著者
後藤 龍太郎 邉見 由美 Jonel Mangente Corral 塩﨑 祐斗 加藤 哲哉 伊谷 行
出版者
日本ベントス学会
雑誌
日本ベントス学会誌 (ISSN:1345112X)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.79-82, 2018-03-31 (Released:2018-04-19)
参考文献数
21

Ikedosoma elegans (Ikeda, 1904) (Annelida: Echiura: Thalassematidae) is a rare, large deep-burrowing spoon worm that has been observed only in Japan. This species was first described based on the specimens collected from Misaki, Sagami Bay (Kanagawa Prefecture), eastern Japan, in 1902. Since the first description, this species has not been collected until the recent studies, which reported that I. elegans was collected from Hamana Lake (Shizuoka Prefecture), Boso Peninsula (Chiba Prefecture), and probably Amakusa, Ariake Sea (Kumamoto Prefecture). Furthermore, the specimen collected from Takasu, Seto Inland Sea (Okayama Prefecture) in 1975 was identified to be I. elegans. In this study, we present a new locality of this species in Japan. We collected a large individual of I. elegans with a probably commensal scale worm (Polynoidae: Polynoinae) by using a yabby pump in a mud flat in the Doki River Estuary, which is facing the Seto Inland Sea, in Marugame (Kagawa Prefecture), northern Shikoku Island. To the best of our knowledge, the present study is the first record of I. elegans from Shikoku Island and the second record from the Seto Inland Sea, following a 42-year-old record from Takasu, Okayama.
著者
田島 貴裕
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.Suppl., pp.029-032, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)
参考文献数
14

大学進学行動の地域格差の規定要因について,北海道の市町村データを用い経済的観点から分析を行った.本稿での条件では,(1)地域の所得や学歴は男性の大学進学行動へ影響を及ぼし,その影響は1年前よりも3年前の方が大きい,(2)地域産業の影響も大きい,(3)経済的要因以外に,大学等進学率が上がりにくい地域特有の要因があることが示唆された.
著者
Dong-Hwan Oh Ji-Su Park Won-Jin Kim
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)
巻号頁・発行日
vol.29, no.11, pp.1974-1975, 2017 (Released:2017-11-22)
参考文献数
8

[Purpose] This study aimed to investigate the effect of neuromuscular electrical stimulation (NMES) on lip strength and closure function of patients with dysphagia after stroke. [Subjects and Methods] Eight patients with dysphagia were recruited. NMES was applied to the orbicularis oris muscle. All the participants received NMES for 30 min/d, 5 d/wk, for 4 weeks. Lip strength was measured using the Iowa Oral Performance Instrument. To assess lip closure, the lip closure subitem of the videofluoroscopic dysphagia scale was used. [Results] Lip strength showed significant improvement and lip closure function showed a significant decrease. [Conclusion] This study demonstrates that NMES is useful for improving lip strength and closure function.
著者
谷沢 智史 中川 晋吾 金指 文明 西村 一彦 長久 勝 横山 重俊 吉岡 信和
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.492, pp.161-165, 2014-03-13

国立情報学研究所では仮想マシン貸し出し型のプライベートクラウドedubase Cloudや,物理マシン貸し出し型のプラィベートクラウドの開発,運用を行なっており,さらに,新たにインタークラウド基盤プロトタイプの開発を行い,試験運用を開始している.我々はクラウド運用を効率化するため,編集可能な広大な「マップ」アプローチを提案し,実運用に適用した.この適用事例について報告し,よりよいマップを作るための支援機構について提案する.
著者
細川 進一
出版者
一般社団法人 日本人工臓器学会
雑誌
人工臓器 (ISSN:03000818)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.937-938, 1990-04-15 (Released:2011-10-07)
参考文献数
8

多発性硬化症(MS)の患者20例を, フェニールアラニンでリガントされた免疫吸着カラムを用いて治療し, その有用性と安全性を検討した。一次filterで分離された血漿をこの免疫吸着筒を通して病因物質や関連物質を除去した。IAP療法は, 第1週目及び第2週目には各週2回ずつ合計4回実施し, その後,有効性には2週間に第1回の割合で6ケ月間を1クールとして実施した。1回のIAP治療において血漿の総処理量は2であった。IAP治療前後で, 筋力(日常の歩行・起立・坐位・横臥位)や, 末梢の知覚障害, 排尿障害, 視力障害のような臨床症状の改善について調べた。その結果, 筋力においては, IAA治療後20例の患者のうち, すべての患者に改善を認めた。IAP施行中,血圧低下・嘔吐・悪心・発熱・腹通・じんましん・血尿・胸痛等の副作用は一例も認めなかった。IAP治療中, あるいは1クール終了後, IAP治療後, 副作用は全例で全く認められなかった。すなわち非常に安全であることがわかった。
著者
光本 滋
出版者
北海道大学大学院教育学研究院
雑誌
北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)
巻号頁・発行日
vol.130, pp.151-162, 2018-03-30

