著者
川崎 涼子
出版者
医学書院
雑誌
保健師ジャーナル (ISSN:13488333)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.433, 2018-05-10

本書を読めば多変量解析の手法だけではなく,統計学としてデータを扱う際の基礎的な考え方や,データの扱いといったプロセスをよく理解できる。近年,多くの看護学研究において多変量解析が用いられているが,その基本的な考え方や手法が非常に明快に記載されている。 まず,第1章では,変数となるデータの種類を踏まえてデータの分布,代表値について丁寧に述べられており,初学者には特に貴重である。
著者
相田 潤 近藤 克則
出版者
医学書院
雑誌
保健師ジャーナル (ISSN:13488333)
巻号頁・発行日
vol.63, no.11, pp.1038-1043, 2007-11-10

歯科疾患の社会への負担は,一般に思われているよりも大きい。おもな生活習慣病の国民医療費(2004年度)の金額1)をみると,悪性新生物や糖尿病の医療費はそれぞれ2兆3306億円,1兆1168億円に上る。しかしながら,歯科疾患の医療費(2兆5377億円)は,それらをも上回っている。がんや糖尿病と比較して生命に関わる重篤度は低いが,罹患率が非常に高いため社会にとっては大きな負担となっている。 この歯科疾患にも,社会経済的あるいは地域的な格差がある。そして,科学的根拠があり,健康格差の抑制効果が期待できる予防方法もすでに確立している。 そこで今回は「『健康格差社会』への処方箋―番外編」として,「歯科疾患における健康格差とその対策」を取り上げる。ここでは歯科疾患のなかでも,「う蝕(虫歯)」を中心に話を進めていく。その理由は,歯が抜ける原因を調べた最新の調査結果2)で,う蝕とその続発症による抜歯が43.6%と,歯周病の37.1%よりも多いからである。
著者
香西 真由美 石山 美香 朝倉 理映 森 寿々子 池内 明子 越田 美穂子
出版者
医学書院
雑誌
保健師ジャーナル (ISSN:13488333)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.406-412, 2014-05-10

はじめに 社会情勢の変化や制度・法改正などにより,保健師の業務は,20年前の3~4倍の事業が国から移譲され,業務量は増大するとともに,虐待・健康危機管理・生活習慣病などの健康課題の対応により高度な専門能力が求められるようになっている。また,近年は,団魂の世代の退職による保健師業務の継承が危惧されることから,次期を担う保健師の人材育成が大きな課題となっており1,2),高松市(以下,本市)でも,2010(平成22)年度から保健師の技術習得に焦点をあてた新人教育に取り組んでいる3)。 本市は香川県のほぼ中央に位置し,南は讃岐山脈,北は瀬戸内海に向かって讃岐平野が広がる温暖な気候で,1999(平成11)年4月,中核市に移行し,2005(平成17)年度には周辺6町と合併し,2012(平成24)年4月1日現在の人口約42万人,世帯数約17万8000の市である。 1999年4月に中核市となり,保健所と市町村機能を合わせもったことで,保健師の配置部署が増加した。さらに,2006(平成18)年度には地域包括支援センターが保健所内に設置され,2012年4月1日現在保健師の配属部署は8か所となり,保健師総数(正規職員)は90名となっている。とくに保健センターの保健師は20~30代が多く,平均年齢は37.6歳で,2011年度の産後・育児休暇取得者は55名中11名と20%を占め,休暇者のフォローが大きな課題となっていた。 このようななか,出産した先輩保健師の見舞いに訪れた後輩保健師が,「沐浴や乳房ケアの指導に自信がない」と言うのを聞いて,その先輩保健師が,「自分の子どもを沐浴の練習に使ってくれたらいい。授乳中のおっぱいに触ってみたらいい」と答えた。この会話をきっかけとして,先輩保健師から新人保健師への技術研修の提案が生まれた。 そこで,実態把握のため,入職後2年目までの新人保健師11人に対して,沐浴・乳房マッサージの技術習得状況のアンケートを実施したところ,学生時代の実習経験だけでは指導に自信がない者が多いことがわかった(表1)。 この結果をもとに,産後・育児休暇中の先輩保健師(以下,先輩保健師)の協力を得て,沐浴・乳房マッサージの技術研修(以下,研修)を実施し,その効果評価と課題を明らかにすることを目的に調査を行った。これらを明確化することは,新人保健師の教育プログラムの質の向上とともに,休暇中の保健師のフォローへの示唆が得られるという意義をもつと考えるので報告する。
著者
後藤 拓
出版者
医学書院
雑誌
保健師ジャーナル (ISSN:13488333)
巻号頁・発行日
vol.72, no.9, pp.752-757, 2016-09-10

「妊娠から出産,子育てまでの切れ目ない支援」が全国的に求められている現在,母子保健行政に期待される役割は大きい。母子保健行政の指標の1つとして乳児死亡率があり,厚生労働省の調査では,2013(平成25)年には出生千対2.1(1947[昭和22]年は同76.7)となっている。このような状況で,「母子保健が世界一の水準にあるのは,戦後の公衆衛生活動の成果であることは疑う余地がない」1)と言われている。 一方で,母子保健行政の課題は児童虐待,発達障害,思春期保健等の広範囲にわたっており,児童福祉部門や教育部門等の他の行政部門との連携も重要である。しかし,その取り組みにおいては「保健が『児童虐待は福祉の仕事であり,福祉主導の方針に受身的に役割を果たす』立場をとることでは済まなくなっている」2)とも言われている状況である。また,地方分権の流れとして,2013年の母子保健法の改正により,基礎自治体が母子保健行政の全面的な実施主体となっている。
著者
横山 美江
出版者
医学書院
雑誌
保健師ジャーナル (ISSN:13488333)
巻号頁・発行日
vol.71, no.7, pp.598-604, 2015-07-10

はじめに フィンランド(図1)は北欧型福祉国家として,母子保健をはじめとした社会サービスが広く行き届いた国である。このような社会環境を反映してか,フィンランドはさまざまな指標で世界の上位にランクされており,セーブ・ザ・チルドレンの「お母さんに優しい国ランキング2014」でも世界第1位を獲得した1)。 このように,フィンランドでは,妊娠期から子育て期に至るまで切れ目ない支援がなされている。この切れ目ない子育て支援の中核をなしているのがネウボラである。 「ネウボラneuvola」とは,フィンランド語で「アドバイスの場所」を意味している(ネウヴォneuvoがアドバイス・情報の意味)。ネウボラは,妊娠期から就学前にかけての子どもと家族を支援するための地域拠点(ワンストップ)であり,かかりつけ保健師(担当保健師)が中心となって支援にあたっている。 今日,このようなフィンランドの子育て支援が,日本においても注目されてきており,「日本版ネウボラ」をめざした母子保健システムを構築する自治体も出てきている2)。 筆者(横山)は,フィンランドのヘルシンキ大学との共同研究を10年近く実施している。その関係で,フィンランド国立健康福祉研究所(National Institute for Health and Welfare)とも共同研究を始めており,フィンランドの母子保健について学ぶ機会を得た。このフィンランド国立健康福祉研究所は,研究機関であると同時に,母子保健をはじめとした国の健康政策に関するガイドラインの作成も担っている機関である。 共同研究者である同研究所のTuovi Hakulinen-Vitanenは,フィンランドにおける母子保健のガイドライン作成にも携わっており3-6),フィンランドの母子保健の専門家である。 本稿では,フィンランドの母子保健の専門家とともに,フィンランドの母子保健システムと切れ目ない子育て支援の中核をなしている「ネウボラ」について紹介する。