著者
小野寺 誠 小泉 範高 藤野 靖久 菊池 哲 井上 義博 酒井 明夫 遠藤 重厚
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.7, pp.307-312, 2014-07-15 (Released:2014-11-01)
参考文献数
18

症例は30代の女性。東北新幹線乗車中に下腹部痛が出現し救急要請となった。救急隊が病院選定を行う際に自分は医師であると話し前医へ搬送となったが,診察をめぐってトラブルとなったため当院紹介となった。救急隊からの連絡で身分証明書の提示を拒否していたこと,インターネット検索をした結果,氏名と所属が一致しないことを確認したために薬物依存の可能性を考え,前医に医師会への報告を依頼するとともに当院精神科医師による診察を依頼した。当院搬入時,下腹部の激痛を訴えており,一刻も早い鎮痛剤の投与を希望していた。患者によると,子宮頸管狭窄症の診断で海外の病院や都内大学病院で大腿静脈よりペンタゾシンとジアゼパムを静脈内投与していたと主張していた。精神科医師による傾聴後,痛み止めは施行できない旨を伝えていた最中に荷物より所持品が落下した。某大学病院や某研究機関研究員など多数のIDカードを所持しており名前も偽名であった。その直後に突然激高し,看護師の腹部を蹴り,当院から逃走した。30分後,当院より約10km離れた地点で救急要請した。搬送となった病院でセルシン® とソセゴン® を筋注したが10分程で再度除痛するよう訴えた。直後に岩手県医師会から「不審患者に関する情報」がFAXで届き,警察への通報を考慮していたところ突然逃走した。医師会を通じて調査したところ,前日には宮城県,翌日には秋田県の医療機関を同内容で受診していることが判明した。本症例を通して,救急医療機関においては,問題行動のある精神科救急患者を受け入れた際の対応マニュアルを,あらかじめ整備しておくことが望ましいと思われた。
著者
Takane Hori
出版者
The Seismological Society of Japan, The Volcanological Society of Japan , The Geodetic Society of Japan
雑誌
Journal of Physics of the Earth (ISSN:00223743)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.349-356, 1996 (Released:2009-04-30)
参考文献数
18
被引用文献数
10 12

To evaluate the temporal variation of seismicity in the Inner Zone of Southwest Japan before and after the Nankai trough events, we introduced a statistical model and estimated the value of the model parameters. We used the data of disastrous earthquakes to estimate them. Because of the lack of spatially sufficient data, we used data from the 9th century in the case of the northern Kinki region, and in the case of the whole Inner Zone of Southwest Japan only data after the 17th century. The results show that for the northern Kinki region the seismicity has a peak before the Nankai trough events, although there is no significant change before them in the whole Inner Zone of Southwest Japan. The seismicity in the Inner Zone of Southwest Japan increases just after the Nankai trough events. We compared the obtained intensity functions with the recent JMA data from 1885 to 1995. The seismicity seems to have increased in the last 30 years. Using data from this period, we estimated the occurrence time of the next Nankai trough event. Our results show that it will occur in the 2030'S.
著者
楠本 成寿 福田 洋一 竹村 恵二 竹本 修三
出版者
学術雑誌目次速報データベース由来
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.110, no.1, pp.32-43, 2001
参考文献数
35
被引用文献数
1 6

In order to solve a mechanical inconsistency that the Osaka Bay basin exists between the Median Tectonic Line (MTL) and Arima-Takatsuki Tectonic Line (ATTL) (right-lateral left-stepping faults), we attempted to investigate and evaluate the basin forming mechanism at the termination of right-lateral left-stepping faults by means of the dislocation modeling.<BR>The results of the numerical simulations show that the sedimentary basin can be formed at the termination of the right-lateral left-stepping faults develop, if the secondary fault caused by the rightlateral motion is a reverse fault and its displacement is larger than 20% of the lateral motion. We applied this model to the fault distribution in the Kinki district, and found that tectonic structures around the Osaka Bay can be explained by combination of 1) the right-lateral motion of the MTL and ATTL and 2) the reverse motion of their secondary faults, <I>i.e</I>., Nara-Toh'en Fault, Ikoma Fault and Rokko-Awaji Fault Systems.

109 108 1 0 OA 大隈伯演説座談

著者
岩崎徂堂 (勝三郎) 著
出版者
大学館
巻号頁・発行日
1909

104 104 0 0 OA ドイツ人形

著者
土家由岐雄 著
出版者
鶴書房
巻号頁・発行日
1942
著者
別府 玲子 村橋 けい子
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.142-146, 1999-04-30 (Released:2010-04-30)
参考文献数
13

心因性難聴に健忘を伴った2症例を経験した。 健忘は精神医学的には意識の障害を呈する解離性障害の一症状である。 症例1は年齢16歳, 症例2は15歳と, 思春期の女性であり, 難聴, 健忘以外にも多彩な症状を示した。 症例1は精神科において全生活史健忘との合併と診断された。 症例2は, 幼少時より両側高度感音難聴のため経過観察をしており, 既存の難聴が高度で, 他覚的聴力検査で閾値が確認できないので, 精神医学的状況から心因性難聴と推定した。 心因性難聴の場合は, 十分な心理的ケアが必要であり, 特に他の重篤な精神症状を合併している場合は精神科のカウンセリングを要すると考えられた。
著者
安田 元久
雑誌
研究年報/学習院大学文学部 (ISSN:04331117)
巻号頁・発行日
no.30, pp.145-167, 1984-03-20 (Released:2017-05-31)
著者
大倉 典子
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.124-127, 2016-01-15

