- 著者
- 宇田川 元一
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, pp.3-9, 2022
3 0 0 0 OA 優越的地位の濫用規制の現状及び今後の課題 : フランチャイズ・システムの問題を中心として
- 著者
- 中里 和浩
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.141-153, 2011
2 0 0 0 OA 経営理念の浸透に関する先行研究の一考察
- 著者
- 柴田 仁夫
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, pp.27-38, 2013
2 0 0 0 OA 創業期の資生堂と福原有信の経営戦略
- 著者
- 近藤 順一
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, pp.67-80, 2017
- 著者
- 平山 賢一
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, pp.41-53, 2017
2 0 0 0 OA 民間放送とNHKの人材育成と制作体制の比較
- 著者
- 似鳥 利行
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, pp.15-26, 2017
2 0 0 0 IR J-REITの海外不動産投資制度の諸問題
- 著者
- 森 宏之
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.61-72, 2011-04
1. はじめに2. グローバル化が進むリート市場3. 海外不動産投資の自由化4. おわりにリート(不動産投資信託)の海外不動産運用に関しては、諸外国では自由化されていたが、日本においては東京証券取引所の上場規定により、Jリート(日本版不動産投資信託)の海外不動産への投資ができない状態にあったが、2008年1月に国土交通省が「海外投資不動産鑑定評価ガイドライン」を策定したことに続き、同年5月に東京証券取引所が上場規定を改定し、Jリートの海外不動産投資組み入れについての制度面の制約は解除された。各国金融市場間との競争力向上の観点からも関係者の期待が高かった海外不動産投資解禁であったが、解禁時期がリーマンショック後の世界的な不動産市況悪化時期と重なった為、投資家保護重視の観点から、海外不動産鑑定評価基準は他国リート市場よりも厳格かつ実務上の負担も重い制度改正となった。海外投資の解禁後2年が経過し、海外の不動産市況も回復しつつある現在においても、Jリートの海外不動産投資は進まない状態にあることから、海外不動産の鑑定や情報開示の制度についても実務的な観点から改善を検討する余地があるといえる。
- 著者
- 水村 典弘
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, pp.21-33, 2021
その他のタイトル : 経営学分野における事例研究型の論文 : シリーズ : 研究の技法大学院生のための実践的ガイド(第1回)タイトルの(ケース・スタディ)部分はルビ
- 著者
- 禹 宗杬
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, pp.11-19, 2021
1 0 0 0 IR 中国金融政策のテイラー・ルール及び政策反応関数による検証
- 著者
- 蔡 玉成
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, pp.1-11, 2015
本論文は,近年の中国金融政策を簡潔に概観したうえで,テイラー・ルールによる検証と政策反応関数の推定を行う。テイラー・ルールによって試算された政策金利と実際のコールレートの当てはまり具合は良くないものの,2003年以降,両者の動きがほぼ同調していることが確認できた。政策反応関数の推計では,コールレートはインフレ率と産出量ギャップに有意に反応しているが,為替レートには有意に反応していないという結果が得られた。インフレ率と産出量ギャップの係数はともに1より小さいが,産出量ギャップの方がより高い。これは,中国の金融政策の運営において,物価より景気の方に高いウェートを付けている可能性があることを示していると思われる。
- 著者
- 加藤 壮一郎
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.117-128, 2011
- 著者
- 松田 芳治
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, pp.81-96, 2013
1 0 0 0 OA 準拠集団理論と社会化概念の再検討 : 大学マーケティングへの適用のために
- 著者
- 遠藤 道政
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, pp.75-88, 2018
1 0 0 0 OA 経営トップの意思決定プロセスと現状分析 : 裏付資料分析方法に関する視点から
- 著者
- 安達 幸裕
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, pp.83-92, 2016
1 0 0 0 IR 銀行の自己資本比率に関する歴史的分析 : 日本の都市銀行の長期財務・株価データを用いて
- 著者
- 木内 卓
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, pp.23-36, 2018
1 0 0 0 OA 中国の創造都市に関する研究 : 日常生活の視点から
- 著者
- 張 永強
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.129-139, 2011
- 著者
- 加藤 壮一郎
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.117-128, 2011
1 0 0 0 IR 戦後日本の内部統制の制度導入に関する考察 : 内部統制と会社財務不正事件を中心に
- 著者
- 鈴木 芳治
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, pp.39-51, 2013-04
1.はじめに2.内部統制の概念とその定義の背景3.日本における内部統制の導入(会社財務不正事件を中心に)4.内部統制制度における取締役の役割5.おわりに
- 著者
- LAUNGSUWON Vichaiyut
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, pp.87-104, 2011-04
In this study, we introduce an Error correction model (ECM) to investigate the role of using an exchange rate regime as a shock absorber in the case of terms of trade shock. We investigate this role with various criteria. First, we investigate this role by using different definitions of exchange rate regime classifications, such as De Jure classification and De Facto classification. De Jure classification is referred to as an official exchange rate regime which is used by the International Monetary Fund (IMF), while De Facto classification is the actual performance of each countries exchange rate regime. Furthermore, we check this relationship and consistency by separating samples into three groups using criteria of export commodities, development level, and openness level. As for the purpose of this study, we attempt to measure the ability of different exchange rate regimes to absorb the terms of trade shock on the growth rate of real gross domestic product (GDP) per capita of different exchange rate regimes. Finally, we try to compare the results from different groups of countries.
- 著者
- 小笠原 均郎
- 出版者
- 埼玉大学経済学会
- 雑誌
- 経済科学論究 (ISSN:13493558)
- 巻号頁・発行日
- vol.9, pp.1-20, 2012-04