化の流れによって脱アサイラム化が図られることとなった。新しい介護理念と市場論理という2つの相反する要求の狭間に立たされたケアワーカーの労働は、措置時代の大規模処遇における労働に比べ、大さく変化していることが予測される。今回、高所得者が入居し職員から「VIPユニット」とよばれているユニットケアの場において参与観察を行いA.R.ホックシールドが見出した「感情労働」の観点からケアワーカーの労働を考察した。その結果、利用者の生活においては、かつてみられたようなアサイラム的状況が薄まり、利用者が人として尊重される部分のみならずケアワーカーと利用者のせめぎあいの場面の誕生という側面があるという事実が見出された。そしてケアワーカーの労働においては、利用者個々の自尊心を支え、かつ利用者間の関係を調整するために、またユニットの統制をとるためにも、自己の感情管理と同時に他者の感情管理技能としての「気づかい」が相即的になされている事実が見出された。

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 蔭山 正子

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.28-36, 2017 (Released:2017-06-02)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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目的:近隣住民等からの苦情・相談(近隣苦情・相談)で保健師が困難ケースと認識した精神障害者と,それを契機に医療につながった者の特徴を解明する.方法:全国53自治体の精神保健担当保健師261人に無記名自記式郵送調査を行い(有効回答率39.6%),ロジスティック回帰分析を行った.結果:医療につながった者は156人(59.8%)で,医療につながったことに有意な関連が見られたのは,属性では男性であること,家族要因では精神科医療機関受診時に親族の協力が得られたこと,精神科要因では不潔な身なりと自傷のおそれがあることであった.結論:精神障害者のセルフケア能力の低下への着目は,早期受診の一助になると考えられる.

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.20-27, 2015

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<b>目的</b> 本研究の目的は,行政の保健福祉専門職が対応に苦慮する困難な事例のうち,その支援を拒否する住民の特徴および関連要因を検討することである。<br/><b>方法</b> 本調査は,対応困難事例への支援について精神科医等が助言する専門相談事業を2006年から実施している A 自治体と共同研究協定を締結し実施した。この事業に2006~2012年に提出された372人を分析した。対象者の基本属性,家族要因,精神科的要因,問題行動,保健福祉専門職による支援への拒否の有無について個人名を特定できない状態でデータ提供を受けた。保健福祉専門職による支援への拒否の有無とその関連要因を検討するためロジスティック回帰分析を行った。<br/><b>結果</b> 分析対象とした309人のうち,支援拒否なし群は102人(33.0%),支援拒否あり群は207人(67.0%)だった。ロジスティック回帰分析の結果,生活保護を受給していること(Odds Ratio=1.86, 95%CI=1.02–3.39),拒薬があること(Odds Ratio=2.07, 95%CI=1.10–3.90),暴言があること(Odds Ratio=1.97, 95%CI=1.09–3.55)が,保健福祉専門職による支援への拒否があることに有意に関連していた。<br/><b>結論</b> 本結果から支援拒否あり群は,支援拒否なし群よりも病状悪化の危険性や危機介入の必要性がより高い者である可能性が示唆された。

著者

味岡 京子

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

人間文化論叢 (ISSN:13448013)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-11, 2006

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The World's Columbian Exposition was held in Chicago, USA, in 1893. There was a pavilion in the exposition known as the Woman's Building, which was completely organized and managed by women. This writing discloses the background to how Japan became part of the Woman's Building and what the exhibition was like, and considers Japan's purpose at that time and how it interacted with Western trends. The Japanese government spent a large amount of money for taking part in The World's Columbian Exposition with the prime purpose of promoting trade and introducing Japanese art to the world. Since it was the preceding year to the Sino-Japanese War, it seems that they also had the intention to appeal for Japan's superiority as the only modernized country in Asia and justify its colonial orientation. Women's art-a subject to which scant attention had been paid in Japan-was redefined in the process of modernization by providing new meanings through exhibits at the Woman's Building. This article aims to emphasize the role of women in modernization through the relationship between art and women, by revealing the status of women artists and what was expected of them.

