1 0 0 0 憲法

著者
伊藤正己著
出版者
弘文堂
巻号頁・発行日
1995
著者
齋藤 ちひろ 五野 日路子
出版者
日本国際地域開発学会
雑誌
開発学研究 = Journal of agricultural development studies (ISSN:09189432)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.54-62, 2019-12

マラウイでは,いまだにフードセキュリティーの未確立が懸念されている。本論文は,南部マラウイの条件の異なる2つの農村において,世帯レベルのフードセキュリティーの実態とその達成に関わる要因を明らかにすることを目的としている。フードセキュリティーには,食料の供給可能性(Availability),経済的・物理的な食料の入手可能性(Accessibility),栄養面でみる食料の利用(以下「栄養性」と略す)(Utilization),およびこれらの長期的な安定性(Stability)の4つの要素がある。これら4つの要素にもとづいた検討結果から,多くの世帯がフードセキュリティーの達成が難しい状態にあり,特に供給可能性と安定性を達成できていないことが明らかとなった。供給可能性の達成には,農業投入財による土地生産性の向上が必要である。また,入手可能性を達成するには農外所得の増大が有益であり,農外経済活動に従事するためには,経済機会へのアクセス面の改善や農村での雇用機会の創出が必要である。このような土地生産性の向上および農外所得源を確保することは,フードセキュリティーの安定性および栄養性の達成においても重要である。さらに,栄養性の達成には十分な所得に加え市場へのアクセスというもう一つの条件が重要であり,それが満たされることで高所得が栄養性の実現に結びつく。
著者
立本 博文
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
pp.0161116b, (Released:2017-04-03)
参考文献数
57

プラットフォーム企業の台頭は顕著であるにも関わらず、既存研究のプラットフォーム戦略の理論モデルには国際的・地理的条件が含まれていない。本研究は1994−2007 年の日韓台の半導体製造装置産業の取引データを用いて、半導体装置企業の新興国市場展開がプラットフォーム戦略にどのように影響するのかを実証分析した。実証分析の結果から「高い新興国市場向け販売率」は、プラットフォーム戦略の効果を高めることがわかった。また、「ハブへのポジショニング」「オープン標準対応製品の高販売率」「新興国向けの高販売率」には強い正の交互作用が存在することもわかった。すなわち、プラットフォーム企業が競争優位を獲得するためには新興国展開が不可欠な条件であることがわかった。
著者
岡田 崇之 杉田 典子 大塚 明美 青木 由香 高橋 昌之 吉江 弘正
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.344-352, 2013-08-31 (Released:2017-04-28)

目的:歯周炎に対しスケーリング・ルートプレーニングを含む動的治療を行った後に残存したポケットに歯周病原細菌または炎症の継続が認められる場合,さらなる進行のリスクが高い.セルフケアとして,ブラッシングに薬剤を含む歯磨剤を併用し殺菌・消炎を図ることは,歯周炎の進行抑制に効果的と考えられる.歯磨剤ジェルコートFは,0.05%塩酸クロルヘキシジン,β-グリチルレチン酸,フッ化ナトリウム,ポリリン酸ナトリウムを含有している.今回,歯周治療後の残存歯周ポケットに対するジェルコートFの効果を調べた.材料と方法:対象は20歯以上を有する男女で,慢性歯周炎に対しスケーリング・ルートプレーニングを含む動的治療終了後1カ月以上経過し,2歯以上に6〜7mmの残存ポケットを有する20名とした.無作為化二重盲検法にて2群に分け実験群はジェルコートFを,コントロール群は塩酸クロルヘキシジン,β-グリチルレチン酸を除いたコントロール剤を使用した.残存ポケットを有する1歯を歯肉溝滲出液(GCF),ほかの1歯を細菌検査対象とし,GCF中のAST, ALT,縁下プラーク中のPorphyromonas gingivalis, Prevotella intermedia, Tannerella forsythiaおよびTreponema denticolaを測定した.歯周病検査を行った1週後(0w)にGCFと縁下プラークを採取し,次いでポケット内に歯磨剤を注入した.患者は毎日歯磨剤を使用してブラッシングを行い,就寝前にリテーナーにて歯磨剤を10分間適用した.4週後,同様の検査を行い結果を解析した.成績:実験群,コントロール群とも有害事象は認められなかった.ベースラインにおいて年齢,男女比,ポケット深さ,細菌レベル,GCF成分の差はなかった.術前術後比較では,実験群のみ対象歯のPlaque Index (PlI)とGingival Index (GI)が減少した.それ以外に有意な変化はなかった.また,術前術後の変化量に群間差はなかった.年齢・性別の影響を調整した線形回帰分析では,GIのみジェルコートFの効果が認められた.結論:リテーナーとブラッシングを併用してジェルコートFを4週間使用した結果,歯周治療後の残存ポケットの歯周病原細菌レベルおよび歯肉溝滲出液成分に有意な変化は認められなかった.しかし,臨床所見における縁上プラークおよび歯肉の炎症を減少させる可能性が示唆された.
著者
村野 多可子
出版者
千葉県畜産総合研究センター
雑誌
千葉県畜産総合研究センター研究報告 (ISSN:13469746)
巻号頁・発行日
no.7, pp.75, 2007-11

