著者
川越 敏司
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学 (ISSN:21853568)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.15-25, 2019-01-18 (Released:2019-01-19)
参考文献数
30

実験経済学においては被験者の選好統制を行うために報酬を支払うが,これまで使用されてきた様々な報酬支払法のどれにも問題があり,これらの問題を回避するには1回限りの実験を行う必要があることを提案する.

言及状況

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実験経済学者と行動経済学者との間の論争については、拙著『実験経済学』第5章や『行動ゲーム理論入門』のあちこちで触れています。 また、以下の論文の第2章にも関連したことを書いています。 「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」 https://t.co/6gEpetGMVf https://t.co/CLxRxyxLTQ
行動経済学の多くのモデルは合理性を仮定しているということが、専門家ではない人が書いた本ではちゃんと伝えられていないというのもありますね。 以下の論文の2.2節でそのことに触れています。 「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」 https://t.co/6gEpetGMVf https://t.co/qtm8ZJz0Bc
「行動経済学の死」シンポジウム前の予習に。 川越敏司(2019)「実験経済学方法論に関する最近の研究動向」 https://t.co/6gEpetoDH7 そもそも経済学の実験手法やそれによって何を明らかにできるのかを知らなければ、議論の本質がつかめません。実験法が悪ければ有名なバイアスも消えてしまいます。 https://t.co/pgyQc4dcwM
経済実験における基礎的方法論である価値誘発理論からすれば、不平等回避などの社会的選好は実験統制の失敗になっているはずだという、関連した話題は以下の論文にも書いています。 「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」 https://t.co/6gEpetoDH7 https://t.co/VN8jhRtdiT
川越敏司(2019)「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」『行動経済学』12巻:15-25 https://t.co/J0agML5Yb2 https://t.co/2hq92zPjH1
行動経済学を始め経済実験での実験手法について、従来研究で採用している手法を根本から再検討したのが以下の論文です。社会心理学の亀田達也先生との対談の成果も反映されています。ご参考に。 「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」 https://t.co/6gEpetoDH7 https://t.co/jkcfY0TwB2
まず、経済学における実験、特に選好のコントロールについて手に入れやすい文献は、手前味噌ですが、以下になります。無料で全文閲覧できます。 「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」 https://t.co/6gEpetoDH7 https://t.co/3cc67jaCGB
おもしろい J-STAGE Articles - 実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~ https://t.co/Wvx2yOGbji
最新論文です。経済実験をする人には知っておいてほしいことを、基礎から詳しく、また大胆な提案もさせていただいています。 川越 敏司 「実験経済学方法論に関する最近の研究動向~報酬支払法を中心とした考察~」『行動経済学』2019 年12 巻 p. 15-25 https://t.co/6gEpetoDH7

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