著者

吉田博 著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

1931

著者

吉田 博一

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.61-67, 2003 (Released:2003-06-06)

参考文献数

18

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花粉症は,アレルギー性鼻炎を好発時期によって通年性と季節性に分類し,季節性のうち花粉を原因とするものであり,季節性アレルギー性鼻炎の大部分を占める.従って,花粉症はアレルギー性鼻炎の代表的疾患であり,I型アレルギー疾患である.鼻の主徴は,くしゃみ,水性鼻汁,鼻閉で,原因花粉飛散期にのみ症状を現す.「国民病」とまで言われるスギ花粉症の有病率は徐々に増加し,近年行われた2つの全国的疫学調査では,都道府県別では有病率に違いが認められたが,全国平均すると15%前後であった.有病率増加に関係する因子としては,スギ花粉飛散量の増加,浮遊粒子状物質のアジュバンド効果,住環境や食生活の西欧化,結核症や寄生虫疾患などの感染症の減少に伴うTh1とTh2のアンバランス(Th2優位)などが挙げられる.

著者

吉田 博一

出版者

システム監査学会

雑誌

システム監査 (ISSN:09147446)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.127-139, 2017 (Released:2023-04-07)

参考文献数

18

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「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」により全国民にマイナンバーとよばれる個人番号が2015 年10 月より通知され、個人ごとの顔写真やマイナンバーが記載されたIC カードであるマイナンバーカードの交付が2016 年1 月より開始されている。このマイナンバーを利用した制度について、国は法令で利用範囲が限定されている等の措置が講じられており、安心・安全な制度と説明している1)。一方、マイナンバーカードに内蔵されているIC チップには、電子証明書や自治体独自のアプリケーションが格納されているが、利用範囲は限定されていない。また、地方自治体では、マイナンバーの利用に伴うセキュリティ対策が強化されている。 本研究では、このようなマイナンバーに関わる制度全般に関して主に情報システムの観点からリスク分析を行い、リスク対応におけるシステム監査の有用性を論ずる。

著者

遠藤 哲夫 佐藤 方信 吉田 博 矢川 寛一

出版者

一般社団法人 日本内分泌学会

雑誌

日本内分泌学会雑誌 (ISSN:00290661)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.1007-1015, 1978-09-20 (Released:2012-09-24)

参考文献数

22

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A total of 747 cases of malignant neoplasms of the thyroid reported in the “Annual of the Pathological Autopsy Cases in Japan” during the past 5 years (1969-1973) were reviewed and statistically analysed.Histological diagnosis in this series were papillary carcinoma in 323 cases (51.8%), follicular carcinoma in 143 cases (22.9%) and anaplastic carcinoma in 102 cases (16.3%). The average age of patients at autopsy was 58 years for papillary carcinoma cases, 62.4 years for follicular carcinoma cases and 61.7 years for anaplastic carcinoma cases. The incidence of metastasis to lymph nodes and to organs was 47.3% and 51.5%, respectively in cases of follicular carcinoma and 73.3% and 98.0%, respectively in cases of anaplastic carcinoma. Autopsy revealed an otherwise unnoticed thyroid cancer in 457 cases, which accounted for 61.2% of the entire autopsy cases of malignancy of this organ. A so-called multiple cancer, i.e. the concurrence of carcinomas in the thyroid gland and other organs, was seen in 239 cases (32.3%).

著者

吉田博 著

出版者

日本葉書會

巻号頁・発行日

1907

著者

吉田 博司

出版者

八戸大学商学部

雑誌

八戸大学紀要 (ISSN:21866929)

巻号頁・発行日

no.6, pp.117-142, 1986-03-01

著者

西野 毅朗 杉森 公一 吉田 博 竹中 喜一 佐藤 浩章

出版者

日本高等教育開発協会

雑誌

高等教育開発 (ISSN:24369918)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.46-54, 2022-03-31 (Released:2022-05-06)

参考文献数

7

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本研究は、日本における大学教育センター等を評価するためのアセスメントツールを開発することを目的とし、望ましい基準とはいかなるものかを明らかにする。大学教育センター等は、主として大学教育の改善を担う組織であり、日本の約半数の大学が設置しているが、センターそのものの組織体制やサービスを評価するための基準は定かでない。そこで、本研究では3つの段階に分けて、基準の開発に取り組んだ。第1に、米国におけるCTLのアセスメントツールである「A CENTER FOR TEACHING AND LEARNING MATRIX」を日本語に直訳した。第2に、この「直訳版」について日本の大学教育センター等の関係者から意見を収集し、日本の文脈に合わせた表現に変更した「意訳版」を作成した。第3に、意訳版を用いて実際に自組織を評価していただき、評価基準について改善すべき点をヒアリングした。そして、その結果を踏まえた「日本版CTLアセスメントツール」(日本版CTLアセスメント基準および活用ガイドライン)を完成させるに至った。今後は、本評価基準をいかに活用しうるかについて明らかにしていきたい。

