- 著者
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中村 彩希
稲山 貴代
荒尾 孝
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, no.2, pp.65-80, 2016 (Released:2016-06-02)
- 参考文献数
- 38
- 被引用文献数
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目的:野菜摂取行動の実態を世帯収入別に把握し,野菜摂取行動と関連する他の食行動を特定すること.方法:調査機関の登録者30~59歳のうち8,284人にウェブ調査を実施した.調査項目は食行動(野菜摂取行動,食事に気をつける行動,朝食摂取行動,朝食共食行動,夕食共食行動,栄養成分表示活用行動,食卓での会話),属性,世帯収入および最終学歴とした.回答が得られた3,269人を解析対象者とし,解析は世帯収入300万円未満,300~700万円未満,700万円以上の3区分別に実施した.従属変数の野菜摂取行動は,毎日野菜料理をたっぷり(1日小鉢5皿,350 g程度)いつも/まあまあ食べている者を良好群とした.独立変数は他の食行動である.調整変数はモデル1には投入せず,モデル2には属性,モデル3には属性および最終学歴を投入し,ロジスティック回帰分析を行なった.結果:世帯収入300万円未満のモデル3において,良好な野菜摂取行動は,食事に気をつける行動(調整オッズ比(AOR): 2.87,95%信頼区間(95%CI): 1.97-4.19),栄養成分表示活用行動(AOR: 2.35,95%CI: 1.69-3.26),食卓での会話(AOR: 4.25,95%CI: 3.04-5.95)の良好な食行動と正に関連した.300~700万円未満および700万円以上においても野菜摂取行動と関連した食行動は同様であった.結論:野菜摂取行動の促進において,いずれの世帯収入においても積極的な自己管理や食情報交換・活用行動も合わせて促すことが,望ましい行動変容を促す可能性がある.