著者

佐々木 全 加藤 義男 SASAKI Zen KATOU Yoshio

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

no.8, pp.263-274, 2009

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筆者らは,「高機能広汎性発達障害児・者を考える会(通称,エブリの会)」を立ち上げ,高機能広汎性発達障害児者とその保護者の支援を行っている(佐々木・加藤・田代:2004).高機能広汎性発達障害とは,知的障害を有さない広汎性発達障害である.これには,「自閉性障害のうちの高機能群(高機能自閉症)」,「アスベルガー障害」,「特定不能の広汎性発達障害のうちの高機能群」が内包される. さて,エブリの会の中核的活動となっているのが,小学生を対象として開催している「エブリ教室」である.そして,エブリ教室を「卒業」した(エブリ教室の対象年齢を越えたという意味).中学生以上の年齢,すなわち青年期(思春期を含む)の彼らを対象として,筆者らは2003年3月から「エブリクラブ」を開催している(佐々木,加藤,2003). 現在,高機能広汎性発達障害を含む,いわゆる発達障害児者の青年期が注目を集めている.例えば,大学を含む,高等教育機関における支援(佐藤,徳永,2006 ; 山口,2006 ; 西村,2006 ; 日本LD学会研究委員会研究プロジェクトチーム,2008),就労(近藤,光真坊,2006 ; 清水,加賀,山本,内藤他,2006),さらには触法や矯正教育(梅下節瑠,2004 ; 松浦,岩坂,藤島,橋本他),など様々な切り口からの報告がある.青年期が注目される理由には,二つあるのではないかと推察する.一つ目に,1990年前後から学童期のいわゆる発達障害児が,青年期を迎え,当時想定していた「彼らの将来」が現在となり,現実となったことがある.例えば,筆者らの身近では,エブリ教室の第一期生であった当時の小学校4年生は,現在二十歳となった. そして,二つ目に,青年期を迎えた彼らの多くが示す不適応的な姿がある.それは,例えば,中学校や高等学校での適応上の困難さであり,就労や進学などの進路選択や,日常的な対人関係や生活習慣などに関わる困難さである.それらは,支援状況の不備不足との表裏であることは言うまでもない.その支援状況に関してはそれぞれのシーンで,理解と対応の度合いの「温度差」や「地域格差」を有しながら多様であり,整備途上であると思われる. そこで,本稿では,青年期支援の一環として位置づけられるエブリクラブの実践を報告し,その意義を検討したい.

著者

佐々木 全 伊藤 典子 今野 文龍 SASAKI Zen ITO Noriko KONNO Ayaru

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 = The Annual Report of the Faculty of Education Iwate University (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.151-162, 2018-03-28

著者

森山 貴史 佐々木 全 MORIYAMA Takashi SASAKI Zen

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = The Journal of the Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices (ISSN:24329231)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.21-29, 2018-03-31

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個別の指導計画の作成要領及び作成支援の方法として,「後方視的対話」がある.これは,教師が自らの実践を振り返り,自らの意図や児童生徒の活動の様子などを対話と協働をもって想起し,明示化するものである.また「後方視的対話」は個別の指導計画の作成という実務に資する他にも,個別の指導計画の作成に不慣れな,あるいは初学者に対する On the Job Training またはOff the Job Training(実務場面を離れて行う研修)として,他の活用事例が示されており,その活用においては汎用性が期待される.本稿では,「後方視的対話」の活用事例として,日常の指導記録への活用事例と,指導内容の振り返りによる自己研修への活用事例の二つを報告した.これらは,自己内対話による実施であり「後方視的対話」の新たな実施形態のレパートリーであるといえた.

