著者

岡田 俊裕

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.233-249, 1995 (Released:2017-04-20)

参考文献数

89

被引用文献数

1

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小田内通敏(1875-1954)は, 学生時代には史学研究を志向し, 社会学にも強い関心をもっていた。そのため彼の地理学研究は, それらの考察法を重視する傾向をもった。また, 新渡戸稲造(1862-1933)や「郷土会」を介して農政学・農業経済学・植物学などを吸収し, 地域地理学を住民の生業と生活に即して研究する素地が形成された。その最大の成果が社会経済地理学のモノグラフ『帝都と近郊』(1918)であり, 以後, 行政諸機関や企業の委嘱を受け, 朝鮮・満州・樺太・日本各地の集落・人口を社会経済地理学的に調査した。また彼は, このような地理学研究を普及させるための組織づくりにも尽力し, 1926年には地球学団や日本地理学会に対抗して人文地理学会を設立した。歴史学的・社会科学的考察を重視する小田内の学風は, 山崎直方(1870-1929)などの自然科学的な学風に対比される存在であった。しかし, 学界主流を占めた山崎の学風とは異なり, 当時の地理学界・地理教育界に充分波及したとは考え難い。大学の専任教員として地理学研究者の養成にたずさわることのなかった小田内は, その点で小川琢治(1870-1941)や石橋五郎(1876-1946)とも対照的であった。

著者

岡田 俊裕

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.197-212, 1994 (Released:2017-04-27)

参考文献数

70

被引用文献数

1

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牧口常三郎『人生地理学』(1903年初版,1908年訂正増補8版)は,当時の非アカデミズム地理学徒に歓迎され高い評価を受けたが,アカデミズム地理学の形成者たちには1970年代前半ごろまで無視ないし軽視されてきた。しかし本書は,環境論的な立場からの地人関係の考察が優れているだけでなく,分布論・立地論による経済地理学的・社会地理学的・政治地理学的な分析に先駆的かつ現代的な意義が認められる。なかでも,チューネン圏を最も早く地理学研究に導入した点が注目される。ただし牧口は,それを原典に忠実に導入することはせず,現実社会への適用および有効性を考慮しつつ吸収しようとした。この応用や実践への志向,および実学的な傾向が彼の学風の特徴であった。アカデミズム地理学者のなかで牧口に最も近い存在は,在野的な人文地理学者で,しかも「郷土会」の活動を共に行った小田内通敏であったと考えられる。しかし小田内でさえ,なぜか牧口とその著書について論及することがなかった。それは,前アカデミズム地理学の成果がアカデミズム地理学にあまり継承されなかったということを示唆していると考えられる。

著者

山下 博樹

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-19, 1993 (Released:2017-04-27)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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近年,多くの研究者によって指摘されている大都市圏の構造変化に関して,東京大都市圏周辺部への都市諸機能の集積,さらにそれらが顕著にみられる周辺中核都市の成長に着目し,1975年〜1985年の変化について考察をおこなった。個々の周辺中核都市の特性を解明するに際して,通勤・通学流動,物品販売機能の集積状況,および業務管理機能の集積状況を明らかにした。その結果は次の通りである。(1)東京への通勤・通学人口率をみると,周辺部への高等教育機関移転の結果,とりわけ通学人口率の相対的低下が進んだ。(2)通勤・通学人口率から周辺中核都市は,その人口吸引の特性によって4つの類型に分類できる。また人口吸引力に優れた機能の集積が,大都市圏周辺部において周辺中核都市を成長させている。さらにかかる都市の成長にともない人口流動現象が複雑化してきた。(3)小売商業力指数から判断して,都心部での水準維持に対して,周辺部では全体的に平準化が進み,地域格差が縮小した。また東京への通勤・通学率がおおむね30%以下と高い周辺部内帯では,東京の近郊都市としての性格を強めた結果,上記の指数の低下傾向が認められた。(4)上場企業の支所オフィスは,東京区部へ一極集中すると同時に県域統括レベル支所オフィスの周辺中核都市への著しい集積がみられた。さらに下位の都市でもその立地増加が確認された業種もある。かかる状況から,大都市圏における周辺中核都市のもつ機能は重要性を増大しつつあると言える。したがって,そうした動向は大都市圏における構造変化の一断面であると規定できる。

著者

BLÁZQUEZ-SALOM Macià

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.157-177, 2022-03-28 (Released:2022-03-28)

参考文献数

93

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Tourism development in the Balearic Islands underlines intense regional and local debate. The archipelago's strong specialization in tourism, in what is essentially a tourism monoculture, has led to tensions and converging political interests in its territorial protection. As a result, spatial and tourism planning regulations have been developed to safeguard the Balearics' natural spaces and to limit building development, tourist beds, extensions to infrastructure and the commodification of housing as holiday rentals. The hypothesis posed in this paper is that Balearic tourism is moving from a mass tourism model to a gentrified safe haven for investors and for the affluent. Based on a case study of the archipelago, a presentation is given of the geographical characteristics and socioenvironmental conflicts that might explain how calls for the islands' protection have been instrumental in bringing about processes of social segregation. The paper concludes by considering the challenges to be faced and possible alternative opportunities.

