- 著者
- 高村 優作 大松 聡子 今西 麻帆 田中 幸平 万治 淳史 生野 公貴 加辺 憲人 富永 孝紀 阿部 浩明 森岡 周 河島 則天
- 出版者
- 日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.0985, 2016 (Released:2016-04-28)
【はじめに,目的】近年の研究成果の蓄積により,脳卒中後に生じる半側空間無視(Unilateral spatial neglect,以下,USN)の病態が,視覚情報処理プロセスにおける受動的注意の停滞を基盤として生じていることが明らかにされてきた。BIT行動性無視検査(Behavioral inattention test,以下,BIT)は,包括的かつ詳細な無視症状の把握が可能である一方で,能動的注意による課題実施の配分が多く,上記の受動的注意の要素を把握・評価することに困難がある。本研究では,PCディスプレイ上に配置されたオブジェクトを,①能動的(任意順序の選択),②受動的(点滅による反応選択)に選択する課題を作成し,双方の成績の対比的評価から無視症状の特徴を捉えるとともに,受動課題における選択反応時間の空間分布特性から無視症状と注意障害の関連性を捉える新たな評価方法の考案を試みた。【方法】発症後180日以内の右半球損傷患者66名を対象とし,BIT通常検査のカットオフ値(131点)を基準にUSN群(n=32),USNのない右半球損傷RHD群(n=34)の2群に分類した。対象者はPCディスプレイ上に配置した縦7×横5行,計35個のオブジェクトに右示指にてタッチし選択する課題を実施した。能動的選択課題として,任意順序によるオブジェクト選択を実施し,非選択数(count of miss-selection:cMS)を能動的注意機能の評価変数として用いた。受動的選択課題として,ランダムな順序で点滅するオブジェクトに対する選択反応時間(RT)を計測し,平均反応時間(RTmean)と左右比(L/Rratio)を,それぞれ全般的注意機能および受動的注意機能の評価変数として用いた。【結果】cMSおよびL/RratioはRHD群と比較してUSN群で有意に高値を示した。一方で,両変数間には相関関係は認められず,USN群における両変数の分布特性をみると,①cMSが少ないにも関わらずL/Rratioが大きい症例,②cMSが多いにも関わらずL/Rratioが小さい症例などが特徴的に分布していることが明らかとなった。①に該当する症例は,代償戦略により能動探索が可能であるが,受動課題では無視の残存が明確となるケースと考えられる。また,RHD群にはBIT通常検査のカットオフ値を上回るものの,無視症状が残存している症例が複数含まれているが,これら症例群は,上記①と同様にcMSは他のRHD群と同様に少ない一方で,L/Rratioが大きい傾向を認めた。②に該当する症例ではcMSの増加に加えてRTmeanの遅延を認め,無視症状に加えて全般性注意障害の影響が随伴しているものと考えられた。【結論】今回考案した評価方法では,能動的/受動的選択課題の対比的評価から,無視症状の特性把握が可能であり,加えて受動課題で得られる反応時間の空間分布の結果から,全般性注意機能と無視症状の関係性を捉えることが可能性であった。
- 著者
- 田中 幸平 高村 優作 大松 聡子 藤井 慎太郎 生野 公貴 万治 淳史 阿部 浩明 森岡 周 河島 則天
- 出版者
- 日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.1130, 2017 (Released:2017-04-24)
【はじめに,目的】半側空間無視(USN:Unilateral Spacing Neglect)は,右半球損傷後に後発する高次脳機能障害の一つであり,病巣半球と反対側の刺激に対して,反応/回答したり,その方向に注意を向けることに停滞が生じる病態である。高村らは最近,半側空間無視症状の回復過程において,病識の向上に伴う左空間への意図的な視線偏向が生じること,その行動的特徴は前頭機能の過剰動員によって裏付けられることを明らかにしている。本研究では,こうした半側空間無視症例の選択注視特性について,無視症状のない右半球損傷群,さらに脳損傷のない健常群との比較を行い,高次脳機能障害の評価を行う際の参照値を得ることを目的とした。