著者
有田 博之 熊谷 和美 三沢 眞一
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.244, pp.527-533, 2006-08-25 (Released:2011-08-11)
参考文献数
12

省力的で持続型農業を実現する農法として深水栽培法に注目し, 適用に必要な農地基盤・施設の整備課題を検討した.慣行農法より深めの湛水を行う深水栽培法は, 障害型冷害の防除手段として普及したが, 近年では省力化・増収・雑草防除等の技術として寒冷地以外でも一部農家が導入している.調査は, 深水栽培を行う東北・北海道地域の農家・土地改良区にアンケートと現地聴取りを行った、結果, 深水栽培を行う上で,(1) 湛水深を維持する畦畔の高さ・幅員の確保,(2) 畦畔の漏水防止対策,(3) 畦畔高の増大に適合するための用水路改修,(4) 地耐力増進のための排水対策, が基礎的・優先的な事項であることを明らかにし, それらの技術的課題を整理した.また, 深水栽培法がもつ新たな環境機能を指摘し, 今後の普及の可能性を示した.
著者
吉川 夏樹 長尾 直樹 三沢 眞一
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.77, no.3, pp.273-280, 2009-06-25 (Released:2010-11-19)
参考文献数
14
被引用文献数
2

新潟県村上市神林地区では,洪水常襲地区の上流域に広がる水田に「落水量調整板」を設置し,大雨時に水田に意図的に雨水を貯留することで,洪水の緩和を図るという「田んぼダム」の取り組みが行われている.本研究では,この「田んぼダム」の洪水緩和機能を流域スケールで検証した.流出解析を行うにあたり,河川·排水路,山地・集落(市街地),水田の3つのモジュール(構成要素)で流域をモデル化した.山地・集落(市街地)モジュールは,Kinematic Waveモデル,水田は水田水収支シミュレーションにより流出量を経時的に計算し,これらを河川・排水路モジュールに横流入量として入力し,不定流解析によって計算を行った.対象とした降雨イベント(日降水量101.8mm,最大時間降水量20.8mm)の場合,調整板を全水田に設置することにより,排水河川である笛吹川および幹線排水路のピーク時流量が25%~29%減少し,0.17~0.23mの水位低下をもたらすという結果を得た.また,通常,同程度の日降水量では一部の市街地排水路に溢水が見られるのに対し,計算結果どおりに,実際に現況の調整板設置率(80%)でも溢水は確認されなかった.これらのことから,「田んぼダム」の取り組みは,対象地域の洪水緩和に有効であるということが明らかになった.
著者
吉川 夏樹 有田 博之 三沢 眞一 宮津 進
出版者
THE JAPAN SOCIETY OF HYDROLOGY AND WATER RESOURCES
雑誌
水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.271-279, 2011-09-05 (Released:2012-07-06)
参考文献数
19
被引用文献数
3 4

田んぼダムは,水田耕区の排水孔を装置化して落水量を安定的に抑制することによって,豪雨時における水田地帯からの流出量のピークを平滑化し,下流域の洪水を緩和するものである.田んぼダムの効果発現の特徴は,以下の5点に整理できる.①洪水調節量の操作可能性,②地区環境によって変化する効果,③効果の自律的発現,④発生しない生産効果,⑤制限される農家の危険回避行動.本稿では,新潟県村上市神林地区の取組事例をもとに,田んぼダムの公益的機能の評価を試みるとともに,技術上の特性と可能性を検討し,技術展開の方向性について提案した.神林地区の事例における評価額は,代替法を用いた試算では 39,000円/10 a/年であった.これは,水稲10 a当たり農家所得(24,000円/10 a/年)を大きく上回る.田んぼダムを適切に活用することによって多くの地域の洪水緩和に効果を発揮することが期待されるが,計画論的観点から戦略的な整備のあり方について提言した.
著者
宮津 進 吉川 夏樹 阿部 聡 三沢 眞一 安田 浩保
出版者
公益社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)
巻号頁・発行日
vol.80, no.6, pp.479-488, 2012-12-25 (Released:2013-12-25)
参考文献数
12
被引用文献数
1 1

本研究では,田んぼダムの効果算定を目的に,農業主体の低平地における内水氾濫現象を適切に評価する新たなモデルを構築した.本モデルは,1)各土地利用からの流出量を計算する地目別流出モデル,2)排水路網の流れを計算する河川・排水路網モデル,3)氾濫水の伝播を計算する氾濫流モデルの3サブモデルで構成される.これらは相互に連動しており,それぞれのサブモデルの計算結果である水位が,互いの境界条件もしくは計算条件となる.本モデルは,浸水規模および浸水継続時間が計算できるうえ,「地形適合セル」の導入によって,低平地の地形的特徴を効果的かつ効率的に表現できる点に基本的特徴がある.構築したモデルを異なる地形的特徴をもつ田んぼダム取組実施2流域に適用し,モデルの妥当性を検証するとともに,田んぼダムの効果を検証した.
著者
吉川 夏樹 安田 浩保 有田 博之 三沢 眞一
出版者
新潟大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

田んぼダムの本格的な取組の普及に向けて,田んぼダムの経済価値の評価手法を確立し,地域治水計画上の位置づけおよび効果最大化のための戦略の構築した.経済価値の評価手法は,水田主体地域に特化した内水氾濫解析モデルによって得られた田んぼダムの浸水抑制量および抑制時間に基づき,経済評価モデルによって被害軽減額を計算するものである.さらに,多数の流域における経済価値を簡便に算出する方法として,上記の複数流域の被害軽減額を基礎データとした重回帰モデルを構築した,田んぼダムの普及には行政の主導が求められるが,こうした経済価値の評価田んぼダム導入予定地区の優先順位づけおよび重点的投資が重要であることを示した.