著者

味岡 京子 AJIOKA Kyoko

出版者

明治学院大学言語文化研究所

雑誌

言語文化 (ISSN:02881195)

巻号頁・発行日

no.29, pp.197-225, 2012-03

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【特集】シンポジウム「西洋美術とジェンダー ―視ることの制度」

著者

岡 京子

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.92-104, 2009-05-23 (Released:2017-09-22)

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日本における高齢者介護施設では「全人的介護」という理念の導入、さらに公的介護保険制度開始による市場化の流れによって脱アサイラム化が図られることとなった。新しい介護理念と市場論理という2つの相反する要求の狭間に立たされたケアワーカーの労働は、措置時代の大規模処遇における労働に比べ、大きく変化していることが予測される。今回、高所得者が入居し職員から「VIPユニット」とよばれているユニットケアの場において参与観察を行いA.R.ホックシールドが見出した「感情労働」の観点からケアワーカーの労働を考察した。その結果、利用者の生活においては、かつてみられたようなアサイラム的状況が薄まり、利用者が人として尊重される部分のみならずケアワーカーと利用者のせめぎあいの場面の誕生という側面があるという事実が見出された。そしてケアワーカーの労働においては、利用者個々の自尊心を支え、かつ利用者間の関係を調整するために、またユニットの統制をとるためにも、自己の感情管理と同時に他者の感情管理技能としての「気づかい」が相即的になされている事実が見出された。

著者

日山 亨 國弘 真己 朝山 直樹 卜部 祐司 岡信 秀治 小野川 靖二 國弘 佳代子 桑井 寿雄 児玉 美千世 佐野村 洋次 永井 健太 濱田 博重 古土井 明 実綿 倫宏 毛利 律生 吉岡 京子 田中 信治 岡 志郎

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.76, no.7, pp.467-479, 2023 (Released:2023-06-29)

参考文献数

101

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プロバイオティクスは日常診療において頻用されているが,現在,その使用ガイドラインは作成されていない.そのため,「広島大学消化器内科関連病院プロバイオティクス使用ガイドライン」を作成した.実地診療における疑問や問題を取り上げ,7(実質10)項目のクリニカルクエスチョンを決定した.作成に当たっては「Minds診療ガイドライン作成マニュアル2020 ver.3.0」に従い,推奨の強さとエビデンスの質を示した.なお,この領域における本邦からのメタアナリシスなど質の高い報告は少なく,委員のコンセンサスを重視せざるを得ない部分も多かった.ガイドラインは現時点でのエビデンスの質に基づいたものであり,医療の現場で患者と医師による意思決定を支援するものである.個々の患者に応じて,柔軟に対応する必要がある.

著者

吉岡 京子 藤井 仁 塩見 美抄 片山 貴文 細谷 紀子 真山 達志

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.876-887, 2021-12-15 (Released:2021-12-24)

