著者
幸田 国広
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
2007

制度:新 ; 文部省報告番号:甲2519号 ; 学位の種類:博士(教育学) ; 授与年月日:2008/3/15 ; 早大学位記番号:新4652

6 6 6 0 OA 目次

出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.106, no.8, pp.Contents8, 2017-08-10 (Released:2018-08-10)
著者
髙橋 圭子 東泉 裕子 佐藤 万里 Keiko TAKAHASHI Yuko HIGASHIIZUMI Mari SATO
出版者
国立国語研究所
雑誌
言語資源活用ワークショップ発表論文集 = Proceedings of Language Resources Workshop
巻号頁・発行日
vol.3, pp.57-67, 2018 (Released:2019-02-14)

会議名: 言語資源活用ワークショップ2018, 開催地: 国立国語研究所, 会期: 2018年9月4日-5日, 主催: 国立国語研究所 コーパス開発センター 近年,ビジネスマナーに関する書籍やウェブ上において,「了解」は上から目線の言葉で失礼なので使わないほうがよい,とする記述が少なからず見られる。本発表では,各種コーパスの用例,辞書やマナー本の記述などを調査し,(1)応答詞としての「了解」とその派生形式,(2)「了解は失礼」説,のそれぞれについて,出現と広がりのさまを探る。
著者
福島 邦道
出版者
西東社
雑誌
国語
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.216-222, 1953-09
著者
廣木 義久 藤井 宏明 平田 豊誠
出版者
日本地学教育学会
雑誌
地学教育 (ISSN:00093831)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.119-128, 2016-03-31 (Released:2017-05-31)
参考文献数
18

岩石の風化作用による土砂の形成の理解における土に関する学習の効果を,中学生を対象に検証した.土には花崗岩の風化物である粘土質のマサを用いた.授業では,生徒は次の二つのことを学んだ.土はさまざまな粒径の粒子,すなわち,礫・砂・泥(粘土を含む)の混合物であること,土は岩石の風化作用により形成されること,である.単元終了直後には,89.3%の生徒が砂の形成を風化モデルで説明し,その割合は,単元終了から3カ月後でも70.7%と高い値を維持していた.
著者
村山 貢司 馬場 廣太郎 大久保 公裕
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.47-54, 2010-01-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
10
被引用文献数
1

【目的】我が国におけるスギ花粉症の有病率は馬場の2008年の調査により,平均26.5%とされているが各地域の有病率には大きな差が存在する.これまで,中村,Okudaらによって全国のスギ花粉症有病率の調査が行われてきたが,主に抗体陽性率や発症率との観点から分析が行われており,わずかにOkudaによって飛散花粉数と有病率の関係が述べられているにとどまっている.大気汚染との関連では特定地域における調査はあるが全国的な解析はほとんどないのが現状である.本研究では花粉数,大気汚染,気象条件など外部条件が,地域間の有病率にどの程度影響を与えているかについて検討を行った.【方法】馬場の調査による各都道府県のスギ花粉症有病率と各地域の平均花粉数,花粉の飛散期間,2月および3月の湿度,SPM,NOx,Oxなどについて相関を求め,有病率の差に関与する因子を検討した.花粉数についてはスギおよびヒノキ科花粉の合計値とスギ,ヒノキ科に分けた場合についても検討した.相関の高い因子については1998年と2008年の有病率の差について同様の結果になるかを検討した.【結果】有病率と最も相関が高くなったのは花粉の飛散期間で,次いで花粉数,湿度の順であった.1998年と2008年の有病率の増加に関与したと考えられる因子は同様に花粉飛散期間,花粉数,湿度の結果であった.SPMなどの大気汚染に関しては有意な関係は見られなかった.湿度に関しては森らの調査による高湿度におけるダニ増殖の影響とは異なる結果になった.
著者
石幡 浩志 庄司 茂 島内 英俊
巻号頁・発行日
2003 (Released:2003-04-01)

