著者

塩川 将史 高石 雅樹 浅野 哲

雑誌

日本薬学会第141年会(広島)

巻号頁・発行日

2021-02-01

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【目的】沖縄県は、昭和55年~60年にかけて男性と女性は共に平均寿命が全国1位の日本一の長寿県であった。しかしながら、平成27年度現在で男性は36位、女性は7位と、長寿とは言い難い状況にある。 そこで本研究では、沖縄県の平均寿命の順位が低下した要因を探索し、対策を検討した。【方法】厚生労働省や沖縄県による報告・統計情報、文献などを基に、長寿でなくなった要因や現在の沖縄の生活状況などを探索した。【結果・考察】平成27年の沖縄県の死因別死亡率において、肝疾患、糖尿病、自殺がいずれも全国トップクラスで、肝疾患においては全国1位である。また、メタボリックシンドローム該当者数も全国1位である。そして、アルコールの摂取頻度は全国より低いが、一度の飲酒で摂取するアルコールの量が全国平均に比べかなり多い。また、戦後アメリカ合衆国の統治下にあったため食の欧米化がいち早く進行しハンバーガー店舗数やハンバーガー外食費が全国1位となり、宴会の締めにステーキを食べる習慣があるなど、ハンバーガーやステーキの摂取頻度が高く、バランスの良い沖縄の伝統的な食事を食べる機会が減少している。これらが、肝疾患死亡率やメタボリックシンドローム該当者数増加の要因の1つであると考えられる。一方で、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病に対する特定健康診査受診率は全国24位であるものの、特定保健指導実施率は全国1位である。したがって、沖縄県の生活習慣病に対する取り組みは全国で上位であるものの、改善していないと思われる。琉球大学の「ゆい健康プロジェクト」において、肥満の人に食事調査や健康に関する情報提供を実施しており、これにより肥満の参加者の体重が減少している。沖縄県では自殺率の増加が問題となっており、20代から30代における死因の1位で、中学生及び高校生の自殺率は全国平均よりも高い。また、沖縄県の自殺者は50代が最も多い。自殺の理由は、健康問題が1位で、経済・生活問題や家庭問題が続く。沖縄県は人口1千人あたりの出生数が12.02人と全国1位。一方で2人以上の世帯の生命保険現在高(1037千円)は全国最下位、完全失業率は11.875%で全国1位であり、これら経済的な問題が自殺の要因と考えられる。 したがって、肥満の人などへの生活習慣の改善による健康増進と失業対策による自殺者を減らす取り組みが、沖縄県の平均寿命延伸に必要であると考えられた。

著者

高石 雅樹 大嶋 宏誌 浅野 哲

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 = Journal of the International University of Health and Welfare (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.59-69, 2015-08-25

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足尾銅山における「足尾鉱毒事件」は日本最初の公害であり,採掘技術の近代化および大規模化により鉱害は拡大した.鉱害は,製錬所から出る亜硫酸ガス等の有害物質や過剰な伐採による森林の荒廃および農作物の枯死,選鉱排水や鉱石堆積場から漏れ出る銅等の重金属を含んだ水による魚類の斃死および農作物被害であった.また,衛生環境の悪化が原因と思われる出生率の低下や死亡率および死産率の増加が起こっていた.鉱害対策は明治期から行われていたが,煙害は自熔炉精錬法導入まで解決せず,鉱毒水問題は精錬事業停止まで解決しなかった.現在,国や栃木県,NPO,市民ボランティア等が協力して植林活動を行っている.しかしながら,膨大な土地改良事業費用や治山活動費用を費やしても,かつての姿は取り戻せていない.近年は我が国で大規模な公害が発生する状況にはないが,東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故のように,通常とは異なる条件により発生する可能性は否定できない.したがって,過去の公害による知識を利用して十分な予防措置をとることが重要である.

著者

高石 雅樹 渡邊 拓哉 浅野 哲

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 = Journal of the International University of Health and Welfare (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.48-58, 2015-08-25

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単身者用アパートでは,単一の部屋が食事,勉強および睡眠等,複数の用途で使われるケースが多い.本研究では,アンケート(206/302人;回収率68.2%)にて一人暮らしを行っている大学生(131人)から住居の情報等を集めるとともに,一人暮らしをしている大学生4名の住居(ワンルーム3名と一戸建て1名)にて室内環境測定を行った.室内環境測定にて,室内温度,気湿,CO2濃度および照度が基準値を逸脱しているケースがあった.これらは,住宅の気密性の高さに起因すると考えられる.換気によりCO2濃度は低下したが,浮遊粉じん濃度はむしろ上昇した.また,換気方法による換気効果を比較したところ,窓のみの換気ではほとんど効果が認められなかった.そして,アンケートでは換気不足の人が多く,適切な方法,時間,頻度等を明確に提示することが重要であると考えられる.一方で騒音は,室内環境測定では基準値を満たしていたものの,アンケートにおいて他人が発し自分の生活リズムに合致しない騒音への不満が多く挙げられていた.このため,騒音と感じやすい音の種類や騒音が気になる時間帯等の情報を共有し,改善方法を検討することが重要である.したがって,一人暮らし環境の改善は自ら良好な環境の維持に努めるとともに,他の居住者との調和を考えて住環境を整えることが重要である.

著者

藤元 佳奈 河野 一郎 西岡 佐余子 高石 雅樹 浅野 哲

雑誌

日本薬学会第141年会(広島)

巻号頁・発行日

2021-02-01

著者

高石 雅樹 青柳 達也 増田 崇 千葉 百子

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.7-17, 2014-09-22

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我が国では全人口の約30%が花粉症患者(2008年)であり,その半数以上がスギ花粉症患者といわれている.そして,花粉症に関する医療費は,日本全体では1,172億円と推計されている. 我が国では第二次世界大戦後,スギやヒノキが大量に植林された.これらのスギが,樹齢30年を超えて多くの花粉を生産するようになり,花粉飛散量が増加したことで,花粉症患者が増加した. 2008年において,栃木県のスギ花粉症有病率は39.6%と全国第三位であり,全国平均の約1.5倍である.栃木県では花粉症対策として,雄花の多いスギ林の間伐を推進している.また,2008年5月に「花粉の少ないスギ山行苗生産計画」を策定し,花粉の少ないスギ林の造成に関する研究を行っている.しかしながら,全てのスギが少花粉スギに置き換わるにはかなりの年数が必要である.また,花粉症患者数の増加に,食生活などの生活様式の変化や大気汚染等の関与も疑われている.したがって,今後の継続的な調査・観察・研究が必要である.

著者

千葉 百子 高石 雅樹

出版者

労働科学研究所出版部

雑誌

労働の科学 (ISSN:00357774)

巻号頁・発行日

vol.63, no.9, pp.544-547, 2008-09