出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.16, no.6, pp.153-163, 1966-12

科学技術会議は1959年6月5日付で内閣総理大臣から発せられた諮問第1号"10年後を目標とする科学技術振興の総合的基本方策について"に対して1960年10月4日付で答申をおこなった。この答申は現在でも生きているが、科学技術の急速な進展と経済および社会の高度な発展にかんがみ、科学技術会議は1964年以来この内容について総合的に再検討をおこない、1970年までの方策に関して意見をまとめるに至った。これが1966年8月31日付41科技会第80号として公表された表記意見である。当協会理事会は、この中でドクメンテーションに関係のある部分、すなわち第3章科学技術情報活動の強化に関する方策、および第4章科学技術の国際交流の強化に関する方策を紹介することが当協会の会員にとってきわめて効果的であると認め、関係筋の了解をえてここに転載することにした。
著者
仲本 秀四郎
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.33, no.8, pp.377-380, 1983-08-01

情報交換システムの副産物として,電子版学術誌が生れた。できてみると,甚だ興味ある経験が得られている。第一,早く掲載されるし,読者の反響が直ちに集められ,他の人の動向もずく削るし,情報も容易に得られる。一種の会議に近いし,査読のあるのやないのや,方法に柔軟性がある。また,ニュースレター誌や質問誌など工夫のあとが窺える。タイトルを廃止したり,電子版にもやはり〆切が必要だったり,コストもそれほど高くないという。電子版雑誌創刊の苦労は印刷誌と同様だったという経験と,逆に,従来の観念に捉われすぎたという反省とが交錯したニュージャージー工科大学の実験を紹介する。
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.30, no.12, pp.597-598, 1980-12-01
著者
藤田 節子
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.29, no.12, pp.533-537, 1979-12-01

1976年改正された米国新著作権法の下で,著作権制度の集中的権利処理機構としてCopyright Clearance Centerが設立された。その目的は,図書館やその他の利用機関が,新著作権法で許容されている範囲を超えて,著作権のある著作物を複写して,利用する場合,その許諾料金を手軽に支払うことができ,一方,逐次刊行物等の出版者にも利益を得ることができるというものである。本稿では,C.C.C.の設立目的や機構について述べたあと,図書館やその他の機関がC.C.C.を利用する際の手続き-利用登録の手続き,許諾を必要とする記事の複写報告,使用許諾料の支払い方法等-についてその概略を紹介する。
著者
小松原 康敏
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.157-165, 1975-04-01

計算機に入力されたデスクリプターに軽微なミススペル文字が含まれている場合,そのデスクリブターを,あらかじめ登録されたデスクリプター群から構成されているシソーラスファイルと突き合わせることによって,正しい綴字に自動的に修正するプログラムを作成し,小規模なテストを行なって,その基本機能が正常に働らいていることを確認した。この種のプログラムは既にINIS(国際原子力情報システム)などで実用化されているが,今回作成したプログラムによるとINISの自動修正よりも修正範囲が拡がっている。このプログラムを実際の大量の入力データ処理に利用するには,コアサイズ,ファイル型式などいくつかの問題が残されている。しかし修正法の原理は,デスクリプターの自動修正にとどまらず,辞書ファイルが作成可能な各種の文宇データの処理にも応用できるものである。
著者
TM
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.27, no.8, pp.406-407, 1977-08-01
著者
清水 正夫
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.24, no.8, pp.299-304, 1974-08-01

知的活動にとってドクメンテーションの知識とその技法は,とくに高等教育においては,不可欠のものであるにもかかわらず,一般に系統的な教育は実施されていないようである。筆者は1963年開校時から有明工業高等専門学校において計画的にドクメンテーションの手ほどきをしてきたので,その体験を記す。中学校卒業を入学資格とする5年制工業高専のカリキュラム中各校の特色を発揮するための選定科目の時間から,本校工業化学科では工業外国語を週当り通算5時間(1学年35週を下らないものとして)を割り当て,専攻情報受け入れの道をひろげ,かつ4年間にわたってのこの時間中に,辞書,事典類の利用,文献調査,整理検索,報文の作成にいたる一連の項目を授けてきた。図書館の構造もこの授業に便利なものとした。
著者
松山 裕二 工藤 昭夫
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.31, no.12, pp.515-523, 1981-12-01

オンライン文献情報サービス(データベース提供)機関としては米国ビッグ3の一つであるBRS社(Bibliographic Retrieval Services)のサービスが日本でも利用できる運びとなった。サービス形態は2通りで,KDDのICAS経由による米国BRS杜のサービスそのものとBRSシステムソフトウェアを日本電子計算(株)(以下JIPという)の計算機(日立M200H)に乗せて行なうサービスである。両サービスともJIPとUSACO((株)ユー・エス・エシアテックカンパニー)が共同提供する。ここでは,BRS社のサービス概要を説明し,続いて日本でのサービス(JIP/BRS)について紹介する。
著者
K
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.216-217, 1982-04-01