- 著者
- ジェフリー・ハーフ著 星乃治彦 [ほか] 訳
- 出版者
- 岩波書店
- 巻号頁・発行日
- 2013
- 著者
- 稲葉 寿
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 科学 (ISSN:00227625)
- 巻号頁・発行日
- vol.90, no.10, pp.909-914, 2020-10
1 0 0 0 新聞の責任 : 名誉棄損を中心として
1 0 0 0 比較社会史の「理論」と社会システム論的アプローチ
- 著者
- 雨宮 昭彦
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 思想 (ISSN:03862755)
- 巻号頁・発行日
- no.1032, pp.68-92, 2010-04
1 0 0 0 確実性について--習慣論の立場から
- 著者
- 稲垣 良典
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 思想 (ISSN:03862755)
- 巻号頁・発行日
- no.621, pp.p386-402, 1976-03
1 0 0 0 OA 古事記及日本書紀の研究
- 著者
- 片山 善博
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 世界 (ISSN:05824532)
- 巻号頁・発行日
- no.915, pp.66-68, 2018-12
1 0 0 0 ディルタイとフッサ-ル現象学--相対主義によって哲学がうけた挑戦
- 著者
- Orth E.W. 塚本 正明
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 思想 (ISSN:03862755)
- 巻号頁・発行日
- no.825, pp.p83-107, 1993-03
1 0 0 0 OA サミュエル・ジョンスン伝
- 著者
- ヂェームス・ボズウェル 著
- 出版者
- 岩波書店
- 巻号頁・発行日
- vol.中, 1948
1 0 0 0 OA サミュエル・ジョンスン伝
- 著者
- ヂェームス・ボズウェル 著
- 出版者
- 岩波書店
- 巻号頁・発行日
- vol.下, 1948
1 0 0 0 IR 公的年金の所得移転--「5つの選択肢」と1999年度改正案
- 著者
- 麻生 良文
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 経済研究 (ISSN:00229733)
- 巻号頁・発行日
- vol.51, no.2, pp.152-161, 2000-04
この論文では厚生省が1997年に発表した「5つの選択肢」および1999年度改正案がどのような所得移転をもたらすのかを分析した.分析の結果,次のことが明らかになった.まず,(1)5つの選択肢のどの案が採用されるかで大きな影響を受ける二つのグループが存在する.一つは1980年生まれ以降の世代(将来世代)であり,もう一つのグループは1940年から1970年生まれの世代(移行期世代)である.(2)将来世代にとっては A 案(現状の給付水準を維持する案)がもっとも不利で,D 案(給付水準を4割削減する案)が有利である.しかし,移行期の世代にとっては A 案が有利で D 案は不利である.(3)厚生年金の1999年度改正案は C 案とほぼ等しい内容である.この案のもとで,負担と給付が均衡する世代は1960年生まれの世代であり,それ以降の世代は負担が給付を上回っている.将来世代とっては生涯所得の10%程度が厚生年金を通じて取り上げられている.(4)厚生年金制度は労働供給に対して暗黙の課税を行っているが,暗黙の税率は将来世代ほど大きい.(5)国民年金の所得移転は厚生年金に比べれば小さいが,やはり世代間格差が存在する.負担と給付がほぼ均衡するのは1975年生まれの世代であり,それ以降の世代は負担超過である.将来世代の負担は夫婦合計で生涯所得の3%程度である.
- 著者
- 片山 善博
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 世界 (ISSN:05824532)
- 巻号頁・発行日
- no.935, pp.84-86, 2020-08
- 著者
- 片山 善博
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 世界 (ISSN:05824532)
- 巻号頁・発行日
- no.938, pp.86-88, 2020-11
1 0 0 0 IR 希望退職と逆選択--企業内人事データによる検証
- 著者
- 都留 康
- 出版者
- 岩波書店
- 雑誌
- 経済研究 (ISSN:00229733)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.1, pp.42-52, 2005-01
本稿の目的は,機械関連のメーカーA社が1993年度と96年度に実施した2回の希望退職募集を分析対象とし,希望退職応募者と在職者全体ならびに自己都合退職者とを比較することにより,両者の査定点などにどのような差異があるのかを分析することにある.A社人事データを分析した結果,以下のことが明らかとなった.まず,第一次雇用調整においては,在職者全体と希望退職者との比較,ならびに自己都合退職者と希望退職者との比較から,希望退職者の職能資格等級や給与は相対的に高いにもかかわらず,査定点は在職者と同等程度であり,自己都合退職者よりも低いことが判明した.つまり,この回は,希望退職者は会社にとって辞めてほしい人だったといえる.次に,第2次雇用調整においては,同様の比較から,管理職層では在職者全体と希望退職者との間の査定点はほぼ同等程度であったが,非管理職の資格の低い層では希望退職者の査定点が有意に高く,自己都合退職者と希望退職者との間には査定点の差はないことが明らかとなった.これから,非管理職層で能力の高い者が流出している可能性があるといえる.希望退職には指名解雇とは異なり「誰が辞めるかわからない」面がある.A社の事例は,優遇条件や勧奨活動によっても,会社が辞めてほしい人だけが辞めるのではなく,成績優秀者も流出するという逆選択現象が希望退職には伴うことを明らかにしている.