11 11 11 11 OA 埋忠銘鑑

著者
刀剣会本部 編
出版者
刀剣会本部
巻号頁・発行日
1917
著者
須賀 晶子
出版者
独立行政法人国立病院機構(東京医療センター臨床研究センター)
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01 (Released:2015-04-16)

成熟した神経細胞には再分裂能がなく、成体神経組織に存在する幹細胞の分裂は非常に限られているため、中枢神経組織の障害は回復が非常に困難である。網膜では神経細胞が障害されるとミュラーグリア細胞が増殖を開始し、神経細胞へと分化することが示されているが、増殖・分化能は動物種によって非常に異なっている。例えば魚類は大部分のミュラーグリア細胞が増殖して網膜全層が再生されるのに対して、マウス・ラットといった哺乳類を用いた実験では一部のミュラーグリア細胞のみが増殖し、分化する神経細胞の種類も限られている。内在性細胞による神経細胞の再生は将来的には神経変性疾患の進行抑制につながると期待され、また組織内での分化細胞の維持機構の理解がより深まると期待される。本研究は遺伝子を導入によりミュラーグリア細胞の増殖および神経細胞の再生を促進することを目指して行っており、当初は成体マウスの網膜をモデルに使う予定だった。しかし成体網膜組織への遺伝子導入効率が低く導入遺伝子による影響の確認が困難だったこと、また生後2週間以内のマウス網膜に対するin vivo 遺伝子導入でミュラーグリア細胞の増殖と神経細胞への分化促進が報告されたことから、本年度はラットミュラーグリア細胞由来の細胞株と幼弱マウス組織を用いて遺伝子導入による細胞増殖への影響を検討した。ミュラーグリア細胞株に対してこれまでに検討した候補遺伝子からは、既に先行研究があるAscl1の増殖促進作用をさらに大きく変える因子は得られなかった。

11 11 11 2 OA 支那・支那人

著者
鳥山喜一 著
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1942

94 10 10 0 OA 支那事変皇軍物語

出版者
東京日日新聞発行所
巻号頁・発行日
vol.第3巻, 1938
著者
滝本 佳予 西島 薫 森 梓 金 史信 小野 まゆ
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.8-11, 2016 (Released:2016-03-06)
参考文献数
13

全身の痛みを中心とする多彩な症状を訴え心因性多飲を合併する患者に対し,薬物療法・認知行動療法と併せて行った,患者の語りの傾聴と対話を重視した診療が有用であった1例を報告する.症例は68歳の女性,全身の痛みを訴えて当科を紹介受診した.併存合併症として心因性多飲による低ナトリウム血症と意識混濁,むずむず脚症候群,過敏性腸症候群,睡眠障害,失立失歩があり,ドクターショッピングを長年続けた後の受診であった.患者の語りの傾聴と対話により,まず心因性多飲が改善した.次いで痛みの訴えを線維筋痛症・中枢感作性症候群と診断し薬物療法・認知行動療法を実施したところ,ドクターショッピングをやめ症状も軽減した.“説明不能な”痛みの訴えはペインクリニックではたびたび遭遇する.器質的原因が明確ではない疾患の症状を一元的にとらえ,診断治療を行う役目を果たすためには,患者との語り合いにも問題解決への可能性があることが示唆された.
著者
稲増 一憲 三浦 麻子
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.47-57, 2018-07-31 (Released:2018-08-01)
参考文献数
37

Due to the diffusion of the internet and the increase in the number of politicians who attack mass media and gain support, the problem of a decrease in the public’s trust in mass media is gaining attention both in Japan and abroad. However, the wording of questions measuring trust in mass media (TVs, newspapers, and magazines) is not consistent; hence it is difficult to examine whether trust is declining or not. We reviewed the previous findings of representative social surveys and revealed three differences in question wording: (1) degree adverbs assigned to choices of 4-point scales, (2) whether to measure trust in newspapers and magazines together, (3) whether to clearly indicate that the target of the question is an organization. We conducted a randomized web survey experiment to explore the differences in expressed trust based on question wording. As a result, level of the trust in media differs by up to 25% or more depending on the question wording. The findings indicate the importance of choosing question wording with a clear reason in measuring trust in media.
著者
池上 裕子
出版者
史学会 ; 1889-
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.125, no.7, pp.1278-1287, 2016-07
著者
松田 澄子
出版者
山形県立米沢女子短期大学附属生活文化研究所
雑誌
山形県立米沢女子短期大学附属生活文化研究所報告 (ISSN:0386636X)
巻号頁・発行日
no.45, pp.21-36, 2018-03-15