参考文献数

39

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目的 本研究の目的は,保健師が策定に参画した保健医療福祉計画(以下,計画とする。)の実行段階における住民との協働に関連する要因を解明し,地域全体の健康レベルの向上に貢献できる保健活動への示唆を得ることである。方法 研究の概念枠組みとしてPlan-Do-Check-Act(以下,PDCAとする。)サイクルを用いた。本調査で焦点を当てた計画の実行段階は「Do」に相当するため,調査項目は「Plan」の段階の内容を中心に構成し,計画の実行段階における住民との協働をどの程度取り入れたか,回答者の属性,計画策定への参画状況,組織要因,計画策定の際に用いた方策を含めた。調査対象者は,地方自治体に勤務する常勤保健師のうち,保健師活動指針が発出された2013年以降に計画策定に参画した経験を有する者とした。協力意思を示した220地域(36都道府県,41保健所設置市,153市町村)に2,185人分の調査票を2019年10月~11月に郵送した。二項ロジスティック回帰分析により,住民との協働を取り入れたことと独立変数との関連について検討した。結果 1,281人から回答を得た(回収率58.6%)。2013年以降に計画策定の経験がなかった203人と欠損値の多かった50人を除く1,028人について分析した(有効回答率47.0%)。計画の実行段階で住民との協働を「全く取り入れなかった」と回答した者は125人(12.2%),「あまり取り入れなかった」者は293人(28.5%),「少し取り入れた」者は482人(46.9%),「とても取り入れた」者は128人(12.4%)だった。二項ロジスティック回帰分析の結果,係長級以上の職位に就いていること,健康増進計画の策定への参画,住民へのアンケート調査やグループワークの実施,ワーキンググループや計画策定委員会の委員への住民の参加,すでに発表されている研究成果の活用,ターゲット集団の設定および計画実施の進捗管理の実施が,住民との協働を取り入れたことと有意に関連していた。結論 保健師が,計画の実行段階における住民との協働を進めていくためには,地域の健康・生活課題解決に向けて住民の声やエビデンスに基づく計画を策定し,確実に実行されるように進捗管理を行う必要性が示唆された。

著者

Prolss Jurgen 金岡 京子

出版者

明治学院大学法律科学研究所

雑誌

明治学院大学法律科学研究所年報 (ISSN:21852278)

巻号頁・発行日

no.27, pp.65-85, 2011

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数年前に改正されたドイツ債務法は、契約義務違反責任についてかなり詳細に規定しています。他方、日本法においては、特に民法415条、416条がありますが、契約義務違反責任に関する規定は多くありません。もっとも、日本では民法改正が検討されています。したがって、ドイツの契約責任法は、おそらく日本にとっても興味深いのではないかと思われます。しかし本稿では、その基本特性だけを論じることになります。学術講演会

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 蔭山 正子

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.69-78, 2017 (Released:2018-04-20)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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目的:精神障害者に関する近隣苦情・相談への保健師の対応の実態と困難について精神保健福祉業務の経験年数別に解明することである.方法:53市区町村で精神保健を担当する659人の常勤保健師を対象に自記式郵送調査を2015年に実施した.調査項目は保健師の属性,最も対応が困難だった近隣苦情・相談について,苦情・相談を寄せた者とその内容,保健師の対応と感じた困難をたずねた.保健師の精神保健福祉業務経験年数が10年未満の者を「10年未満群」,10年以上の者を「10年以上群」の2群に分け,各調査項目についてt検定,χ2検定,Kruskal-Wallis検定で比較した.統計解析にはIBM PASW Statistics 22.0(Windows)を使用し,有意水準は5%未満とした.結果:有効回答の264人(40.1%)のうち10年未満群は159人(60.2%),10年以上群は105人(39.8%)であった.近隣苦情・相談は住民や行政機関内外の職員から寄せられ,精神障害者の入院を要求する内容が最多だった.精神保健福祉業務経験年数と近隣苦情・相談で感じた困難との間には有意な関連は認められなかった.10年以上群の方が10年未満群よりも近隣苦情を寄せた者に「精神疾患について理解を深めてもらう」対応をしていた者の割合が有意に高かった.考察:10年以上群の保健師は,近隣住民と精神障害者の双方が互いに生活しやすい地域づくりを目指して,近隣苦情・相談を寄せた者に精神疾患について理解を深めてもらうための対応を行っていた可能性が考えられる.

