著者
内山 三郎
出版者
岩手大学教育学部
雑誌
岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)
巻号頁・発行日
vol.73, pp.1-7, 2014-03-10

ヒトの生まれ月(誕生月)については、特に季節による変動は無いと考えられる。これは、厚生労働省による人口動態統計の月別出生数の比較により裏付けられる。しかしながら、運動成績成功者としての職業スポーツ選手の生まれ月分布に偏りがあることは、特に若者に人気のあるサッカー競技では国内・国外において良く知られた事実である。即ち、日本のJ リーグ・サッカー選手では、早生まれ(1月から3月生まれ)の選手が少なく、代わりに遅生まれ(4月から6月生まれ)の選手が多い。これに類似した現象は、オランダとイギリスのプロ・サッカー選手でも報告されている。日本のプロ野球選手においても、同様に早生まれが少ないことが報告されている。野球・サッカー等のプロ球技スポーツにおいて早生まれが少ないという現象は、幼少期における早生まれの体力的劣勢の影響と考えられる。幼少時の体力格差は月齢に比例しており、同学年の4月生まれと3月生まれの間には体力格差として約12 ヵ月の開きがある。学校教育は学年で輪切りにされた状態で行われており、学校スポーツが早生まれ・遅生まれ等体力格差の存在する児童群の中で競争が行われる結果、早生まれの者が正選手に選抜される割合は少なくなると考えられる。学校教育では、それが各学年で繰り返されることとなる。成人ではこの体力格差は解消しているが、幼少時の体力格差によって形成された成功体験が累積的に影響を及ぼし、その結果として幼少時の体力格差が成人後にまで影響すると考えられる。日本サッカー協会も、ヨーロッパサッカー連盟の早生まれの影響に対する取り組みに倣い、選手の育成と発掘において早生まれの影響を認識した対応をする重要性を報告している。 それでは、幼少時体力的に劣勢である早生まれは、学習成績にどのような影響を及ぼすのであろうか。早生まれが学習成績にも影響を及ぼすのであれば、入学試験を行う学校においては学生の生まれ月分布の偏りとなって現れてくることが考えられる。学習時間の持続や学習意欲においては体格・体力の充実が関与することが考えられ、その影響が大きければ幼少時の体力格差は運動成績と同様に学習成績にも影響を与え、成人後までその影響が残ることは充分に考えられることである。学習成績に対する生まれ月の影響については、早生まれによる影響が見られるという報告がある一方、調査の対象によって影響が見られないという報告もある。本研究では、小学校・高等学校・大学における入学者の生まれ月を調査し、早生まれの影響が現れる状況を検討した。次いで、早生まれと学習成績の関係について、親や教育関係者に求められる理解と対応についての考察を行った。
著者
土井 宣夫 DOI Nobuo
出版者
岩手大学教育学部
雑誌
岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)
巻号頁・発行日
vol.73, pp.9-24, 2014-03-01

2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震は,モーメントマグニチュード(Mw)9.0の超巨大地震であった。このため,本震直後からマグニチュード7を越える余震が頻発し,3月11日15:15には茨城県沖を震源とする最大余震(気象庁マグニチュード(Mj)7.6)が発生し,4月7日23:32には本論の研究対象であるMj7.2(Mw7.1)の余震が発生した。 本震で大災害が発生していた東北地方は,4月7日の余震で再び大きな災害が発生し,岩手県南部の奥州市と一関市で多数の家屋被害が発生した。この家屋被害で疑問とされるのは,第一に3月11日の本震で大きな被害を受けなかった地域が余震でなぜ大きな被害を受けたのか,第二に岩手県南部の家屋被害がなぜ奥州市前沢区などに集中して発生したのか,という点である。4月7日の余震における地震動の卓越周期は,木造家屋を倒壊させる1 ~ 2秒の周期ではなく,1秒以下の周期であった。この周期の地震動は,屋内の家具や置物を倒すような揺れである。それにもかかわらず,前沢区では多数の家屋被害が集中して発生したのである。 本論は,2011-2012年度の奥州市と岩手大学間の共同研究として,上記の第二の問題の解決を目指して行った調査研究の結果をまとめたものである。本研究の成果は,奥州市の今後のまちづくりに反映されることが期待されている。本調査研究は,具体的には,奥州市前沢区の構造物の被災調査から地震動の特性を明らかにすること,家屋被害が集中して発生した原因を立地する地形と地質条件から明らかにすることを目的としている。次章で,まず,奥州市前沢区の家屋被害の実態を述べる。
著者
中嶋 文雄 米地 文夫
出版者
岩手大学教育学部
雑誌
岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)
巻号頁・発行日
vol.71, pp.53-55, 2011

明治27年(1894年)に刊行された志賀重昂の著書「日本風景論」[1]における中心的命題の一つは、富士山が世界一の名山というべき美しさを有することの科学的裏付けとしてその形状が対数曲線であるということである。そして文脈からしてこの事が志賀自身の発見によるかのごとく書かれている。しかし1989年と1990年の日本地理学会において、本論文の著者の一人である米地文夫により、この命題は当時の日本の帝国大学工科大学の教授を務めていたイギリス人の地質学者であるJohn Milne の論文[2a]からの剽窃であることが指摘された[3a][, 3b]。問題となったのは[1]の89ページの次の文節である。
著者
菊地 洋一 西井 栄幸 武井 隆明 村上 祐
出版者
岩手大学教育学部
雑誌
岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)
巻号頁・発行日
vol.69, pp.45-58, 2010-02-26