著者

佐々木 全 SASAKI Zen

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = The Journal of the Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices (ISSN:24329231)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-10, 2018-03-31

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本稿では、発達障害のある児者を対象としたタグラグビーの活動における支援方法に関して,実践場面で開発された具体的な内容とその効果の一端を明らかにすることを目的とした。 そのために本活動の活動実施記録を収集した。ここから参加者の活動の様子と支援の意図や支援の効果の記述を照合し支援方法として抽出し,逸話として記述した。また、ここでは支援方法としてのゲーム全体の流れ(「ゲームプラン」)とその中にある局面における戦術(「局面的戦術」)に着目し、ある参加者を事例としてその逸話を報告した。 戦術をもって支援したことによって参加者のプレーの習熟があった。このことは,タグラグビーの文脈に即した支援の形式であり,障害特性に基づく支援というよりも,参加者のプレーヤーとしての適性や志向,そして心的過程に基づく「ナチュラルサポート」といえた。今後,支援方法の効果について,多角的に検証される必要がある。

著者

佐々木 全 伊藤 篤司 今野 文龍 SASAKI Zen ITO Atsushi KONNO Ayaru

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.89-102, 2015

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近年,子どもたちの健全育成のために,放課後や休日における地域生活の充実の必要性が指摘され,全国各地で多様な取組みがなされている1)2)3).このような活動は,当然ながら障害の有無や障害種を問わないテーマである. しかし,LD,ADHD,アスペルガー障害等いわゆる発達障害の子どもにおいては,既存の活動,例えば学童保育,学習塾,スポーツ少年団などに馴染みにくいことが少なからずあり,その補完的な活動の場が必要だったり,むしろ積極的な適応の場としての活動が必要だったりする.これらの事情に対応して,親の会や専門家グループなどの支援団体が放課後活動や休日活動を企画し提供する実践がある.岩手県内においても,このような支援団体は複数あり,それぞれに療育や訓練,あるいはレジャーや交流という生活自体を目的としている4)5). このような市民団体の活動を巡っては,その実践の意義を検討しようとする「実践論」と,その実践を持続するための運営方法を検討する「運営論」が必要である6)7)8).特にも,「運営論」に関しては,近年,全国各地の親の会等の支援団体における運営上の悩みが顕在化しており,重要視される9)10)11).岩手県内でも,いくつかの支援団体において,持続不能状態に陥ったり,過重な努力によってようやく持続したりしている状況が散見される.それゆえ,持続可能な運営に関する知見を相互参照可能な情報として共有することが役に立つだろう.本稿は,その一環として「実践論」と「運営論」を包括的に検討する事例研究である.具体的には,放課後活動「Act.(アクト)」を事例として,その実践の意義と,持続可能な運営のために施した工夫点を明らかにすることを目的とする.

著者

佐々木 全 我妻 則明 SASAKI Zen AZUMA Noriaki

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.435-439, 2015-03-01

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平成19年に「特別支援教育」が学校教育法に位置付けられ,通常学級に在籍している発達障害児童生徒も支援の対象として公的な認知がなされた。以来,通常学級における特別支援教育に関する実践研究への関心が高まっている。岩手県では,「いわて特別支援教育推進プラン」(岩手県教育委員会,2013)によって,インクルーシブ教育を推進し,通常学級における特別支援教育についても,小中学校のみならず,高等学校での普及,定着をめざしている。また,障害者権利条約批准によって,インクルーシブ教育は後押しされ,通常学級における特別支援教育の精度向上が動機づけられている(たとえば,特別支援教育の在り方に関する特別委員会,2011,2012)。第一筆者は,通常学級における特別支援教育に三つの立場でかかわってきた。具体的には,①親の会等市民活動団体による実践者の立場でもある。これは1990年代半ばから現在に至る。特にも,放課後・休日活動支援に取り組んでいる(例えば,佐々木,伊藤,名古屋,2014)。②特別支援学校のセンター的機能の実務担当者の立場である。これは,2000年代半ばから2010年代に至った。特にも,巡回相談にて,小中高等学校の通常学級に在籍する発達障害児童生徒の支援に携わった。また,それに資する地域支援の開拓にも取組んだ(例えば,佐々木,2012)。③通常学級の担任及び教育相談担当者の立場である。これは2013年から現在に至る。特にも,高等学校において学級担任と特別支援教育コーディネーターを兼務し,発達障害生徒を擁する学級経営,教科指導,かつ,特別な支援の必要を伴う教育相談を担当し,面談や関係機関との連携等のケースワークを行なった(例えば,佐々木,2013)。本稿では,これらの立場によって得た実践経験に基づき,発達障害を巡る動向とその支援における実践上の課題について,それらの変遷を回顧的・逸話的に整理し,現在の課題を明確化する。