「大陸の花嫁」の役割は、満洲支配を強固かつ永続させるため、日本民族の子どもを産み育てることであった。そのため、日本国内から大量の花嫁を送り込んだのであった。また、寮母の役割は、満蒙開拓青少年義勇軍の隊員たちの母性的養護及び指導であったが、屯墾病を防ぐ有効な手立てとはならなかった。北朝鮮や満洲方面からの引揚げ女性の中絶手術は、非合法のもと極秘に行われたが、他民族の血を国内に入れないためであり、民族防衛思想がはたらいていたことを明らかにした。岐阜県の旧黒川開拓団における「性の接待」については、開拓団内の男性支配の下で、女性が「出征兵士の妻」と「未婚女性」とに分断されて、未婚女性が犠牲になったこと、引き揚げ後も元開拓団幹部による暴言や偏見に被害女性は長年苦しめられてきたが、そこに支配と服従の関係と女性差別の構造があることを明らかにした。
著者
平井 利明 木村 俊介
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.159-163, 2004-12-25 (Released:2017-05-26)
参考文献数
22

We conducted fecal analysis of the common bat, Pipistrellus abramus, foraging above rice fields in Kyotanabe City, Kyoto, Japan. Two classes and eight orders of arthropods were identified. Most of the prey arthropods were flying insects such as Diptera, Hemiptera, and Hymenoptera. The diet composition varied seasonally, and the principal prey taxon changed from Diptera in June to Hemiptera in September.
著者
小室 隆 山室 真澄
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2016, 2016