著者

藤田 ひとみ 鈴木 美奈 近藤 文 鈴木 貞夫 小嶋 雅代 永谷 照男 細野 晃弘 荒井 健介 辻村 尚子 岡 京子 岡本 尚子 神谷 真有美

出版者

東海公衆衛生学会

雑誌

東海公衆衛生雑誌 (ISSN:2187736X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.77-83, 2014

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<p><b>目的</b>:敷地内全面禁煙は,非喫煙者を受動喫煙による健康被害から守り,喫煙者の禁煙を促すのに有効な方法と考えられる.名古屋市立大学では2006年6月よりキャンパス敷地内全面禁煙となり,6年が経過した.そこで,キャンパス敷地内全面禁煙化後の医学生の喫煙率や,喫煙に関する意識の変化を調べた.</p><p><b>方法</b>:喫煙に関する意識調査として2007年12月に全学職員・学生を対象に実施したものと,2012年4月に医学部学生を対象として実施したものについて,医学部1~5年生の集計結果を比較検討した.</p><p><b>結果</b>:回収率は2007年調査では57.0%,2012年調査では92.6%であった.男子喫煙率は全学年で9.94%から5.39%,女子喫煙率は2.37%から1.65%といずれも減少しており,2012年調査では1年生の喫煙者は男女ともに0名だった.キャンパス敷地内全面禁煙については「知っていた」と回答した割合は84.9%から66.2%と有意に減少し,喫煙環境に無関心な非喫煙者が増えている状況がうかがえた.また喫煙者の平均年齢は,2007年調査時は22.3±4.2歳であったが,2012年調査では25.9±4.2歳と有意に高かった.</p><p><b>結論</b>:キャンパス敷地内全面禁煙化から6年経ち,喫煙率は低下した一方,敷地内全面禁煙の認知度が低下していたことから,今後の防煙教育や禁煙対策に向けた新たな課題が明らかになった.</p>

著者

吉岡 京子 笠 真由美 神保 宏子 鎌倉 由起 齋藤 夕子 野村 理恵 大熊 陽子 大屋 成子 平林 義弘 黒田 眞理子

出版者

日本ヘルスサポート学会

雑誌

日本ヘルスサポート学会年報 (ISSN:21882924)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-10, 2016 (Released:2016-09-05)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究の目的は、特定妊婦のうち精神疾患を有する者の特徴とその関連要因を解明することである。平成25年に特定妊婦として登録された55人のうち、精神疾患なし群は31人(59.6%)、精神疾患あり群は21人(40.4%)であった。二群比較の結果、精神疾患あり群の方が精神疾患なし群に比して、母子世帯である者、近隣の相談相手がいない者および妊婦健診の受診状況が不定期な者が有意に多かった。また、抑うつ状態や不眠、不安といった症状を精神疾患あり群の方が精神疾患なし群に比して有意に多く有していた。保健師が予測した支援でも、産後の病状悪化や医療機関への受診支援、母親の睡眠確保の必要性が精神疾患あり群の方が精神疾患なし群に比して有意に多く、治療継続支援を行った者の割合も有意に高かった。本結果から、精神疾患を有する特定妊婦に対して、妊婦健診の受診状況の確認や困り事について相談にのることと、妊娠期から精神科や産科と緊密に連携しながら支援していくことの必要性が示唆された。

著者

鈴木 裕之 中村 達也 宮浦 誠治 猪岡 京子 八木 朋美 我妻 恭行 鈴木 常義 髙村 千津子 鈴木 幹子 村井 ユリ子 中村 仁

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.10, pp.503-509, 2018-10-10 (Released:2019-10-10)

参考文献数

17

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Panvitan® powder for prescription (PP) administrated in combination with pemetrexed sodium hydrate (PEM) for the purposes of folic acid supplementation is significantly degraded by exposure to humidity or light. Hence, we investigated the influence of humidity and light on the color of the powder and concentration of folic acid in PP. We prepared samples by placing 1 g of PP into separate bags and stored them for 28 d under normal delivery conditions, intermediate humidity, high humidity, and light exposure. The amount of folic acid was quantified by high-performance liquid chromatography, where the percentage was calculated assuming the initial amount was 100%. Under normal delivery conditions (room temperature, 50% RH, shielded light) and intermediate humidity conditions (25℃, 75% RH, shielded light), no significant changes in appearance or folic acid content were observed. The sample stored under high humidity conditions (25℃, 91% RH, shielded light) changed in color from yellow to brown. The decrease in folic acid content was time dependent, and decreased to 47.1% after 28 d. Under light exposure (room temperature, 50% RH, 5,000 lux, 0.56 W/m2), the yellow color of PP becomes thin with time, while the folic acid content decreased to 73.2% after 28 d. The amount of folic acid may have decreased without any concomitant visible changes in the powder. The results of this study are expected to facilitate the management of adverse effects of PEM.

