著者
玉置 佳菜子
雑誌
表現文化
巻号頁・発行日
vol.8, pp.67-82, 2014-03
著者
Yusuke Kondo Shoma Okada Susumu Ohtsuka Takeshi Hirabayashi Aya Adachi Makoto Urata Sho Toshino Hiroshi Miyake Nanako O. Ogawa Naohiko Ohkouchi
出版者
The Plankton Society of Japan, The Japanese Association of Benthology
雑誌
Plankton and Benthos Research (ISSN:18808247)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.66-74, 2018-05-30 (Released:2018-05-24)
参考文献数
50
被引用文献数
1

In this study, we investigated the trophic interactions between the Japanese giant box jellyfish, Morbakka virulenta, and fish in the central part of the Seto Inland Sea, western Japan, in autumn and winter. Occurring in the surface waters at nighttime, these cubomedusae, regardless of their size (1.5 to 22.5 cm in bell height), were found to be piscivorous, feeding mainly on the Japanese anchovy, as shown by their stomach contents analysis. This finding was supported by a stable isotopic analysis and by an unchanged cnidome, irrespective of the bell height of medusae. Their nocturnal occurrence near the surface often took place around the slack tide, during which the medusae were foraging with tentacles fully extended. Other associations between the medusae and fish were also observed at this time: presumed commensalism with juvenile Japanese horse mackerel, and predation by black scraper.
著者
孫 大輔 密山 要用 守本 陽一
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.136-139, 2018-09-20 (Released:2018-09-26)
参考文献数
5

地域志向性ケアの一つのあり方として「モバイル屋台de健康カフェ」プロジェクトを紹介する.家庭医・医学生である筆者らは,東京の「谷根千」地域と,兵庫県豊岡市でモバイル屋台による健康生成的なダイアローグを実践した.モバイル屋台は健康無関心層へのアプローチや多世代がつながる場として,「小規模多機能」な機能を発揮する可能性がある.
著者
坂東 慶太
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.189-195, 2018

<p>研究者SNSは,誕生当初は他研究者とのネットワーキングや自身のオンラインプロファイルとして活用されることが主流であったが,近年は論文共有の場として使われていることが幾つかの調査より明らかとなっている。これに伴い,新たな問題-研究者SNSで共有されている論文には,本来公開してはならない出版社版が多数アップされていること-が顕著化しており,学術出版業界が牽引して学術コミュニケーションの改善に取り組んでいる。図書館員は,研究ワークフローの各フェーズを支えている研究者SNSの機能・使われ方・問題などを理解し,研究者SNSが適切に利用されるよう支援活動に組み込む必要がある。本稿では,研究者SNSの概要と機能を確認した後,様々な調査報告に基づいて研究者SNSの利用実態・問題点を整理する。その上で,図書館は,研究者SNSに対してどのような取り組みが出来るのか・期待されるのかを考察する。</p>
著者
武村 雅之 虎谷 健司
出版者
公益社団法人 日本地震工学会
雑誌
日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)
巻号頁・発行日
vol.15, no.7, pp.7_2-7_21, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
31

1944年東南海地震(MJ=7.9)の被害統計資料の整理と震度分布の評価を行った。その結果従来のデータの誤りを正し集計値と整合のある市区町村データを新たに整備することができた。それらに基づいて震度分布図を作成し地域毎の揺れの特徴をわかり易く表現することができた。またそれらのデータを用いて東南海地震の人的被害の要因を検討した。合計1183名の死者数のうち、静岡県袋井市周辺や愛知県西尾市の旧矢作川流域など震度7になった地域での住家倒潰による犠牲者ならびに三重県の熊野灘沿岸のリアス式海岸地域における津波による犠牲者が多くを占めることが分かった。それに加えて愛知県半田市や名古屋市南区では揺れは震度6弱程度であったにも係らず市区町村別の死者数ランキングで1位と3位の犠牲者が出ていることが分かった。両者を合わせるとその数は279名となり、愛知県全体の435名の実に64%に当る。その原因は、耐震性の欠如を放置して飛行機組立工場へと転用された紡績工場の存在があった。このような行為は場合によって、津波にも勝るとも劣らない被害要因となることが分る。
著者
和気 純子
出版者
首都大学東京人文科学研究科社会福祉学分野
雑誌
人文学報 = The Journal of social sciences and humanities (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
no.484, pp.1-25, 2014-03

主任介護支援専門員、社会福祉士、保健師等が必置とされる地域包括支援センターでは、3 職種が各自の役割を果たしながら、チームアプローチによって高齢者の地域生活支援を展開することが期待されている。しかしながら、包括的支援事業とともに介護予防支援事業への取り組み求められる状況で、負担が大きいとされる支援困難ケースをめぐる各職種の業務分担やチームアプローチの具体的展開は必ずしも明らかにされていない。そこで本研究では、地域包括支援センターへの全国調査から、支援困難ケースをめぐる3職種の実践内容をその異同に着目して分析し、それらをふまえた支援困難ケースへの対応のあり方を考察した。調査の結果から、3 職種の基本属性に差異が認められ、社会福祉士で男性、20~30 代の若い職員が多いことが明らかになった。権利擁護や総合相談など多機関との連携を要する業務や支援困難ケースへの対応でも社会福祉士が大きな役割を果たしていることが判明する一方、社会福祉士がこれらの業務をより困難に感じ、また、関連機関との連携の必要性をはじめ、ネットワークやチームアプローチ、自治体の後方支援等の必要性を強く認識していることも明らかになった。支援困難ケースに対する効果的な実践の方法や体制の確立には、権利擁護への対応等で支援困難ケースを多く抱える社会福祉士に対し、医学、介護予防、臨床的な専門療法の知識や対応方法、ネットワーキングやチームアプローチなどの多様な技法の習得支援と、適切なスーパービジョンの授受が求められる。
著者
竹島 多賀夫
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.11, pp.990-993, 2010 (Released:2011-03-28)
参考文献数
10

