著者

楊 紅梅 齋藤 健司

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.399, 2022 (Released:2022-12-22)

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日本における相撲の歴史は長く、奈良時代の相撲節会、鎌倉時代の武家相撲、江戸時代の勧進相撲など、多様な形式で行われて。特に、江戸時代になると全国で勧進相撲が興行として行われ、1781年に相撲会所が結成され、庶民の娯楽文化として定着した。その後、江戸時代が終了し、西洋文化を取り入れて明治維新、日本社会の近代化がすすめられる過程で、このような社会の変革に相撲団体も対応し存続を図る必要性が生じた。そして、1889年に東京大角力協会が結成され、1925年に財団法人大日本相撲協会が設立されました。この財団法人大日本相撲協会の設立以後、日本においては、相撲協会が法人化に伴う組織改革を繰り返しながら団体組織として維持発展してきた。本研究は、日本の伝統的な文化である相撲が近代社会の変革に対応し、西洋の文化及び制度との衝突を克服することができたのは、この団体の法人化にあると考えた。そこで、まず、本研究では、相撲協会が初めて法人化された1925年の大日本相撲協会の設立までを研究の対象とし、相撲協会の法人化の過程を明らかにし、法人化の歴史的な意義を考察することを研究の目的とした。また、本研究では、相撲協会の財団法人化という制度の変化について、歴史的新制度論の分析の視角に基づいて、歴史的な制度の変化の過程を明らかにした。相撲協会の財団法人化という制度の変化がどのような歴史的過程で行われたのか、制度の変化に影響を与えた歴史的事実や関係するアクターの行動を明らかにした。また、1925年の大日本相撲協会の財団法人化の政策決定過程について考察した。具体的には、1909年に常設館が開館し国技として大相撲興行制度が整備されていく過程、1925年に摂政杯を契機に東、西相撲協会が合併し、大相撲が統一され、その後財団法人となる過程、そして財団法人設立後、組織·制度などの改革が行われる過程を明らかにした。

著者

甲斐 裕子

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.51, 2022 (Released:2022-12-22)

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コロナ禍に伴う、外出自粛・運動の場の閉鎖・テレワークの急拡大等により、人々の身体活動量が減少した。特に、高齢者では、社会的交流の低下とともに、フレイルや認知症のリスクが上がったと報告されている。一方で、2021年はスポーツ実施率が過去最高を記録するなど予想外の報告も出てきている。海外では、経済的に豊かな地域に住む住民は、日常生活で減少した身体活動を余暇の活動で補っているが、貧しい地域の住民はそうでないことなどが報告されている。我が国でも、緊急事態宣言後の高齢者の身体活動の回復度合いは、社会的つながりによって違いがあることが明らかになっている。すなわち、コロナ禍に関連した身体活動量の変化には、社会経済状況が関与している可能性があり、健康格差を拡大させてしまう懸念がある。このような状況を打破するために、各地でオンラインを活用した運動の機会の提供が試みられているが、その検証は緒に就いたばかりといえる。本シンポジウムでは、最初にコロナ禍に伴う身体活動・運動・スポーツの変化について整理し、その後、我々が行っているオンライン運動教室の実践研究について紹介する。

著者

内田 英二 木本 理可 塚本 未来 神林 勲

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.255, 2022 (Released:2022-12-22)

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就寝前にスマートフォンなどの電子機器使用を制限することにより睡眠関連物質であるメラトニン分泌量が増加して入眠に好ましい効果を示すことが知られている。本研究では就寝前の電子機器使用に関する介入を行い、使用制限が起床時主観的睡眠感と自律神経系活動に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。被験者は健康な大学生19名(男性9名、女性10名)として、連続した5日間における就寝前1時間の電子機器使用制限期間、対照とした連続5日間の非制限期間それぞれの条件下における測定に参加した。睡眠評価としてピッツバーグ睡眠調査票(PSQI-J)および起床時睡眠感調査(OSA-MA)の質問紙調査、自律神経系活動の評価として加速度脈波測定器(TAS9VIEW)を用い自律神経バランス測定を実施した。PSQI-Jは初回測定開始時、OSA-MAは各測定期間中の起床時に記入させ、自律神経系活動はHFを副交感神経、LF/HFを交感神経の指標として各測定期間の前後に測定した。また測定期間中のスマートフォン、パソコンなどの電子機器使用時間についても併せて確認した。電子機器の使用時間は制限条件下で約50分程度短くなったが有意差は認められなかった。睡眠の時間的変数では、睡眠時間はいずれの条件も平均で約6.8時間であり条件間の差はみられなかったが、就床および起床時刻の中間点を示すmidpointが制限条件下で約30分有意に早まっており(p<0.05)、睡眠相が前進している状況が確認された。起床時睡眠感調査では制限条件下における起床時眠気因子(p<0.01)、疲労回復因子(p<0.05)が有意な高値を示した。自律神経系活動に関しては非制限条件下でHFの低下傾向とLF/HF の増加傾向が観察された。これらの結果から就寝前1時間の電子機器使用制限は睡眠感および自律神経系活動に好ましい影響を及ぼす可能性が示唆された。