日本全国のの平野部の湖沼では戦後の1950年代からの高度経済成長期を通じて、周辺田畑での除草剤使用や(山室ほか 2014)、人口増加や産業の近代化に伴いう、富栄養化がの進行しにより、湖沼水質や植生が劇的に変化をした。2003年には「自然再生推進法」が制定され、日本全国の湖沼においてもNPOや地方自治体によって自然再生活動が実施されている。しかしながら、それらの活動の多くは再生目標の時代設定や対象種の選定が、必ずしも科学的根拠に基づいて行われておらず、人々の主観的な考えに基づき実施されている例が散見されるいるとは言えない状況にある。即ち、本来ならば、湖沼環境が激変する高度経済成長期以前の状況を定量的に把握した上で、産・官・学の協働で再生目標などを設定すべきであるが、。しかし当時の状況が容易に再現できないことから、本来その水域に無かったり、環境悪化後に一時的に繁茂した植物が再生の名の下に植栽される例が散見される。必ずしもそのような状況ではない。 本研究では関東平野で最も水域面積が広く、自然再生アサザの保全・再生活動が行われている霞ヶ浦(西浦)を対象とした。霞ヶ浦は水域面積200km<sup>2</sup>、平均水深4mと浅く、富栄養化の進行した平野部湖沼である。霞ヶ浦も他の平野部湖沼と同様に戦後から高度経済成長期を通じて水生植物が激減した湖沼である(山室・淺枝 2007)。 浮葉植物(Floating-leaved plant)に分類されるのアサザ(<i>Nymphoides peltata</i>)の霞ヶ浦での植栽・保全活動による影響について加茂川・山室(2016)によりは、アサザ植栽を行った消波施設陸側では、底質の細粒化と有機物濃度と全粒化物硫化物の濃度の増加がを確認されておりし、環境への影響環境が悪化していると指摘しているが懸念される。本研究ではこのアサザの生育状況について、霞ヶ浦湖岸全域を対象に調査することで、植栽・保全事業による効果を検討することを目的とした。<br> 本研究では2010年と2015年の2度に渡り、霞ヶ浦湖岸全周を対象に踏査を行い、アサザが生育している地点を地図に落とし、写真撮影を行った。その際、生育している地点の座標、アサザの状態も同時に記録した。2度の調査でアサザの生育地点の変化傾向、そしてと繁茂面積を求めた。面積の計算にはArcGISを用い、踏査の際に撮影した写真から基準長(生育場所で距離がわかる対象物を同じ画角内に収まるように撮影し、Google Earthや地形図から長さを求めた求めた長さ)を求め算出し、アサザの繁茂面積を求める際にスケールとして用いた。この手法によりアサザ植栽による湖岸環境の変化を検討した。また、2009年に国土交通省関東地方整備局霞ヶ浦河川事務所が行ったアサザ分布調査結果を用い比較検討を行った。<br> 2015年にでは155地点でアサザの繁茂が確認された。植栽事業は右岸の鳩崎、古渡、中岸の石田、根田、左岸の永山の計5地点で行われた。これら植栽地のうちアサザを確認できたのは根田と永山の2地点分布は右岸2地点、中岸2地点、左岸11地点で左岸側に集中していた。2のみで、残りの13地点の大部分は自然に進入したと判断された。2015年に2009年から2015年にかけて4地点で生育は確認できず、それらはいずれも右岸側の鳩崎に集中していた。生息繁茂が確認された地点のはは舟溜りや波消堤消波堤の内側のなど、波や風の影響を受けない地点に集中していた。 &nbsp;<br> 霞ヶ浦では2000年に緊急対策として消波工が設置され、アサザの植栽・保護を行った。このことからも分かるように、アサザは本来、波が高い霞ヶ浦で広く分布できる植物ではなく、高度経済成長期以前に生息が確認された地点は全て入り江や湾の最奥部に限定されていた(西廣ほか 2001)。現在アサザが繁茂している場所が人工的に消波された場所や水路であることからも、アサザは霞ヶ浦本来の自然環境に適応した植物ではないと言える。緊急対策が行われた理由として、アサザは霞ヶ浦でしか種子生産できないとの主張があった。これは霞ヶ浦ではサンプル数が多く他では少なかったことが原因で、霞ヶ浦以外でも種子生産されていることが報告されていることからも(藤井ほか 2015)、霞ヶ浦で事業を行う科学的根拠は無かったと考えられる。 &nbsp; &nbsp;&nbsp;
著者
曽田 修司
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)
巻号頁・発行日
no.6, pp.1-20, 2008-03

世界中で現代アートの国際展の数が急激に増加している中で,日本においても,近年,横浜,越後妻有,福岡の各都市,地域で,国際展が回を重ね,次第に定着してきた.従来の国際展の目的は,世界の最先端のアートの潮流を見せることや,新しい才能を発見して世界に紹介するきっかけをつくることであったが,最近では,どの国際展でも同じようなアーティストの名前が並ぶ「世界サーキット」化による均質化が指摘されている.「横浜トリエンナーレ」は,当初主催団体や関係者の間で国際展のあり方についての明確な認識がなく,運営体制がはっきりしないまま,開催延期やディレクターの途中交代など迷走を続けたが,第2回展(2005年)では現代美術家川俣正が結合ディレクターに就任し,オープンでフレキシブルな運営方法を採用したため,市民が積極的に展覧会に参加するしくみが多数試みられ,これまでにないユニークな展覧会として成功を収めた.今後,国際展が意味を持ち続けるためには,地域に根ざした独自性が不可欠である.その際,アートの専門家(ディレクター)だけに企画運営をまかせてしまうのではなく,観客(愛好家),市民,行政,マスコミなどが,国内的視野だけでなく,国際的視野からも国際展のあり方について積極的にかかわり,地域全体でアートを楽しむという発想が必要になる.川俣は,今後の国際展の運営上の重要な要素として「ホスピタリティ」を挙げている.流通可能性の高い欧米の基軸文化を一方的に優先するのではなく,地域文化との間で相互にコミュニケーションが起こるような態度が「ホスピタリティ」であり,それによって,それぞれの地域文化の形成と変容に市民が深く関わり,文化の自己決定性が向上することが期待される.