- 著者
- 飯島 祥二
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大社会総合研究所報 (ISSN:13458299)
- 巻号頁・発行日
- no.25, pp.41-48, 2004-10
- 著者
- 三浦 正広
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大社会総合研究所報 (ISSN:13458299)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, pp.171-179, 2000-10-30
3 0 0 0 OA 加藤泰史論文の批判的継承 -カント的対比から多元的価値分類へ-
- 著者
- 九鬼 一人
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, no.1, pp.1-22, 2016-06-25
2 0 0 0 OA 有体物の影像による利用と所有権 : かえで写真事件
- 著者
- 三浦 正広
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大社会総合研究所報 (ISSN:13458299)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, pp.193-201, 2003-10-30
1 0 0 0 OA 日本の株式市場におけるバリュー・プレミアムに関するパズルの研究
- 著者
- 山根 明子
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2010
本研究では、株式のキャッシュフローのタイミングを表す指標である株式デュレーションを用いることによって、日本の株式市場におけるバリュー・プレミアムの説明を試みた。分析の結果、バリュー株、グロース株の違いが株式デュレーションの長さの違いと対応していること、株式デュレーションに関するリスクファクターがHMLファクターと似た性質を持つこと、1996年以降の標本ではどちらのファクターも説明力を失うことが明らかにされた。
- 著者
- 捧 富雄
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大社会総合研究所報 (ISSN:13458299)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, pp.31-42, 2006-10-30
1 0 0 0 Othelloにおける「男らしさ」の意味
- 著者
- 松浦 芙佐子
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.45, no.1, pp.73-97, 2009-06-25
- 著者
- 賀 耀明
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.2, pp.109-157, 2014-11-28
1 0 0 0 『夢十夜』を読む : 「第十夜」謎の女と豚
- 著者
- 越智 悦子
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.41, no.3, pp.84-67, 2006-02-10
1 0 0 0 デジタルオーディオプレーヤーの製品属性の変化に関する内容分析
- 著者
- 横澤 幸宏
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.1, pp.45-60, 2014-07-01
1 0 0 0 OA 代償分割における代償金の取得費該当性 : 租税法と私法の適用関係から(1)
- 著者
- 加藤 友佳
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.2, pp.13-43, 2014-11-28
1 0 0 0 OA 文学を教えることは可能か
- 著者
- ノサック ハンス・エーリヒ 香月 恵里
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大論叢 (ISSN:02868652)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.2, pp.126-90, 2006-11-10
1 0 0 0 OA 山陰地域鉄道交通体系の変遷と観光地域の対応(中国・四国地方における観光について)
- 著者
- 野本 晃史
- 出版者
- 岡山商科大学
- 雑誌
- 岡山商大社会総合研究所報 (ISSN:13458299)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, pp.117-131, 2003-10-30
1 0 0 0 OA 低金利下およびオープンマクロ体系下における最適金融政策の研究
本研究では、(1)マクロの消費行動に関する研究、(2)量的緩和政策と時間軸政策についての検証、(3)為替レートを考慮した政策反応関数の推定、を進めた。(1)は、総需要の推計に関連するものである。ここには日米比較のためのアメリカのデータによる推計も含まれる。(2)は先行研究のサーベイと実証分析である。実証研究では、量的緩和政策は長期の経済成長に対して、効果が十分になかったことが示された。(3)は、為替レート予測やインフレ率予測などを考慮した政策反応関数を推定である(共同研究・共著者が第1執筆者)。分析の結果、円安期待とインフレ抑制の関係が示された。