国立大学における生涯学習部門は,理念的には大学開放と大学改革をつなげることを 使命としながら,現実には生涯学習政策を推進するものとして整備されてきた。法人化後,生涯 学習部門の多くは地域連携部門に吸収され,雇用創出や人材育成の面から大学の地域機能を高 めようとする政策の展開に伴い,役割を打ち出すことが困難になっている。このような中で,生 涯学習部門には,原点に立ち返ることにより存在意義を発揮することが期待される。国立大学 生涯学習系センター研究協議会の近年の活動にも同様の問題意識を確認することができる。生 涯学習の視点から大学組織のあり方を探究することは高等継続教育論の課題である。
著者
田端 正明 上田 晋也
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.66, no.11, pp.839-846, 2017-11-05 (Released:2017-12-05)
参考文献数
29

三重津海軍所(佐賀市川副町,諸富町)から出土した磁器の生産地を推定するために,三重津海軍所が稼働した幕末期に鍋島藩の肥前で磁器を製造していた窯跡{年木谷(有田町),広瀬向(有田町),志田東山(嬉野市塩田町),波佐見(波佐見町)}から出土した磁器(135点)についてシンクロトロン蛍光X線分析を行い,三重津海軍所出土磁器(24点)と比較した.磁器の胎土成分であるRb,Sr,Y,Zr,Nbの蛍光強度比について,log(Rb/Sr)vs. log(Zr/Sr),(Fe/Rb)vs.(Sr/Rb)及び(Rb/Nb)vs.(Zr/Nb)の関係を調べた.水簸工程における元素の移動に着目した(Rb/Nb)vs.(Zr/Nb)のプロットから,出土磁器の生産地を三つのグループに分類することができた.同様に,三重津海軍所出土磁器の碗も種類によって三つのグループに分類された.二つのプロットの類似性より三重津海軍所出土磁器の産地を推定した.

4 4 4 0 OA 白鳥傑作集

著者
正宗白鳥 著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
vol.第2巻, 1926
著者
池本 淳一
出版者
関西社会学会
雑誌
フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.75-87, 2010-05-29 (Released:2017-09-22)

武術学校とはスポーツ化した中国武術である「競技武術」の専門課程をもつ私立体育学校である。その特徴として、その多くが都市にあるにもかかわらず、生徒の多くが小学校時代に農村の公立校から転入学してきている点があげられる。本論の目的は、この都市における武術文化と農民層との結びつきを明らかにすることで、中国における「スポーツと社会階層」の結びつきの一例を示すとともに、この結びつきを生み出した中国の社会構造を浮き彫りにすることである。具体的には以下の内容を明らかにした。第1に、武術学校はスポーツを通じた中等学歴の取得を可能にする場となっていた。第2に、武術学校は衛生的で安全な寄宿舎が完備されていた。この寄宿舎は、農村から子どもを連れて都市へ出稼ぎにきたものの、低賃金・長時間の労働に従事しているために、安全で清潔な住環境や子どもの世話を見る時間を確保できない農民工家庭の児童にとって、都市の「滞在先」として利用されていた。第3に、武術学校は農村の小学校や都市の民営校である民工子弟学校と比べて、充実した教育環境にあった。それゆえ都市に連れ出したものの、制度的・経済的・学力的な理由により都市の公立学校に転校できなかった児童にとって、そこは最適な都市の「転校先」の1つとなっていた。最後に、これらの結びつきを生み出した中国の社会構造と、その構造を生み出した戸籍制度について指摘した。
著者
池本 淳一
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.169-186, 2013 (Released:2014-09-30)
参考文献数
33

武術学校とはスポーツ化した「競技武術」の専門課程をもつ中国における私立の体育系学校であり, 1980年代までの間に大学やナショナルチームを中心に発展してきた. 本稿は武術学校における再生産戦略とアイデンティティ構築に着目し, 競技武術の民間普及をもたらした社会的背景と, 実践者にとっての競技武術の意味を明らかにする. 具体的には以下の点を明らかにした.第1に, 武術学校への転入学は農村の教育問題や都市の住居問題を解決するために, 農民や農民工の親によって決定された再生産戦略の一部であったこと. 第2に, 武術を学歴取得や就職のための技能として受入れ, 親の用意した再生産戦略を自分自身の戦略として受け継いだ生徒のみが, 中学部以上に進学していくこと.第3に, 卒業生の多くは武術教師や警備員として都市で就職していくこと. 他方で豊富な身体資本を蓄積した生徒はステート・アマに, 豊富な文化資本を蓄積した生徒は体育大学・教育大学の武術科の大学生となること.第4に, 卒業後, 武術は本人の出世と親子での都市移住を達成させるための経済資本となること. くわえて武術に打ち込むことで, 武術がナショナルかつ私的なアイデンティティを生み出す「身体化された文化資本」となること.最後に競技武術の民間化をもたらした社会的背景, 武術文化が生み出す公的で私的な文化的アイデンティティ形成の可能性と危険性, 武術のローカリゼーションに関する諸問題を指摘した.

4 4 4 0 OA 軍事と科学

著者
池内 了
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.22, no.7, pp.7_40-7_46, 2017-07-01 (Released:2017-11-03)