著者

吉田 博

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.59, no.11, pp.812-813, 2004-11-05 (Released:2019-02-15)

著者

山口 昌樹 金森 貴裕 金丸 正史 水野 康文 吉田 博

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

医用電子と生体工学 (ISSN:00213292)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.234-239, 2001 (Released:2011-10-14)

参考文献数

15

被引用文献数

17

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It is more than a half-century since Dr. Hans Selye proposed that the reaction to an external stimulus to a human be called a “stress.” However, an index that can quantitatively evaluate the stress has not yet been established. We have focused on the change of α-amylase activity in saliva (salivary amylase) and carried out an in vivo evaluation in six normal subjects to define the levels of mental stress through amylase activity. In this evaluation, the Kraepelin Psychodiagnostic Test was used as a mental stressor for the subjects. In normal subjects, a comparatively quick response was observed by the experiment for stress load, which verified a correlation between mental stress and salivary amylase activity. The sign of gradient calculated from the salivary amylase activity was negative or positive, depending on whether the stress reaction is comfortable. Furthermore, when the salivary amylase activity and salivary total protein were measured, the effect of the salivary flow rate could be estimated. The change of salivary amylase activity was confirmed as being originated from stress. These results suggest that the monitoring of salivary amylase could be used as a noninvasive indicator of stress reaction.

著者

小川 秀樹 櫻井 哲史 手代木 徳弘 吉田 博久

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.103, no.3, pp.192-199, 2021-06-01 (Released:2021-08-12)

参考文献数

23

被引用文献数

4

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コシアブラは人気の高い山菜の一つであるが,山菜類の中でも137Cs濃度が高いことが知られている。しかしながら,葉,幹,主根,側根といった樹体部位別ごとの137Cs分布を捉えた研究はこれまでほとんど報告されてこなかった。本研究は,部位別の137Cs分布や重量比に着目し,統計解析により,コシアブラの葉の高濃度化の要因について検討することを目的とした。2016年と2017年の春期と秋期に,福島県内に自生する小さい個体(樹高が2 m以下)のコシアブラを採取した。各部位への137Cs分布割合を,各部位の137Cs濃度と重量から算出した。春期には樹体全体に含まれる137Cs蓄積量の約50%が葉に分布した。また,いずれの採取時期においても幹より地下部に多くの137Csが分布していた。さらに,線形回帰モデルの結果,側根と幹および主根の内皮の137Cs濃度には高い正の相関が認められた。これらの結果から,137Csは内皮を通じて主根や幹へと移動した可能性が示唆された。コシアブラの葉が高濃度化する要因については,既往研究で指摘されてきた浅根性という特徴に加えて,地下部に蓄えられた137Csの内皮を通じた転流による可能性が考えられる。

著者

吉田 博一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.253-256, 2017 (Released:2017-05-31)

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マイナンバー制度の運用に伴い,地方自治体の情報システムは,特定個人情報を提供や照会するため住民情報を扱う基幹系システムとLGWAN上に設置する中間サーバとを接続するようになる.しかし,2015年5月に発生した日本年金機構の個人情報漏えい事案が発生したことにより,個人番号利用事務の基幹系システムとLGWANとインターネットの各々のネットワークも分離し,端末からの媒体持ち出し禁止,二要素認証の必須といったセキュリティ強靭化対策が求められている.このため,庁内で外部からのファイル転送ができない等の影響が生じる.本研究では,こうした状況を踏まえた,自治体情報システムの展望について論ずる.

