著者

坂本 結佳 森本 祥一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.127-130, 2013 (Released:2014-02-03)

---

デマンド交通は,タクシーのように利用者の要求に応じ,指定の場所から場所への移動を路線バス並みの低料金で提供するサービスである.交通網が行き届いていない地域の課題解決や,環境への負担が少ない次世代の交通手段として期待されているシステムである.日本の各地で導入はされているが,その大半の地域では廃止され,交通手段として定着している地域は少ない.よって本研究では,過去の導入事例よりデマンド交通が適さない地域を特定し,その失敗要因について考察する.これにより,不用意な導入による失敗を避け,今後のデマンド交通のあるべき姿を明らかにする.

著者

齋藤 肇 廣松 毅

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.85-88, 2013 (Released:2014-02-03)

---

巨大地震などが発生した場合に備え, 国民に対して警報を発するシステム「J-ALERT(全国瞬時警報システム)」がある. 甚大な自然災害などが発生した場合, どこに, どれほどの人数が存在しているのか知ることは, 人命救助の側面から重要であることは明らかである. しかし, J-ALERTと連携し,国民の所在を明らかにするシステムは存在しない.本稿では, GPS機能付き携帯端末が普及していることを鑑み, また, モバイル空間統計などの技術を参考に, 緊急時にJ-ALERTと連携するモバイル空間マップの概念を示す. 緊急時モバイル空間マップは, J-ALERTが発せられた際に, モバイル端末のおよその所在を示すマップである.

著者

吉川 厚 折田 明子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.193-196, 2013 (Released:2014-02-03)

---

企業研修をはじめとする「研修」は、ただ知識を詰め込むだけではなく、得た知識を実践的に活用し、自ら問題発見や意思決定ができる人材を育てるために実施される。ただし、研修で学んだことは、知識を問うペーパーテストのみで測れるものではなく、研修効果を測り評価するには、研修のデザイン、目的、教材、教授法、講師や受講生の相性など、さまざまな要因を考慮しなければならない。本稿では、これまでに実施してきた研修を実例として、われわれが開発し実施してきたキーフレーズ発見法を用いて、これらの要因のうち何が測定できるのかを明確にしつつ、研修の効果を評価することを試み、その結果を考察する。

著者

根本 忠明

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.3-5, 2013 (Released:2014-02-03)

---

これまで地域活性化に貢献するメディアとして注目されてきたのが、映画やテレビのロケ地を訪問するロケ巡りであった。それが、アニメの舞台になった地区を訪問する聖地巡礼が、こここ数年大きな注目を集めている。本研究では、地域活性化の手段として、アナログ時代からロケ地巡りとデジタル・ネット時代の聖地巡礼までのメディア効果の特徴について報告する。

著者

根来 龍之 藤巻 佐和子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.18-21, 2013 (Released:2014-02-03)

---

ネット化、デジタル化を背景とする産業のモジュール化の進展により、産業構造が従来の「バリューチェーン型」から、「レイヤー型」へと変化している。本稿では、レイヤー型の産業構造はバリューチェーン型の構造とは異なり、戦略課題も異なることを示す。産業構造の変化により、得意としてきたバリューチェーン統合戦略が通用しなくなり、国際競争力が低下する日本企業に「レイヤー戦略」が求められている。

著者

内木 哲也 孟 雅?

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.294-297, 2013 (Released:2014-02-03)

---

個人が撮影した動画像データを保存し、公開する動画共有サイトが今日多用されている。多くの動画共有サイトでは、投稿映像に対する視聴者が評価やコメントを付与することができ、それらが投稿された動画像の再生回数と共に提示されている。これまでの研究では、利用者の文化的背景の差異によって投稿内容だけでなく、評価やコメントの発信量が異なることが明らかにされている。このことは、同じ映像内容に対する評価やコメントの発信量の相違から文化的な差異に言及できる可能性を示唆している。本研究では、日本と中国での同一映像に対するアクセス状況の比較分析から見出された人々の意識や社会的位置づけの妥当性について、現実との比較を通して考察する。

著者

村田 潔 折戸 洋子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2013年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.306-309, 2013 (Released:2014-02-03)

---

ビッグデータビジネスは,個人情報を各種のセンサーやユビキタスデバイスを利用して自動的に収集し,蓄積された多種大量の個人情報を処理・共有して,さまざまな目的のためにタイムリーに活用することを前提としている。こうした個人情報の取扱いをその不可欠の要素とする情報システム開発と,その広範囲にわたる利用が議論されるとき,プライバシー保護は避けて通ることのできない社会的課題として認識されることが一般的である。しかし,個人情報の取扱いが自動化され,人も組織もそのプロセスに関わらない状況においては,誰がプライバシー侵害の主体者となるのかは不透明である。本研究では,ビッグデータ時代におけるプライバシーの概念と保護のあり方について検討を行う。