Chronification of migraine headaches is one of the most urgent issues. Chronic migraine (CM) and medication overuse headache (MOH) are defined in international classification of headache disorders II (ICHD-II). Appendix criteria of CM and MOH were submitted and will take over the original criteria. I described a case of CM and a case of MOH. Here I pointed out some practical issues in diagnosis of CM or MOH. 1) It is not easy to define the association of headache worsening and the beginning of medication overuse in many cases. 2) Some patients cannot discontinue the overused drugs; therefore, the diagnosis of CM nor MOH cannot be completed. 3) Some patients are not released from their headache even after the discontinuation of drug. In these cases, there are two possibilities. As a result of CM, the patient had simply overused the ineffective medications. From another point of view, MOH caused irreversible brain changes and MOH do not disappear after the detoxification. 4) In a practical management, we often prescribe preventive medications simultaneously at the beginning of detoxification. In these cases, it is unclear which one of the detoxification or the preventive medication contributes the improvement of headache. The chronification of migraine is regarded as chronification of acute mechanism of migraine, i.e., inflammation of the trigeminovascular system and sensitization of the brain. Apart from medication overuse, there have been reported some new risk factors for migraine chronification, including frequent headache, female sex, obesity, low income, low education, stress by life events, depression, snoring, sleep disorders, and past history of neck or head injury. Chronification of migraine severely disturbs the quality of patient's life. More attention should be paid and the further and extensive studies are urgently necessary.
著者
森口 弘美
出版者
同志社大学
雑誌
評論・社会科学 (ISSN:02862840)
巻号頁・発行日
vol.105, pp.133-148, 2013-05

障害のある人の子どもからの大人への移行期における支援は,これまで教育における「個別移行支援計画」をとおして取り組まれてきた。本稿の考察によって,これまでの移行支援が就業重視になる可能性があること,また親や専門職が主導して作成される可能性があることを指摘した。障害者自立支援法の改正により,今後は相談支援をとおして社会福祉専門職が福祉サービスを利用する障害児に関わるチャンスが増えることから,就業支援に限定されないアプローチや障害のある本人の意向を尊重するアプローチを実践する必要性を提示した。
著者
岡田 悦夫
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.83, pp.31-41, 2008-08-31 (Released:2017-11-09)

2007年4月から,神戸学院大学ポートアイランド図書館を全面業務委託した。業務スタッフ15人による図書館まるごとの運営は,全国的にも先駆的事業であるのか,関西だけでなく,中国・中部・関東・東北からも大学関係者等が大勢見学に訪れている。新図書館開設準備や委託業務を導入した経緯,導入後の動きなどを記録することで次へのステップを図り,記録を公開することにより,全国の大学(図書館)の参考になればと考えた。なお,この事業は,2007年度私立大学等経常費補助金特別補助「教育・学習方法等改善支援」に採択された。
著者
樋口 美雄 佐藤 一磨
出版者
慶應義塾大学出版会
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.15-36, 2015-04

論文挿図表本稿の目的は, 国際比較可能な雇用統計・賃金統計を使って, 日米英独仏における労働市場の動きについて検討することである。この分析の結果, 次の14点が明らかになった。(1)2000年以降, 5か国における経済成長率は, 大きく低下し, それに呼応して, いずれの国においても雇用者数の伸びが低下した。どの国においても, 製造業では雇用は減少したが, 医療・福祉分野において雇用は増えた。(2)各国の雇用調整の速度を計測すると, ドイツを除く, いずれの国においても, 近年, 調整速度は早まっている。(3)平均労働時間の動きを見ると, 日本・イギリス・ドイツ・フランスでは過去20年間で労働時間は大きく低下したし, アメリカでも若干短縮した。(4)有期契約労働者比率の上昇は日本, ドイツ, フランスで見られる。(5)アメリカ, イギリス, ドイツ, フランスでは名目賃金, 実質賃金ともに以前に比べれば, 上昇の幅は小さいものの, 上昇を続けている。これに対し, 日本では名目賃金において大きな低下を示しており, 実質賃金でも若干の低下が長期間にわたり続いている。(6)賃金と労働生産性の伸びを比較してみると, アメリカ, 欧州諸国では労働生産性の伸びを賃金の伸びが上回っているのに対し, 日本では逆に生産性の伸びを賃金の伸びが下回っている。(7)わが国における平均賃金の低下は, 一般労働者の賃金の若干の低下とともに, パート労働者の増加によって生じている。(8)雇用の伸び率の低下と賃金の抑制は, イギリスを除く4か国で労働分配率の低下をもたらした。(9)日本やドイツでは生産年齢人口が減少した一方, アメリカでは, リーマンショック後女性や若年層において, 就業意欲喪失効果により非労働力化が進展し, 労働力率が低下した。また5 か国いずれの国においても, 高齢者の就業率は上昇しており, アメリカを除く4か国で, 女性の労働力率は上昇しているが, 若年層の労働力率は低下した。(10)5か国いずれの国においても, 大きさに差があるものの, 所得格差の拡大傾向が観察される。(11)所得階層トップ1%の人が1国全体の所得に占める比率は, とくにアメリカとイギリスにおいて大きく上昇している。(12)平均賃金格差を属性間で比較すると, 学歴間賃金格差は日本を含むいずれの国においても拡大する傾向にある。(13)男女間の賃金格差は, いずれの国においても縮小する傾向にある。(14)日本における, 同じ年齢, 学歴についての個人間の賃金格差を見ると, 近年, 拡大傾向が観察される。