- 著者
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乾 愛
横山 美江
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.10, pp.638-648, 2019-10-15 (Released:2019-11-09)
- 参考文献数
- 40
目的 妊娠間隔12か月未満で出産した母親の育児負担感の実態とその関連要因を明らかにすることを目的とした。方法 A市3か所の保健福祉センターにおける3か月児健康診査に来所した母親を対象に,妊娠間隔やEPDS,育児感情尺度等を問う無記名自記式質問紙調査を実施した。回答が得られた757人のうち,欠損項目を有する72人を除く685人(有効回答率90.4%)を分析対象とした。妊娠間隔は,妊娠間隔12か月未満群,妊娠間隔12か月以上24か月未満群,妊娠間隔24か月以上群,およびきょうだい児なし群に分類し,育児負担感との関連を分析した。統計学的分析方法は,χ2検定,一元配置分散分析またはKruskal-Walisの検定,および重回帰分析を実施した。結果 妊娠間隔12か月未満群が35人(5.1%),妊娠間隔12か月以上24か月未満群が114人(16.6%),妊娠間隔24か月以上群が194人(28.3%),きょうだい児なし群が342人(49.9%)であった。育児感情尺度の3つの下位項目に関連する要因を重回帰分析した結果,育児への束縛による負担感では,妊娠間隔(P=.032),家族構成(P=.014),睡眠時間(P=.010)および夜間起床回数(P=.001)と有意な関連が認められた。子どもの態度や行為への負担感では,妊娠間隔(P<.001),母親の年齢(P=.003),睡眠時間(P=.009)および夜間起床回数(P=.002)と有意な関連が認められた。育ちへの不安感では,妊娠間隔(P<.001),母親の年齢(P=.016)および在胎週数(P<.001)と有意な関連が認められた。加えて,妊娠間隔12か月未満群は他の妊娠間隔群に比べ,ひとり親世帯(P=.005),未婚(P=.007),最終学歴が中学卒業(P=.0027),24歳以下の若年(P<.001)が有意に多かった。結論 妊娠間隔は,育児感情尺度の育児への束縛による負担感,子どもの態度や行為への負担感および育ちへの不安感と有意に関連していた。さらに,育児への束縛による負担感,ならびに子どもの態度や行為への負担感は,妊娠間隔が短くなるほど母親の負担感が増大する可能性があることが示された。妊娠間隔12か月未満の母親は,ひとり親世帯,未婚者,低学歴,若年の割合が有意に高いことが明らかとなり,支援の必要性が示された。