農林水産省農林水産技術会議事務局の委託事業である農林水産バイオマスリサイクル研究「システム実用化千葉ユニット」では、千葉県北東部におけるバイオマス多段階利用システムの構築および実証を目的とし、この課題の共同研究として、当センターでは山田町バイオマスプラントで梨の剪定枝から製炭された木炭を房総地どりに給与した。木炭は消化器系内の有毒物質の除去、下痢止めなどに効果があることや、軟質炭素末に吸着させた木酢液はSalmonella Enteritidis(SE)の増殖を抑制するという報告があることから、今回製炭した木炭がSEの排菌抑制に効果があるかを検討した。
著者
戸谷 友則
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

すばる望遠鏡の新観測装置FMOSを用いた大規模な高赤方偏移銀河サーベイと、それによる宇宙論、特にダークエネルギーの研究をおこなった。二年間にわたる観測を成功裏に終え、数千の銀河による赤方偏移1を越える宇宙の大規模構造を世界で初めて描き出した。サーベイの概要やカタログなどに関する論文はすでに受理済みあるいは投稿中である。また、主目的である赤方偏移空間の歪みの解析から重力理論の宇宙論的スケールでの検証を行った解析もほぼまとまり、現在論文を準備中である。
著者
大賀 典雄 深尾 典男
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.23, pp.84-87, 2001-05

——ソニーでは「地球環境委員会」を1990年に設置されました。大賀さんはその直前、環境保全に関する社長方針を社員に伝えるため、社内報の号外をお出しになったと聞いています。環境問題に積極的に取り組むきっかけは何でしたか。大賀 環境問題については、それ以前から、個人的に危機感をもっていました。
著者
戸谷 友則
出版者
京都大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2010

大規模銀河分光サーベイによる赤方偏移歪み測定は、宇宙物理的な系統誤差が少ないダークエネルギー問題へのアプローチとして世界的に期待されている。すばるの新観測装置FMOSは、直径30分角の領域で一度に400天体の近赤外スペクトルが取得できるという大変ユニークな装置である。日英のFMOSチームを中心に、このFMOSを用いた大規模銀河サーベイ(FastSound計画)が現在検討されている。すばる望遠鏡で40晩程度の観測時間を使い、30平方度の領域で1万もの銀河のスペクトルを取得し、これによりz>~1という最遠方の赤方偏移歪みを検出し、構造形成速度を測定することで宇宙論的スケールでの重力理論の検証を行う。いよいよ23年度から、このFastSound計画が本格的にスタートし、観測が開始されてデータも取得できた。本研究費は主に旅費として使用し、日英豪に分散する研究者の相互交流と準備研究の推進が行われた。最初の試験観測データを吟味し、サーベイデザインを最終的に確定した。初期データをさらに吟味して、輝線検出法の確定など、本格的な解析作業も始められた。すでに全体の1/4ほどのデータが取得され、パワースペクトルを計算するための準備も進めた。このFastSoundプロジェクトは、実現すれば初の日本主導の宇宙論目的大規模銀河分光サーベイとなる。それを通して経験蓄積や人材育成も目指し、さらなる次世代サーベイでも日本が大きな貢献ができるような形を目指していきたい。
著者
並木 和夫
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法学研究 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.66, no.12, pp.p113-141, 1993-12

