著者
小針 大助
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.35, pp.9-13, 2009-09

アニマルウェルフェアとは、西欧に始まった動物の扱いについての倫理的概念であり、人と関わる動物の苦痛や快といった情動への配慮の必要性を謳った考え方である。情動の保障といった観点から、わが国では動物の快適性に対する配慮といった見方で取り入れられている。それを満たす条件として、1992年に英国家畜福祉審議会により、『5 freedom(5つの自由)』が提案された。これらは「1.飢えと乾きからの自由」「2.物理的及び熱による不快からの自由」「3.苦痛、傷害、病気からの自由」「4.正常行動発現の自由」「5.恐怖や苦悩からの自由」の5つからなる基準である。しかし、内容は必ずしも難しいことを求めているのではない。具体的にブタの飼育管理に当てはめて考えてみると、「飢えと乾きからの自由」というのは、全てのブタが十分にエサや水を摂取できるようにすることであり、「物理的及び熱による不快からの自由」とは、寒かったり、暑すぎたりしないようにすること、「苦痛、傷害、病気からの自由」というのは、けがや病気をしないように健康管理をきちんとするということだけである。また、「恐怖や苦悩からの自由」とは、パニックや怪我を誘発するような乱暴な取り扱いに注意するなどといった、主に管理者の取り扱い方法に関するものであり、これらは、生産性に直結する部分であるため、理解しやすいのではないかと思う。しかし、アニマルウェルフェアの保障を考える上では、残り一つの項目である「正常行動の発現の自由」についても満たしていく必要が指摘されているのである。
著者
野林 厚志
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.39, pp.17-22, 2011-09

本稿では中国福建省とイベリア半島の事例を通して、商業的な食肉の生産が行われ、人間が動物を屠る光景が希薄になっていく現代の食肉生産、流通事情の中で、文化的な所産としての家畜動物の存在とその飼養が世界の各地で見られるということを紹介した。こうしたブタは経済的、イデオロギー的、宗教的.人間社会のあらゆる側面において深く関わってきた家畜動物である。ブタをめぐる人間の態度には、積極的にその利用を促す正の象徴化と、接触すらも禁じる負の象徴化の両方があり、それらは時には混在してきたのである。これらを理解するためには、実際にブタが人間によってどのような扱われかたをしているかについて個々の事例を検証していく必要がある。
著者
山本 孝史
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.45, pp.7-13, 2014-09
著者
服部 信司
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.43, pp.2-13, 2013-09
著者
柴田 昌利
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.50, pp.20-23, 2017-02
著者
知久 幹夫
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.37, pp.16-19, 2011-02

静岡県では、現在、本県造成の大ヨークシャー種系統豚「フジヨーク」と、デュロック種系統豚「フジロック」を利用した、「静岡型銘柄豚ふじのくに」が、養豚農家で年関約3万頭生産されています。これら系統豚を利用した「静岡型銘柄豚」生産が定着する中、 「フジヨーク」の近交係数上昇に備え、平成16年から、後継大ヨークシャー種の造成を開始し、このたび「フジヨーク2」が完成しましたので紹介します。
著者
服部 信司
出版者
日本SPF豚研究会
雑誌
All about swine (ISSN:0918371X)
巻号頁・発行日
no.43, pp.2-13, 2013-09

4月20日,TPP(Trans Pacific Partnership Agreement:環太平洋連携協定)交渉を行っている11か国は,日本の参加を承認し,その4日後(4月24日)アメリカ政府は,アメリカ議会に日本のTPP交渉参加を通報した。90日後=7月23日に(90日間の議会との協議期間を経て),日本の参加が自動的に可能になる。TPP第18回交渉は,7月15-25日にマレーシアにおいて行われ,日本は,その最終段階=(アメリカとの時差の関係で)7月23日午後から参加した。ようやく日本政府は交渉への各国提案等の内容にアクセスしうることになった。最終日7月25日には交渉は行われず,交渉各分野について日本に説明を行う集中日とされた。関税撤廃・引き下げについての日米間の交渉は,アメリカ側の事情により8月下旬以降に始められる。このTPP交渉は,今年10月の大枠合意→年内合意を目指している。7月21日時点において10月大枠合意までに予定されている交渉は,8月の第19回交渉(ブルネイ)だけである。日本のルール作りへの関与は限られているといわなければならない。