著者

CLEM TISDELL 高橋 春成

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR GEOGRAPHICAL SCIENCES

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.37-50, 1988-01-28 (Released:2017-04-20)

被引用文献数

1

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有袋類,単孔類の世界であるオーストラリアへも,過去外部からの人間の渡来により有胎盤類が2度にわたり持ち込まれている。古くにはアボリジニによってイヌ(Canis familiaris dingo)が,また1788年以降のヨーロッパ人による入植・開拓ではブタ(Sus scrofa),ヤギ(Capris hircus),スイギュウ(Bubalus bubalis),ロバ(Equus asinus),ラクダ(Camelus dromedarius),ウシ(Bos taurus, Bos indicus),ウマ(Equus caballus),ヒツジ(Ovis aries),ネコ(Felis catus),イヌ(Canis familiaris)などがそれぞれ持ち込まれた。これらの有胎盤類はその後間もなく再野生化し,オーストラリアの農業や生態系に軽視できない影響をもたらしている。再野生化へのいきさつとしては,粗放的飼養による離脱,飼育価値の低下や居住地移動に伴う遺棄,逃亡といったものや,将来の食料源としての意図をもった解き放ちなどが抽出される。再野生化動物の分布パターンには乾燥地 / 半乾燥地-ラクダやロバ,湿潤地-スイギュウやブタといったそれぞれの適応性に応じた特徴がみうけられ,それらは生息環境となる植生タイプとも密接に関連している。各地で再野生化をとげた動物達は特に農業面に被害をもたらしている。農作物に対しては再野生化したブタやヤギなどによる食害,ふみつけ,ほりおこしなどが深刻である。家畜に対してはブタ,ヤギ,スイギュウ,ラクダ,ロバなどと放牧家畜の間に生じる食物や水をめぐっての競合,ブタによる子ヒツジの補食などが特に粗放的な放牧地帯で問題となっている。さらには,ブタ,ヤギ,スイギュウなどが病原菌や寄生虫の保菌者や媒介者となる点も懸念されている。その他,柵や水飲み場の破損なども各地で発生している。従来の生態系に対しても,これら再野生化動物の与えるマイナス面が指摘される。植物相にはブタ,ヤギ,スイギュウ,ラクダなどによる食害,ふみつけ,ほりおこしといった被害がみられ,また,スイギュウ,ロバ,ヤギなどの活動による土壌浸食も生じている。動物相にも補食,競合,生息地の破壊による影響がみうけられる。たとえば,従来の両棲類,爬虫類,鳥類などはブタの補食による影響を受けている。逆に再野生化動物が有効に活用されている例としては次のようなものがあげられる。まず,ブタ,ヤギ,スイギュウなどはリクリェーションハンティングの好対象となり,ハンターに狩猟の醍醐味を提供している。また,捕獲されたブタ,ヤギ,スイギュウ,ラクダなどの肉は国内で自家用食肉,地方の食堂用食肉,ペットフードなどとして消費されるとともに海外へも輸出されている。たとえば,ブタ肉の年間輸出量は1000万オーストラリア・ドル(1984年)にもおよんでいる。その他,ヤギはオーストラリアのカシミア工業に,またスイギュウはノーザンテリトリーの観光業にそれぞれ寄与している。スイギュウやロバなどは捕獲されペットや家畜としての再利用もなされている。このように再野生化動物は有害面と有益面の2面性をそなえているといえるが,これまでオーストラリアにおいては有害面,特に農業に与える被害にのみ関心が集中してきたきらいがある。そして,行政的,資金的なバックアップのもとに農業被害の実態とその除去に関する情報分析が進められ,その最終目標には再野生化動物の根絶がかかげられてきた。しかしながら,今後は分析の十分でない生態系への影響に対しても分析をすすめる必要があり,また,生物資源としての効果的な活用といった点をふまえた新たな管理のあり方について検討を加えていく必要がある。