【方法】脳損傷のない健常群(53名,55.5±19.3歳)と右半球損傷患者(40名,発症後69.0±133.4日)を対象とした。右半球損傷患者は,BIT行動性無視検査の得点とCatharine bergego scaleの客観得点と主観得点の差を基に,BITがカットオフ値以下をUSN++群(n=16,70.4±19.0歳),BITが131点以上だが日常生活上で無視症状を認めるもしくはCBSの差が1点以上であるUSN+群(n=12,62.7±11.2歳)と無視症状を認めないRight Hemisphere Disease:RHD群(n=12,64.9±6.7歳)に分類した。対象者は視線計測装置内蔵のPCモニタ(Tobii TX60)の前に座位姿勢を取り,モニター上に水平方向に配置された5つの正円オブジェクトを視線(眼球運動)で追跡・注視する選択反応課題を実施した。注視対象はオブジェクトの色彩変化(黒から赤)を点滅で呈示し,呈示前500ms前にビープ音を鳴らすことで注意レベルの安定化を図った。注視対象の呈示時間は2000msとし,呈示後1500msの安静状態とビープ音後500msを設けた。左右方向への視線推移データから各群におけるビープ音~注視対象呈示前500ms間の視線配分(視線偏向)を算出した。視線配分の算出値は水平面上0~1で表し,PCディスプレイ上の最も左を0とした。【結果】健常群の視線配分はほぼ中心にあり,加齢的影響はみられなかった(r=-0.191)。USN++群では全体的に視線が右偏向を呈していたが,中には左偏向を示す症例が散見された。USN+群ではUSN++群よりも右偏向の程度が減少し,高村の報告と同様に,左偏向を示すものが散見された。RHD群は明らかな左右の視線偏向を認めず,健常群と同様の視線配分になっていた。【結論】半側空間無視症例の中には,課題実施時に明らかな右視線偏向を示す症例と,反対に左視線偏向を示す症例が存在した。無視空間である左空間に視線偏向を示す症例は,高村らの先行研究と同様に空間無視に対する選択的注意(代償)を向けていることを示していると考えられる。また,健常群の結果から視線配分には加齢的影響はなく,RHD群も同様の傾向を示していることから,健常群の結果を参考値とし右半球損傷患者の空間無視に対する介入を進めていくことが可能と考えられる。
- 著者
- 万治 淳史 吉満 倫光
- 出版者
- 公益社団法人 埼玉県理学療法士会
- 雑誌
- 理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)
- 巻号頁・発行日
- vol.22, no.1, pp.43-47, 2015 (Released:2015-01-09)
- 参考文献数
- 6
【目的】本研究の目的は回復期リハ病院入院中の片麻痺患者に対し,シーティング(車椅子寸法などの適合・調整)を行い,体幹機能・座位姿勢・バランス能力に与える効果について,明らかにすることとした。【方法】対象は回復期脳卒中後片麻痺患者10名であった。各患者に対し,シーティングを行い,調整した車椅子を使用した期間と標準型車椅子を使用した期間(各一週間)の前後における体幹機能・バランス能力について,比較を行った。【結果】結果,体幹機能・バランス能力について,シーティングを行った車椅子を使用した前後において,体幹機能・バランス能力の有意な改善を認めた。【結論】結果から,回復期脳卒中後片麻痺患者においては車椅子の適合を評価し,患者の特徴・状態に合わせたシーティングを行うことが機能回復の一助となることが示唆された。
- 著者
- 万治 淳史 松田 雅弘 網本 和 和田 義明 平島 冨美子 稲葉 彰 福田 麻璃菜
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.0312, 2015 (Released:2015-04-30)