著者

佐々木 全 加藤 義男 SASAKI Zen KATOU Yoshio

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

no.9, pp.175-190, 2010

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高機能広汎性発達障害を含む,いわゆる発達障害のある児者に対する教育や福祉の制度による支援は,充実・発展に向かいつつも,開発の途上にあると思われる.そこにインフォーマルな支援グループが力を発揮する余地がある.その活動分野に関する一例として,放課後・休日活動の提供と支援があるだろう(佐々木,加藤 2007)1). 障害のある児の放課後・休日活動については,一般的にも関心が高まっており,文部科学省委託による調査や研究実践の報告がなされており,今後の開発・普及と拡充が望まれる分野といえる(例えば,NPO法人大塚クラブ,2008 2); 東京学芸大学特別支援教育研究会,2009 3)). 岩手県内では,いわゆる発達障害のある児童に特化した「通所支援教室」が療育を志向しつつはじまり,近年に至り放課後・休日活動を志向するようになった.その先駆けであり, 年以来取組まれている「なずな教室」では,ソーシャルスキルやアカデミックスキルの習得を志向した時期(例えば,佐々木,2000)4);佐々木,2002)5)があったが,近年は放課後活動を志向している(例えば,森山,2008)6)筆者らが1998年以来取組んでいる「エブリ教室」は, 高機能広汎性発達障害(知的障害のない自閉症,アスペルガー障害,特定不能の広汎性発達障害を包括する概念)のある小学生を対象とし,月一回第4土曜日に開催の取組みであるが,ここでも近年は休日活動の充実を志向し始めた.すなわち,エブリ教室では,参加児童にとっての豊かな休日活動をねがう.ここでいう豊かさとは,参加児童にとっての自己実現であり,自立的・主体的な活動の実現である.その実現に向けた実践的課題として,佐々木,加藤(2008a 7))は,以下を指摘している.すなわち,①中心活動(単元化された活動内容)に沿った「一人一人のための支援計画(通称,IEP)」の作成と活用のあり方に関する検討,②ねがいの実現と支援方法の機能の関係性の分析,である.なお,「単元化」とは一定期間同一内容の活動をテーマとして取組む展開方法である.エブリ教室の実践においては,これら①,②を活動の留意点とし,活動計画及び実践とその記録・評価に反映している.

著者

佐々木 全 加藤 義男 SASAKI Zen KATOU Yoshio

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13472216)

巻号頁・発行日

no.8, pp.245-262, 2009

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高機能広汎性発達障害を含む,いわゆる発達障害児者に対する教育や福祉の制度による支援は,充実・発展に向かいつつも,開発の途上にあると思われる.そこにインフォーマルな支援グループが力を発揮する余地がある.その一例として,休日や放課後の活動の提供と支援があるだろう(佐々木,加藤2007).そして,これに当たる実践として,「適所支援教室」があり,岩手県内各地で成果を挙げている(はままき軽度発達障害児の教育と生活を考える会,2005 ; 2006 ; 2007 ; 2008).筆者らが1998年以来取組んでいる「エブリ教室」もその一つである.エブリ教室は,高機能広汎性発達障害のある小学生を対象とし,月一回第4土曜日に開催の実践である.ここでいう高機能広汎性発達障害とは,知的障害のない自閉症(いわゆる「高機能自閉症」),アスベルガー障害,特定不能の広汎性発達障害を包括する概念である. 筆者らは,エブリ教室において,参加児童にとっての豊かな休日活動をねがう.ここでいう豊かさとは,参加児童にとっての自己実現であり,自立的・主体的な活動の実現である.佐々木,加藤(2008a ; 2008b)は,その実現に向けた実践的課題として以下を指摘している.すなわち,(1) 中心活動(単元化された活動内容)に沿った「一人一人のための支援計画(通称, IEP)」の作成と活用のあり方に関する検討,(2) ねがいの実現と支援方法の機能の関係性の分析,である.