著者

吉田博 著

出版者

博文館

巻号頁・発行日

1910

著者

小島 丈兒 吉田 博直 木村 哲男 森野 道夫

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, 1994-02-15

著者

吉田 博

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.529-537, 1982 (Released:2014-11-21)

参考文献数

16

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人水晶体が蛍光をもち加齢とともに増強することは良く知られているが, その分布はほとんど報告がない. 今回は蛍光強度および吸収度分布とその特性を正常および老人性核白内障水晶体で検討した結果を報告する. 正常人水晶体と, 混濁と核硬化の程度により分類した老人性核白内障水晶体を0.5mmの薄切り切片として, アミンコ社自記分光光度計と日立社蛍光分光光度計で蛍光および吸収測定を, オリンパス社マルチ測光顕微鏡で蛍光強度分布と吸収度分布をおこなった. 紫外部吸収スペクトルでは正常人水晶体の280nmの吸収極大は, 核白内障進行とともに変化はないが, 340nm-390nmの長波長側に吸収極大が形成された. 励起光395nmにおける蛍光強度も正常人水晶体で示す465nmの極大は, 核白内障形成とともに減少していくと同時にやや長波長の500nmに新しい吸収極大が表われ, 495nmに等放射点を形成した. 励起光400nmにおける蛍光強度は正常水晶体核部から次第に核白内障の進行につれて核部周囲に強く分布した. 紫外部および可視部吸収度分布は核部中心に変化がみられた. 正常人水晶体で低い吸収を示す核部は, 核白内障の進行とともにその吸収度を増し逆に山を形成した.

著者

水口 斉 脇野 修 川合 徹 菅野 義彦 熊谷 裕生 児玉 浩子 藤島 洋介 松永 智仁 吉田 博

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.191-201, 2021 (Released:2021-05-28)

参考文献数

30

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セレン(selenium)は必須微量元素であり,セレノシステイン,セレノメチオニンとしてセレン含有たんぱく内に組み込まれセレン含有たんぱくとして作用を発揮する.セレン欠乏症では心機能低下,動脈硬化,感染症,甲状腺機能低下,皮膚症状,筋肉症状が認められる.セレン欠乏症は長期静脈栄養・経腸栄養剤を用いる患者において重要であり,2018年セレン欠乏症の診療指針が策定された.透析患者にもセレン欠乏症が認められ,血清セレン低値は死亡と関連し,特に本邦のKAREN研究では感染症死と関連があることが報告されている.その一方で透析患者への介入研究はこれまで報告が少なく,栄養状態の改善のみが報告されている.セレン欠乏は透析患者の2大死因である感染症と心血管病にかかわる可能性があり,今後透析患者における基準値の策定および治療介入の可能性も検討すべきである.

著者

安井 昌之 向山 昌邦 横井 風児 足立 皓岑 若山 育郎 三谷 和男 八瀬 善郎 吉田 博信 吉益 文夫 大田 喜一郎

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.85-86, 1989-01-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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孤発性の筋萎縮性側索硬化症(ALS)6例,神経学的に正常な対照5例の中枢神経組織(CNS)26部位について放射化分析法でアルミニウム(A1)を測定し, 2例のALSで高Al含有量を認めた.症例Iで136.5±99.3μg/g dry weight (Mean±SD),症例IIは88.3±52.0μg/g,他のALS4例で28.0±14.3μg/g,対照群は25.8±8.1μg/gであった.孤発性ALSのCNS内に高Alが沈着した2例を報告した.

著者

吉田 博一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2014年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.49-52, 2014 (Released:2015-01-30)

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欧米で取り組まれているオープンガバメントは、透明性、住民参加、政府間及び官民の連携・協業の三原則で進められている。日本では、透明性にあたる行政データの民間開放(オープンデータ)のみに留まっているのが現状である。米国等では、官民の連携・協業の取組みとして、非緊急時の行政への通報電話番号である311をインターネットで投稿できるようにするOpen311の取り組みが進んでいる。この取組みにより、住民自らがそのデータを活用するアプリケーションを開発・提供することが可能になった。千葉市や大阪市で行われた実験を分析し、日本における連携の可能性と今後の展望を考察する。

著者

吉田 博久

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.354-360, 2016 (Released:2016-06-18)

参考文献数

20

著者

吉田博 著

出版者

博文館

巻号頁・発行日

1910

著者

吉田 博則

出版者

東京大学

雑誌

戦略的な研究開発の推進 戦略的創造研究推進事業 ACT-I

巻号頁・発行日

2017

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本提案では廃材のような不定形な材料の有効活用を促進するような仕組みを構築し、試験的に枝材を用いた建築要素の設計、製作に取り組みます。実際の枝の3次元モデルを用いる点、枝のような端材の適材適所、ユーザ参加型のプロセスが特徴です。CNC加工機によって壊れやすい枝にも精密に加工し、狙った形状を実現することで、今まで廃材として捨てられていた素材に付加価値を与えることを目標としています。