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 蔭山 正子

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.28-36, 2017

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<p>目的:近隣住民等からの苦情・相談(近隣苦情・相談)で保健師が困難ケースと認識した精神障害者と,それを契機に医療につながった者の特徴を解明する.</p><p>方法:全国53自治体の精神保健担当保健師261人に無記名自記式郵送調査を行い(有効回答率39.6%),ロジスティック回帰分析を行った.</p><p>結果:医療につながった者は156人(59.8%)で,医療につながったことに有意な関連が見られたのは,属性では男性であること,家族要因では精神科医療機関受診時に親族の協力が得られたこと,精神科要因では不潔な身なりと自傷のおそれがあることであった.</p><p>結論:精神障害者のセルフケア能力の低下への着目は,早期受診の一助になると考えられる.</p>

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 篁 宗一 蔭山 正子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.76-87, 2019

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<p><b>目的</b> 精神障害者の子を持つ親が,親亡き後の当事者の地域での生活を見据えて具体的にどのような準備をしているのかを明らかにすることを目的とした。</p><p><b>方法</b> 関東近郊に在住の精神障害者の子を持つ親22人に対して2016年12月から2017年2月までインタビュー調査を行った。インタビューデータは質的帰納的に分析し,逐語録から親が行っている準備に関する記述をコードとして抽出した。コードの意味内容の類似性と相違性を検討し,類似するコードを複数集めて抽象度を上げたサブカテゴリとカテゴリを抽出した。なお各々のカテゴリをさらに類型化し,なぜその準備が行われたのかという目的を考察した。</p><p><b>結果</b> 研究参加者のうち父親が9人(40.9%),母親が13人(59.1%)であった。彼らの年代は60歳代が9人(40.9%),70歳代が10人(45.5%),80歳代が3人(13.6%)であった。</p><p> 親亡き後の当事者の生活を見据えた具体的な準備として10カテゴリが抽出された。すなわち 1)自分の死を予感し,支援の限界を認識する,2)親の死について当事者との共有を試みる,3)自分の死後を想定し,当事者に必要な情報や身辺の整理を進める,4)親族に親亡き後の当事者の生活や相続について相談するとともに,社会制度の利用を検討する,5)当事者の住まいと生活費確保の見通しをつけようとする,6)親が社会資源とつながり,当事者の回復や親自身の健康維持に努める,7)当事者の病状安定や回復に向けて服薬管理や受診の後押しをする,8)当事者が自分の力で生活することを意識し,生活力を把握する,9)当事者の生活力や社会性を育み,親以外に頼れる人をつくる,10)当事者が楽しみを持つことすすめ,就労を視野に入れて支える,であった。親は,親亡き後に残された当事者が生活する上で困らないようにすることと,当事者が地域で安定して暮らすことを目的として準備を進めていた。</p><p><b>結論</b> 親が自分の死後を視野に入れて当事者の地域での生活に向けた具体的な準備を進めるためには,当事者の自立生活の必要性を意識することの重要性が示唆された。</p>

著者

吉岡 京子 黒田 眞理子 篁 宗一 蔭山 正子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.76-87, 2019-02-15 (Released:2019-02-26)