著者

笠原 春香 松尾 博一

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.277, 2022 (Released:2022-12-22)

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日本の大学スポーツ振興における関心は、スポーツ基本計画の一部に大学スポーツの振興が位置付けられたことをきっかけに高まりをみせてきた。その後、大学スポーツの振興に関する検討会議を経て具体的な議論が進められ、第二期スポーツ基本計画では、2022年3月までの具体的な計画目標として大学内におけるスポーツ分野を統括する部局の設置と100大学へのアドミニストレーター配置の促進が掲げられた。しかし、それらの設置や配置は一定進んだものの、目標の達成には至っていないのが現状である。さらに、大学スポーツ統括部局の実態は大学によって千差万別で、それらを一律に評価する評価項目がないために、実態を客観的に把握することは難しい。従って、まずは客観的な評価指標を用いて組織の状態を適切に評価し、その改善に向けた施策を検討することができる体制を整える必要がある。そこで本研究では、組織構造の3次元の観点(専門化・公式化・集権化)から、大学スポーツ統括部局の評価項目を策定し、日本の大学スポーツ統括部局の組織構造を客観的に評価すると共に、その望ましいあり方を提案することを試みた。大学スポーツ統括部局を有する12大学を調査対象として属性アンケートと半構造化インタビューを行い、定性比較法を用いてデータ分析を実施した。その結果、専門化では6つ、公式化では4つ、集権化では6段階の評価項目が抽出された。先行研究においては、組織は高度な専門化と公式化を有することが推奨されているが、調査対象の大学スポーツ統括部局の組織構造を評価したところ、すべての部局で低い専門化と公式化の組織構造であることが示された。集権化については、大学の方針によって適切なあり方(分散型・集権型)は異なるが、いずれの場合でも、上位の意思決定者と下位の意思決定者が少ないレポートラインで結ばれていることで、適切な集権化を実現しやすいことが明らかとなった。

著者

近藤 雄一郎

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 第72回(2022) (ISSN:24367257)

巻号頁・発行日

pp.339, 2022 (Released:2022-12-22)

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本研究は女子選手を対象としてアルペンスキー競技回転種目における競技成績に応じた急斜面区間における滑走の特徴を明らかにすることを目的とした。分析対象レースは第92回宮様スキー大会国際競技会女子回転競技1本目であった。分析対象者は、1本目競技を完走し、大きな減速を伴う失敗のなかった20名であり、1-7位の者を上位群、8-15位の者を中位群、16位以下の者を下位群とした。分析対象区間は、全53旗門のうち12-29旗門目までの急斜面区間(12-20旗門目を急斜面上部、20-29旗門目を急斜面下部)とした。分析項目は、タイム分析、滑走ライン分析、スキー操作分析であった。タイム分析の結果、各分析対象区間で上位群と下位群、中位群と下位群に有意な差が認められた。また、ターン後半に該当する旗門通過後にストックを突くまでの平均所要タイム及び雪煙の上がっている平均タイムで上位群と下位群の間に有意な差が認められた。滑走ライン分析の結果、上位群と比較すると中位群は旗門上部の滑走ラインが旗門に近く旗門下部でターン弧が膨らむ滑走ラインとなる傾向があり、下位群は旗門通過後の山回りが深く旗門から離れた滑走ラインとなる傾向が明らかとなった。スキー操作分析の結果、特に急斜面下部において、上位群はゲートセッティングに応じてスキー先端の方向付けをコントロールしているのに対し、中位群は多くのターンで旗門通過時にスキーの先端は斜面下方向を向いており、下位群は多くのターンで旗門通過時にスキー先端は次の旗門方向を向いていた。以上のことから、急斜面区間をより速いタイムで滑走するためには、エッジング時間を短くすることで除雪抵抗による減速を最小限に留め、ゲートセッティングに応じたスキーの方向付け及び旗門通過後の素早いストックワークによる切り換え操作によってタイムロスの少ない滑走ラインを維持して滑走することが求められる。