著者
西野 毅朗 杉森 公一 吉田 博 竹中 喜一 佐藤 浩章
出版者
日本高等教育開発協会
雑誌
高等教育開発 (ISSN:24369918)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.46-54, 2022-03-31 (Released:2022-05-06)
参考文献数
7

本研究は、日本における大学教育センター等を評価するためのアセスメントツールを開発することを目的とし、望ましい基準とはいかなるものかを明らかにする。大学教育センター等は、主として大学教育の改善を担う組織であり、日本の約半数の大学が設置しているが、センターそのものの組織体制やサービスを評価するための基準は定かでない。そこで、本研究では3つの段階に分けて、基準の開発に取り組んだ。第1に、米国におけるCTLのアセスメントツールである「A CENTER FOR TEACHING AND LEARNING MATRIX」を日本語に直訳した。第2に、この「直訳版」について日本の大学教育センター等の関係者から意見を収集し、日本の文脈に合わせた表現に変更した「意訳版」を作成した。第3に、意訳版を用いて実際に自組織を評価していただき、評価基準について改善すべき点をヒアリングした。そして、その結果を踏まえた「日本版CTLアセスメントツール」(日本版CTLアセスメント基準および活用ガイドライン)を完成させるに至った。今後は、本評価基準をいかに活用しうるかについて明らかにしていきたい。
著者
竹中 喜一 杉森 公一 西野 毅朗 吉田 博
出版者
日本高等教育開発協会
雑誌
高等教育開発 (ISSN:24369918)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.11-19, 2024-03-31 (Released:2024-03-31)
参考文献数
5

本研究は、日本の大学教育センター等の特徴と課題について「日本版CTLアセスメント基準」を用いて明らかにすることを目的とする。具体的には①センターの特徴や課題は何か、②特徴や課題の背景は何か、③本基準の意義と課題は何か、の3つの問いについて、同基準を分析枠組みに用い、大学教育センター等に所属する教職員を対象としたインタビュー調査を実施した結果をもとに追究した。その結果、日本の大学教育センター等には同基準のカテゴリーである「組織構造」「資源分配とインフラ」「プログラムとサービス」に沿った特徴や課題があり、同基準に4つの意義や2つの課題を有することが示唆された。
著者
杉森 公一
出版者
日本高等教育開発協会
雑誌
高等教育開発 (ISSN:24369918)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.21-24, 2023-03-31 (Released:2023-04-13)
参考文献数
12

本書は、米国における大学教育学習センター(Center for Teaching and Learning: CTL)に関するベストプラクティスをまとめ、センターの開設、活性化、維持と発展を目指す教育開発者に、実践的なガイダンスとリソースを提供するものである。日本においても、中央教育審議会「教学マネジメント指針」や「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン(答申)」が促す「FD・SDの高度化」の要請の下にあって、教育開発者の知識・スキル・能力を高めることと、CTL開発のリーダーシップの役割を確立することは、同様に必要となっている。米国PODネットワークが実施してきた教育開発者を対象としたワークショップの実践の蓄積から抽出された知見も合わせて、評者は本協会の今後の活動への示唆を提案したい。
著者
竹中 喜一 中井 俊樹
出版者
日本高等教育開発協会
雑誌
高等教育開発 (ISSN:24369918)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.37-45, 2022-03-31 (Released:2022-05-06)
参考文献数
23

本稿の目的は、大学のIR担当者養成研修の受講者を対象として、どのような研修転移がみられたか、もしみられないのであれば何が研修転移の課題であるか、の2点を明らかにすることである。愛媛大学が主催して行った「IRer養成講座」の受講者を対象に行った質問紙調査の結果を分析し、提案や情報発信、分析への活用、計画の立案といった行動変容や、組織的なIRの推進に関する業績向上があったことが明らかになった。ただし、受講者の記述内容には、行動変容の前段階と受け取られるものも散見されており、追跡調査の余地を残した。また、受講者あるいは受講者の職場の状況に課題があり、研修転移に至らない場合もあることが示唆された。