参考文献数

34

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目的 精神障害者の子を持つ親が,親亡き後の当事者の地域での生活を見据えて具体的にどのような準備をしているのかを明らかにすることを目的とした。方法 関東近郊に在住の精神障害者の子を持つ親22人に対して2016年12月から2017年2月までインタビュー調査を行った。インタビューデータは質的帰納的に分析し,逐語録から親が行っている準備に関する記述をコードとして抽出した。コードの意味内容の類似性と相違性を検討し,類似するコードを複数集めて抽象度を上げたサブカテゴリとカテゴリを抽出した。なお各々のカテゴリをさらに類型化し,なぜその準備が行われたのかという目的を考察した。結果 研究参加者のうち父親が9人(40.9%),母親が13人(59.1%)であった。彼らの年代は60歳代が9人(40.9%),70歳代が10人(45.5%),80歳代が3人(13.6%)であった。 親亡き後の当事者の生活を見据えた具体的な準備として10カテゴリが抽出された。すなわち 1)自分の死を予感し,支援の限界を認識する,2)親の死について当事者との共有を試みる,3)自分の死後を想定し,当事者に必要な情報や身辺の整理を進める,4)親族に親亡き後の当事者の生活や相続について相談するとともに,社会制度の利用を検討する,5)当事者の住まいと生活費確保の見通しをつけようとする,6)親が社会資源とつながり,当事者の回復や親自身の健康維持に努める,7)当事者の病状安定や回復に向けて服薬管理や受診の後押しをする,8)当事者が自分の力で生活することを意識し,生活力を把握する,9)当事者の生活力や社会性を育み,親以外に頼れる人をつくる,10)当事者が楽しみを持つことすすめ,就労を視野に入れて支える,であった。親は,親亡き後に残された当事者が生活する上で困らないようにすることと,当事者が地域で安定して暮らすことを目的として準備を進めていた。結論 親が自分の死後を視野に入れて当事者の地域での生活に向けた具体的な準備を進めるためには,当事者の自立生活の必要性を意識することの重要性が示唆された。

著者

田中 久美子 塚原 貴子 平山 孝子 宮路 敬子 村田 美智子 三宅 真奈美 赤松 明美 中島 保恵 土居 エミ 岡 京子 内田 富美江

出版者

川崎医療短期大学

雑誌

川崎医療短期大学紀要 (ISSN:02873028)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.41-46, 2005

著者

亀岡 京子

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

no.21, pp.56-67, 2008-04-20

被引用文献数

2

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This paper explores how and why an innovation, which originated with a failure of a certain company's R & D to deliver a successful breakthrough product, had been created through a research outcome transfer between companies without any collaborative alliance. Recent years, many literatures have discussed the "Open Innovation" which creates value by organically integrating outside ideas into inside firms. Traditional innovation was created through such a closed cycle that investing in corporate R & D for new technology and increasing the sales and profit would render continuous R & D investment to the firm. Many companies, however, have found traditional innovation unsustainable due to the change of environment around market and R & D. Then, one question is if some breakthrough product is invented and developed through open innovation, does it necessarily require any collaborative relationship? Under such a research question, a successful case of R & D for hypertension drug was picked up to investigate the process and the mechanism of open innovation at Takeda Pharmaceutical Company. As a result, the firm had once found a brand-new and potential basic skeleton of chemical compound, but failed in a productization. Before that, Takeda had already filed the patent application and an overseas chemical company DuPont referred to the registered patent when it was open. Not knowing the Takeda's failure, DuPont had attempted to develop the chemical compound to squeeze through the problem due to some experience and knowledge about the mechanism of the research outcome. A few years later, DuPont made a presentation at an international conference, allowing Takeda to know their invention. Takeda had immediately restarted the project to find better chemical compound. Although another 60 companies all over the world also joined this competition, Takeda successfully found better one due to the abundant experience. Now, the sales of the product have marked the top position in the Japanese medicine market for all diseases.

著者

付岡 京子 Kyoko Tsukeoka

巻号頁・発行日

no.9, pp.55-63, 1993-03-31

著者

吉岡 京子

出版者

地域保健研究会

雑誌

月刊地域保健 (ISSN:03852229)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.23-32, 2003-04