序論一, 重要事実の解釈の必要性二, アメリカ合衆国における重要性の判断基準 (一) 証券取引法と規制 (二) 重要性の判断基準 (三) Texas Gulf Sulphur事件 (四) TSC Industries, Inc. v. Northway, Inc.事件 (五) Staffin v. Greenberg事件 (六) Greenfield v. Heublein, Inc.事件 (七) Flamm v. Eberstadt事件 (八) Basic v. Levinson事件三, Basic v. Levinson事件と未決定事実 (一) Basic v. Levinson事件の内容と判旨 (二) 原則合意基準の根拠とその批判 (三) 未決定事実の重要性四, 我が国における未決定事実の重要性の判断 (一) 重要性の判断の必要性 (二) マクロス事件とその判決 I マクロス事件の内容 II マクロス事件の判決 (三) マクロス事件と未決定事実 (四) マクロス事件と重要性の判断結論阪埜光男教授退職記念号
著者
清重 周太郎 前田 隼 三上 絢子
雑誌
第83回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2021, no.1, pp.303-304, 2021-03-04

大学業務をグラフ構造で再現構築するモデル、ARモデル(Act-Relation Model)を提示する。ARモデルは、大学業務に関するStrategy(戦略情報)、Activity(実施情報)およびOutput(成果情報)それぞれに見られる共通要素を抽出し単位化を行ったノードと、それらの関係性を示すリンクによって構築される“大学業務のプロセスと関連情報との因果関係”を可視化するグラフネットワークである。Activityのノード化に際して特に意思決定プロセスの組み込みが困難であったが、業務フローのうちドキュメント作成のタイミングを粒度設定に転用することで再現が可能となったことを報告する。
著者
谷 彰太 川口 清司 五十嵐 隼 渡辺 大輔
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
熱工学コンファレンス講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.61-62, 2010

Heat transfer enhancing method is more and more needed to decrease power consumption. This study was carried out to develop a high performance vortex generator, and find out the relationship between vortex structure and heat transfer. Double delta winglet pair was developed to reduce pressure drop with keeping up vortex strength. It was clarified that double delta winglet pair had higher performance than delta winglet pair by 10% at flow velocity of 1.4m/s by measuring average heat transfer coefficient and pressure drop. It was found out that double delta winglet pair had the position of vortex core at short distance from heat transfer surface than delta winglet pair. Therefore, the heat transfer coefficient was larger than delta winglet pair's one, even though it's vortex strength was smaller than that.
著者
咲間 彩香 斉藤 久子 勝村 聖子 熊谷 章子 岡 広子 本村 あゆみ 岩瀬 博太郎
出版者
一般社団法人 日本災害医学会
雑誌
日本災害医学会雑誌 (ISSN:21894035)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.1-10, 2021

<p>東日本大震災では多くの歯科医師が身元確認作業に従事したが、体制の不備による数々の問題が指摘され、歯科所見による身元判明例は総身元確認数の7.6%にとどまった。日本は多くの災害を経験し、災害時の身元確認体制について度々改善が求められてきたにもかかわらず、本震災でも身元確認作業における混乱を避けられなかった。本研究ではその要因を追求し、身元確認体制の在り方を考究することを目的に、過去の災害と東日本大震災における歯科身元確認の問題点を比較、再検証した。その結果、記録方法の全国的な不統一や、歯科所見採取に必要な装置や備品の不足、不明確な命令系統など、いずれの災害においても共通した課題が繰り返し挙げられていたことが明らかになった。死因究明先進国と比較すると日本は平時から身元不明遺体が多く、大規模災害時の歯科身元判明率も格段に低い。過去の反省を活かし、身元不明遺体数の減少に向けた対策を早急に講じるべきである。</p>