著者
成田 亜希 安井 稚子
出版者
一般社団法人 日本予防理学療法学会
雑誌
日本予防理学療法学会雑誌 (ISSN:24369950)
巻号頁・発行日
pp.JPTP-D-22-00014, (Released:2023-04-28)
参考文献数
11

【目的】近隣2 市の理学療法士派遣事業の活動内容から,特別支援教育における理学療法士の役割と今後の展望を示す。【方法】A 市とB 市の教育委員会が実施している地域の公立小・中学校の特別支援学級・通常学級への理学療法士巡回訪問の内容を比較する。【結果】2 市ともに,生活指導,介助方法の指導,相談業務等を行うが,2 市が大きく異なる点は,A 市が医師の指示の下,肢体不自由児に医療行為を実施するのに対し,B 市は知的障害,発達障害児も対象であり,医療行為に代わり医療機関等の紹介や補装具業者との連携を図るところである。【考察】 理学療法士は,対象者や家族,教員の思いを直接聞きながら,学校内生活をサポートできる。また,継続した支援により児童生徒の特性を理解した進路のアドバイスも可能となる。特別支援教育における理学療法は,医療の知識や肢体不自由児への理学療法に加え,学校教育の知識,知的障害・発達障害児への学習場面での環境調整・課題難易度の設定等も重要である。
著者
石本 泰星 三木 貴弘 殿尾 守弘
出版者
一般社団法人 日本予防理学療法学会
雑誌
日本予防理学療法学会雑誌 (ISSN:24369950)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.32-38, 2022-03-31 (Released:2022-03-30)
参考文献数
50

【目的】本研究の目的は腰痛を有する症例に対する教育的アプローチを主とした訪問リハビリテーションが奏功した経験を報告することである。【方法】対象は脊柱固定術後70 日経過した70 歳代の女性である。対象には週2 回,1 回40 分の訪問リハビリテーションが3ヵ月間提供された。内容としては教育的アプローチ,運動療法および有酸素運動,仕事作業練習を実施した。アウトカム指標は日本語版Roland-Morris Disability Questionnare(以下RDQ)をメインアウトカムとし,疼痛,破局的思考,精神状態,身体機能を訪問リハビリテーション開始時と終了時また訪問リハビリテーション終了から6ヵ月後に測定した。【結果】教育的アプローチを主とした多面的な介入を3ヵ月間実施した結果,日本語版RDQ や疼痛,破局的思考,精神状態,身体機能において大きな改善を認めた。またその効果は訪問リハビリテーション終了から6ヵ月後も維持されていた。【結論】訪問リハビリテーションにおける多面的な介入は,腰痛による日常生活の機能障害,破局的思考,精神状態に好影響を与える可能性が示唆された。
著者
牧迫 飛雄馬 白土 大成 椎葉 竜平 谷口 善昭 窪薗 琢郎 大石 充
出版者
一般社団法人 日本予防理学療法学会
雑誌
日本予防理学療法学会雑誌 (ISSN:24369950)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.19-24, 2022-03-31 (Released:2022-03-30)
参考文献数
21

【目的】地域在住高齢者における運動器疾患,転倒歴および多剤併用とサルコペニアとの関連性を調べることを目的とした。【方法】地域コホート研究に参加した高齢者905 名を対象とし,運動器疾患の有無,1 日の服薬数,過去1 年間での転倒歴を聴取した。サルコペニアはAWGS2019 の基準で判定した。【結果】全対象者のうちの166 名(18.3 %)がサルコペニアに該当した。骨粗鬆症を有する者ではサルコペニアの該当者が有意に多かったが,脊椎疾患および変形性関節症とサルコペニアとの関連は認められなかった。ロジスティック回帰分析の結果,運動器疾患とサルコペニアの関連は確認されず,多剤併用(6 剤以上)(オッズ比1.56)および転倒歴(オッズ比1.65)がサルコペニアと有意に関連していた。【結論】骨粗鬆症を有する高齢者ではサルコペニアに該当する者の割合が高かったものの,多変量解析においてはサルコペニアと運動器疾患との関連性は認められず,多剤併用および転倒歴がサルコペニアと関連する要因として抽出された。
著者
太田 幸將 宇田 和晃 髙橋 静子 彦田 直 宮越 浩一
出版者
一般社団法人 日本予防理学療法学会
雑誌
日本予防理学療法学会雑誌 (ISSN:24369950)
巻号頁・発行日
pp.JPTP-D-23-00005, (Released:2023-09-12)
参考文献数
23

【目的】リハビリテーション実施中に転倒した事例の特性と歩行練習中の転倒状況を明らかにすること。【方法】2016 要旨 年4 月1 日~2020 年8 月31 日にリハビリテーション実施中に転倒した患者の年齢,診療科,対応療法士の経験年数,練習内容,インシデントレベルを調査した。歩行練習中の転倒に関し,方向・要因・介助方法を調査した。また対象期間内のリハビリテーション処方数・実施時間を調査した。【結果】438,593.7 時間の実施のうち転倒は124 件であった。転倒発生率は65 歳未満で0.43/1,000 人・時間,65 歳以上で0.25/1,000 人・時間であった。診療科は血液腫瘍内科で0.47/1,000 人・時間,療法士の経験年数は1-3 年目の0.37/1,000 人・時間で最大であった。歩行練習中の転倒は,前方,躓き,監視で多かった。【考察】転倒特性を明らかにすることで,転倒予防に役立つ可能性がある。
著者
井上 大樹 安心院 朗子 谷口 隆憲
出版者
一般社団法人 日本予防理学療法学会
雑誌
日本予防理学療法学会雑誌 (ISSN:24369950)
巻号頁・発行日
pp.JPTP-D-23-00009, (Released:2023-08-04)
参考文献数
27

【目的】靴の種類や特徴を統一したサイズが異なる靴を用いて,高齢者における靴のサイズ適合性が歩行安定性に影響を及ぼすかを検討した。【方法】介護予防教室体験会に参加した高齢者27 名を対象とした。歩行能力の評価には,3 軸加速度センサにて歩行速度,歩幅,歩行周期のばらつき,歩行の動揺性の指標となるRMS を算出した。靴のサイズ測定は,Brannock device にておこない「適合」,「不適合」の2 条件に合致する靴を準備した。対象者ごとに無作為に割り付けた順に靴を着用し,歩行能力の測定をおこなった。 統計解析は,靴のサイズ適合性における歩行関連指標の比較に対応のあるt 検定をおこなった。【結果】適合と不適合を比較して,不適合の靴を着用した場合,前後のRMS のみ有意に低値を示した。【考察】歩行時の推進力に影響を及ぼした可能性が考えられるが,さらなる検討が必要である。