情報通信基盤が整備した21世紀の高度情報化社会において,日本生まれのゲーム・マンガやアニメーションなどのいわゆるディジタルコンテンツが世界中に広がっている.一方,従来のものつくりの価値観である性能・信頼性・価格に加え,感性を第4の価値すなわち「感性価値」として認識しようという国の取組みも開始された.著者らは,日本生まれのディジタルコンテンツの人気の大きな要因の1つにキャラクタ等の「かわいさ」が挙げられると考え,人工物の感性価値としての「かわいい」に着目し,その物理的諸属性を系統的に解析する研究を行ってきた.ここでは,「かわいい形」「かわいい色」「かわいい質感」「かわいい大きさ」について,概説する.
著者
山口 二郎 中村 研一 宮脇 淳 宮本 太郎 遠藤 乾 新川 敏光
出版者
北海道大学
雑誌
学術創成研究費
巻号頁・発行日
2002 (Released:2002-04-01)

この研究では、1990年代後半から21世紀にかけて急速に進んだグローバル化による福祉国家の解体現象と、これに対する平等概念を基調とした対抗策について、考察した。まず、21世紀初頭に起こった日本的福祉国家の崩壊現象について、「リスクの社会化、個人化」と「普遍的政策、裁量的政策」という2つの軸を組み合わせることで、体系的な説明のモデルを作った。戦後日本では、補助金、護送船団方式など、裁量的政策によりリスクの社会化が図られており、そのことが結果的に疑似福祉国家的効果をもたらした。しかし、市場原理の浸透や透明性を求める市民社会の要求の中で裁量的政策と不可分に結びついていたリスクの社会化の政策まで否定され、新自由主義的構造改革が優勢となったと説明される。また、西欧において福祉国家のモデルが、90年代から21世紀にかけていかに変容、再生したかを比較の観点から考察し、日本に対する教訓を明らかにした。特に、イギリス、スウェーデンなどにおける社会的包摂(social inclusion)の概念を分析し、グローバル化時代における社会的排除(social exclusion)の弊害を明らかにすると共に、社会的包摂を実現するための政策の枠組みやこれを実施する主体について考察した。さらに、格差社会の到来という現状において、市民が政治や政策に何を期待するかについて、東京と北海道において大規模な意識調査を行なった。その結果、平等や公共サービスに関して、多少の地域差はあるものの、市民は格差の小さい社会を望み、充実した公共サービスを望んでいることが明らかとなった。この知見は、これからの福祉国家再生策の重要な基盤となる。
著者
金 明秀
出版者
関西社会学会
雑誌
フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.36-53, 2015-06-25 (Released:2017-09-22)
被引用文献数
1

近年、日本でもマイノリティへのヘイトスピーチなどを特徴とする極右運動が問題視されるようになったが、それを下支えする社会的態度だと考えられている排外主義について、計量的なアプローチを用いて規定要因を探索的に特定することが本稿の目的である。データは2012年に「外国人集住都市会議」に加盟する自治体の有権者を対象に郵送法によって実施された調査である。分析モデルを構築するにあたっては、多数の態度概念を媒介させることで、社会構造上の位置をあらわす変数と従属変数の共変関係の「意味」を精緻に特定する社会意識論のフレームを用いた。分析の結果、次の3点が明らかになった。すなわち、(1)排外主義の形成に直接作用する社会構造変数はみられず、社会意識が媒介するかたちで排外主義が変動する、(2)排外主義を直接的に押し上げる最大の要因は同化主義である。同化主義は年齢が高いほど強い、(3)排外主義を直接的に抑制する要因は一般的信頼である。一般的信頼は社会的ネットワークの幅が広いほど高く、社会的ネットワークの幅は教育達成が高いほど広い。以上の発見に基づいて、社会全体の統合や秩序を毀損する排外主義を抑制するためには、「多文化関係資源」とでも呼びうる希少資源が重要であること、また、「多文化関係資源」の価値を再評価し、資源を再生産するシステマティックな取り組みが必要であることを論じた。
著者
鈴木 亘
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策学会誌 (ISSN:24331384)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.118-129, 2005-09-30 (Released:2018-04-01)

This study focused on the anti-economic measures of the Osaka welfare allowance program and calculated its effect and influence on the local economy. Using the example of Osaka, I performed calculations with concrete data of Osaka. As a result, I determined that in 2003, the welfare allowance of 206.0 billion yen finally caused demand increase in the local economy of 345.3 billion yen. On the other hand, a reduction of income taxes only had an economic influence of 241.7 billion yen, and also, public construction spending was only 337.3 billion yen. Therefore, welfare allowances are understood to be a superior policy for stimulating the economy. Furthermore, when calculating the effect upon creating employment, only 25,474 employment positions were created by public constructing spending, and 19,560 employment positions were created by a reduction of income taxes, whereas the welfare allowance program created 27,685 employment positions.