【はじめに,目的】脳卒中後の運動麻痺の治療として経頭蓋直流電気刺激(Transcranial Direct Current Stimulation:tDCS)の有効性について報告がされている。中枢性運動障害のパーキンソン症候群でも一次運動野を刺激することによる上肢の運動緩慢の改善(Fregni et al, 2006他)や,tDCSによる皮質脊髄性の興奮性の向上(Siebner et al, 2004),パーキンソン病(Parkinson disease:PD)のジストニアに対する有効性(Wu et al, 2008)などの報告が見られる。しかし,本邦ではPDに対するtDCSによる治療効果の報告はまだ少ない。今回,起立・歩行動作障害を呈するPD患者に対し,tDCSを実施し,動作の改善が見られた症例について,報告する。平成26年日本理学療法士協会研究助成の一部を利用して実施した。【方法】対象はPDの患者2名,症例Aは75歳,女性,Hoehn & Yahrの分類4で日常的に起立・歩行は困難で介助を要し,すくみ足も顕著であった。症例Bは71歳,女性,Hoehn & Yahrの分類3で自力での起立・歩行は可能であるが補助具を要し,体幹屈曲姿勢が著明であった。方法はtDCSはDC Stimulator(NeuroConn GmbH社製)を利用し,陽極を左運動野,陰極を右前頭部に設置し,1mAの直流電流を20分実施した。刺激前後での評価は,tDCS刺激の前後に,立ち上がり動作と10m歩行テストを実施した。各動作について,前額面・矢状面よりデジタルビデオカメラにて撮影を行い,所要時間の計測を行った。動作分析のため,肩峰・大転子・膝関節・足関節・第5中足骨頭にマーカーを貼付し,撮像データから動作時の体幹・下肢関節角度の算出を行った。tDCS実施前後での計測データの比較を行い,tDCSによる効果について検証した。また,別日にSham刺激前後で同様に測定を行い,tDCSによる効果との比較を行った。【結果】tDCS前後での歩行について,速度:症例A 5.4±0.1→11.0±0.4m/min,症例B 7.8±0.2→8.9±0.1m/min,歩行率:A 92.3±7.2→106.4±6.5steps/min,症例B 88.6±0.9→90.2±3.5steps/minと2症例ともに歩行指標の改善が見られた。特に症例Aについて,大幅な歩行速度の増加が見られ,刺激前にはバランス自制困難で介助を要していたが,刺激後には自制内となった。起立動作について,所要時間:症例A 7.6±0.7→5.6±0.6秒,症例B 33.2±12.8→19.6±3.4秒と動作スピードの改善が見られた。また,起立動作の失敗回数について,症例Aにおいて,刺激前4回/2試行であったものが,1回/2試行と動作失敗の減少が見られた。立位姿勢における股関節屈曲角度:症例A 71.8±1.8→74.0±4.7°,症例B 38.5±0.7°→28.5±2.1°と症例Bにおいて伸展方向に姿勢の変化が見られた。Sham刺激前後においてはtDCS実施時に比べ,改善効果は小さい結果となった。【考察】tDCS前後でのPD患者における歩行動作と立ち上がり動作の効果について検討した。一次運動野(M1)上に陽極設置し,直流電気刺激を行うことで運動誘発電位の振幅が上昇し,陰極下では反対の効果がある。このように脳皮質の活動性の促通/抑制により,活動のバランスを整えることで歩行・立ち上がり動作の改善に寄与していると考えられる(Krause et al, 2013)。歩行に関しては検討した症例はすくみ足・小刻み歩行が顕著で歩行に時間を要していたが,歩行速度・歩行率の改善はこれらPD特有の症状の改善に効果を示したものと考えられる。同様に立ち上がり動作においても,後方重心と動作緩慢により動作困難であったものが。前方への重心移動や動作の円滑性の改善により,起立動作遂行を可能とし,所要時間の短縮が見られた。このようにtDCSにより運動野を刺激することで,PD特有の症状の改善が認められたのは,一次運動野からの入力刺激によって大脳基底核の入力が増大することや,刺激位置(電極接触位置)から運動野前方の補足運動野へも刺激が波及し,運動プログラムの活性化などが関与した可能性が考えられる。脳刺激部位による特異性に関しては今後とも検討を必要とする。今後さらに症例数を増やして検討していく。【理学療法学研究としての意義】tDCSによる脳刺激でPDに対する即時効果として動作遂行能力,動作緩慢に影響することが示唆された。PDに対する脳刺激による治療の可能性を示唆したものであり,今後,詳細な効果の検証を行う上での基盤となると考える。また,その効果や程度を把握することで,その後の理学療法が円滑に実施可能になると考えられる。