本研究の目的は齲蝕等の病変および補綴学的要求により、歯科学的術式によって歯の歯髄が除去された状態、すなわち失活歯の内部に生ずる歯髄腔内に、微小な無線通信媒体を設置し、これに内蔵したセンサーによって生体内情報を計測する基本的手法を確立することである。今年度は動物(犬)を用い、実際に歯内に無線通信媒体(RFID)を埋設し、埋設した装置と実際の通信が可能であるかどうかを検証した上、その耐久性と生体に対する安全性を評価し、さらにこれらの手法を実際の生体計測に利用するための具体例を提示した。まず、生体内に設置した無線ICタグ通信媒体との通信を想定し、制御を実施するために用いる電波として、硬組織および軟組織を同時に透過しうる短波領域を用いた。この帯域をカバーするRFIDチップ(ISO/IEC15693 chip 13.56MHz : SRF55V10S, Infineon Technologies)をもとに無線ICタグを顕微鏡下にて製作した。ビーグル犬の右側犬歯を抜髄、根管充填を実施したのち、試作ICタグを根管内に埋設した。リーダー(FPRH100, 500mW, Feig, Weilburg, Germany)と試作ICタグとの通信距離は口腔内への設置前で30mm、設置後はおよそ25mmであり、短波領域では、軟組織、硬組織を通じて生体が著明なバリアーとはならなかったことが示された。一方で、埋設された通信媒体は一両日後には機能を停止した。口腔内にRFID等の無線通信媒体を設置する手法は確立したと思われるが、これを長期にわたって運用するには埋設する無線通信媒体に高度の耐久性を備える必要があると思われる。口腔内に設置した無線通信媒体を用いた生体計測として、温度、pH、圧力等を利用することが挙げられる。本研究では、歯周外科治療の歯周組織の治癒および組織再生を促すための術後におけるリハビリテーションを効果的に行うために、これら無線ICタグを生体内に設置する方法が有意義であると考え、実際に生体にレーザー照射による物理的刺激を加えた際の生体反応をシミュレーションし、生体内に設置した計測システムの利用法を模索した。その結果、生体に可視短波長領域(緑色)レーザー照射実施すると、抗アポトーシス効果が生ずることが明らかとなった。すなわち、歯周治療における組織の細胞死を抑止する手法としてのレーザー照射が有用であり、その際、歯周組織生体に対するレーザー光の照射量を正確に計測する方法およびその後の組織反応を経時的に把握するため、無線通信媒体を歯周組織内に設置する手法が有用であると思われた。
著者
中塚 尚子
出版者
日本精神衛生学会
雑誌
こころの健康 (ISSN:09126945)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.29-33, 1998-05-31 (Released:2011-03-02)
参考文献数
2
著者
縄田 健悟
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.52-74, 2013 (Released:2013-09-03)
参考文献数
161
被引用文献数
2

本論文の目的は,集団の視点を軸に,社会心理学における集団間紛争研究の概観と展望を議論することである。本論文では,集団間紛争の生起と激化の過程に関して,集団を中心とした3つのフェーズから検討した。フェーズ1では「内集団の形成」として,自らの所属集団への同一視と集団内過程が紛争にもたらす影響を検討した。フェーズ2では「外集団の認識」として,紛争相手となる外集団がいかに否定的に認識され,攻撃や差別がなされるのかを検討した。フェーズ3では「内集団と外集団の相互作用」として,フェーズ1,2で形成された内集団と外集団が相互作用する中で,紛争が激化していく過程を検討した。最後に,これらの3フェーズからの知見を統合的に議論し,集団間紛争に関する社会心理学研究の今後の課題と展望を議論した。
著者
渡邊 拓哉
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2012

名古屋大学博士学位論文 学位の種類 : 博士(学術)(課程) 学位授与年月日:平成24年7月31日
著者
中嶋 正博
出版者
社団法人 日本口腔外科学会
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.58, no.8, pp.473-479, 2012-08-20 (Released:2014-11-14)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

Othognathic surgery for jaw deformities are most frequently performed in Japan. Regarding those procedures, Le Fort I osteotomy and anterior maxillary alveolar osteotomy in the maxilla, and sagittal split ramus osteotomy, intraoral vertical ramus osteotomy, anterior mandibular alveolar osteotomy, and genioplasty in the mandibule are selected singly or combined based on cases. Among these orthgnathic surgeries, Le Fort I osteotomy is a typical surgical procedure, as well as sagittal split ramus osteotomy. Although the designing of osteotomy lines in Le Fort I osteotomy is simple, this surgical procedure is apt to be regarded as difficult, due to other risk factors in comparison with mandibular osteotomy, such as difficulty in the repositioning of bone segment, complexity of the maxillary bone structure, bleeding, surgical invasion of the nasal cavity and paranasal sinus, and postoperative changes in the nasal base morphology. However, regarding surgical treatment for jaw deformities, Le Fort I osteotomy is considered to be a surgical procedure which we should master, as well as sagittal split ramus osteotomy.Basically, orthognathic surgeries involve subperiosteal surgical manipulation, and it is simply summarized that Le Fort I osteotomy should also be carefully performed without injuring the periosteum. In order to achieve this, it is necessary to accumulate experience, sufficiently understanding the basic factors to safely perform Le Fort I osteotomy. This manuscript outlines the major points in the surgical procedure of Le Fort I osteotomy.
著者
鴻上 喜芳
出版者
日本保険学会
雑誌
保険学雑誌 (ISSN:03872939)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.615, pp.615_89-615_108, 2011-12-31 (Released:2013-03-22)
参考文献数
17

米国の医療事故訴訟にかかるコストは1970年代以降ほぼ一貫して上昇し,かつこの間に三度保険危機があったために,医師・病院が医療事故賠償責任保険にアクセスし難くなり,防衛的な医療となったり患者の受診機会が阻害されたりする問題となっている。これに対し,州・連邦は不法行為制度改革を中心とする取組みを行ってきたが,近年は法改正を伴わない新たな取組みも出現してきている。これらの効果もあり,2005年からは医療事故訴訟コスト,医療事故賠償責任保険引受成績とも落着きを見せている。一方,保険危機により,保険マーケットには大きな変化が生じている。株式会社形態保険者がシェアを減らし,代わってRRGが躍進してきた。また,引受約款はオカレンスからクレームズメイドに移行してきている。米国の状況を参考にし,日本の保険者においては,医師賠償責任保険の安定的な保険運営,医師賠償責任保険へのロングテール導入,ならびに医師と患者の良好な関係を維持する新たな無過失補償保険の開発の検討が期待される。