物質の微視的概念である粒子概念(すなわち「物質はすべて目に見えない小さな粒(原子,分子,イオン)でできている.」という概念)は,物質を理解する上で最も根本的な要素であり,現代の自然科学および科学技術の礎となっている.物質のマクロ的な事象(物質の分類,状態,性質,反応など)を科学的に説明するには,粒子概念が不可欠となる.よって,小・中学校における物質学習のカリキュラムを考える際に,粒子概念の位置づけは大変重要な問題であるといえる.粒子概念をどの時期に導入するか,どのように取り扱うかによって,物質学習の中味が大きく変わる.例えば,小・中学校の理科教育では児童・生徒が,主体的に実験を行い,その結果を整理したり比較したりすることから新たな事実や法則性を見出すような活動が重視されている.この活動は,考える根拠になる科学的知識を持たない学習者にとっては実験事実としての知識の集積の段階である.実験事実に内在している科学のしくみ,すなわち“なぜそうなるのか?” の疑問,を対象に学習を構成するには,物質学習に関していえば粒子概念が必要となる.よって,粒子概念の導入前後では学習の質に大きな違いが生じることとなる.粒子概念の位置づけを考えた際に最も重要なことの1つは,粒子概念は物質学習における種々の場面で“活用する概念” だということである.最終的には,学習者が学校教育を終えるまでに獲得した教育内容が適切であるかが問われる.物質学習においては学習者が粒子概念を物質の種々の現象の説明に使えるものとして定着することが重要なポイントとなる.このことが,物質学習で獲得したことが最終的に単なる知識の集積に留まるか,科学的な思考と理解を伴うものとなるかの分岐点となる.粒子概念の扱いはそれだけの影響力を持っているといえる.我々は上記の視点から,中学生・高校生を対象として,小学校で学習する物質の基本的な現象(空気と水の圧縮性の違い)について粒子概念を用いて科学的に説明できるようになっているのか?を問う調査を行った1).その結果,中学生と高校生の正答率はいずれも非常に低く,粒子概念と種々のマクロな現象を繰り返し学習してきた高校生においても,粒子概念が現象の説明に使えるものとしては定着していないとの結果を得た.また,2006年1,2月に文部科学省・国立教育政策研究所が実施した理科学力テスト「特定課題調査」の結果が2007年11月に公表された2).対象は小学5年生と中学2年生である.物質学習に関わる「食塩水の質量保存に関する基本的内容の設問」についての正答率は,小学5年生で57%,中学2年生で54%と低い値であった.この結果は中学生の正答率が小学生を下回ったこともあり,マスコミ等でも注目を集めた.多くの中学生が小学校で学んだ質量保存の考えを深めることができていない理由には,中学生においても粒子概念を用いた本質的な理解が確立していないことが挙げられる.これらの調査結果は,近年の物質学習カリキュラムに対する重大な問題提起であり,カリキュラムの再構築の必要性を強く感じる.そこで我々は前報において,粒子概念を基軸にした新たな物質学習カリキュラム構想を提案した1).このカリキュラムでは,物質に関わる種々の現象の科学的な理解を深め,生徒の科学的な思考力を育成するために,粒子概念を早期に導入する考えに立っている.ここでカリキュラム案が実現可能かどうかの大きなポイントは,早期に粒子概念を導入する場面の学習が成り立つかどうかである.そこで本報では我々のカリキュラム案の粒子概念の取り扱いを小・中学校の学習指導要領における取り扱いと比較した上で,カリキュラム案のポイントとなる場面として,中学1年での原子・分子・イオンの導入場面を取り上げ,授業実践とその評価を行った.
著者
寺嶋 正義
出版者
岩手大学教育学部
雑誌
岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.p77-99, 1986

水の落下音を研究する目的で,最も単純な洗面器に1mの高さから水滴,水を落下させて,その際に発生する音をマイクでとらえて,その出力の高速フーリエ変換をパソコンにて行ない,振動数の分析を行なった結果,つぎのことがわかった。(1)洗面器に水のない場合には,水滴の一滴落下により,器の固有振動を励振した。これは予想した通りであった。(2)水深1cmの場合と水深3cmの場合の水滴の一滴落下により水面の振動を励起したと思われる,58-137Hz,39-107Hzの低い振動数のものが出た。水深3cmで一滴落下の場合に,明らかに気泡が発生して,この気泡の固有振動が出たと考えられるものがあった。器の固有振動数の励振も発生したが,水深が深くなるほど少くなる傾向であった。(3)水深1cmの連続落下,水深3cmの連続落下,水深5cmの一滴落下,連続落下の場合には,340-615Hzや,2200-2300Hzの振動が出たが,これは水の落下に伴う気泡巻込みの気泡の振動か,飛散した水滴の振動と考えられるが,本実験のみからでは確定出来ない。(4)このような単純な実験でも,現象としてはかなり複雑なことが,非常に短い0-0.03s位の間に起っている。