2 0 0 0 OA 壮中年期における野菜摂取量と食行動,食態度,食知識・スキル,および周囲からの支援との関連
- 著者
- 小澤 啓子 武見 ゆかり 衛藤 久美 岩間 範子
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.10, pp.589-601, 2018-10-15 (Released:2018-10-31)
- 参考文献数
- 37
- 被引用文献数
- 1
目的 健康日本21(第二次)の目標項目の1つである野菜摂取量を増やすには,野菜摂取量の関連要因を明らかにする必要がある。そこで,壮中年期を対象に野菜摂取量と食行動,食態度,食知識・スキル,および周囲からの支援との関連を検討した。方法 平成23年度埼玉県民健康・栄養調査で得られた30-59歳384人(男性165人,女性219人)のデータ(2日間の食事記録と質問紙)を用いた。野菜摂取量は,本対象集団の平均摂取量が250.2(SD 119.8)g/日と健康日本21(第二次)の目標である350 gよりかなり少なかったこと,先行研究で同集団において300 g/日の摂取で,野菜からの摂取が期待できる栄養素不足が回避または低減できることを確認しているため,300 gをカットオフポイントとすることにした。野菜摂取量300 g以上,300 g未満の2群を従属変数,食行動,食態度,食知識・スキル,周囲からの支援の項目を独立変数,調整変数を年齢,世帯構成,世帯収入としたロジスティック回帰分析を行った。結果 男女共に300 g以上である調整オッズ比が有意に高かったのは,「主食・主菜・副菜がそろう食事の平均回数(食事記録)が1日2回以上」であり,男性は調整オッズ比(AOR):2.52,95%信頼区間(CI):1.18-5.39,女性;AOR:4.06,CI:2.18-7.53であった。男性のみ調整オッズ比が高かったのは,「1日に5皿以上の野菜料理を食べる自信がある/どちらかと言えばある」がAOR:2.74,CI:1.30-5.79,「野菜摂取が肥満症予防に効果があることを知っている」がAOR:3.48,CI:1.24-9.78,「家族や周囲が健康や食生活をよりよくするために協力的だと思う/まあそう思う」がAOR:4.46,CI:1.47-13.54であった。一方女性のみ調整オッズ比が高かったのは,「食事づくりをほぼ毎日する」がAOR:2.83,CI:1.02-7.87,「自分の適量とバランスがよくわかる/だいたいわかる」がAOR:2.44,CI:1.30-4.56であった。結論 壮中年期の野菜摂取量増加のためには,男女共に野菜摂取に限定した支援だけではなく,健康日本21(第二次)の食事全体の栄養バランスの行動目標である「主食・主菜・副菜がそろう食事を1日2回以上」を促す支援が重要であることが示唆された。
- 著者
- 衛藤 久美 中西 明美 武見 ゆかり
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.72, no.3, pp.113-125, 2014 (Released:2014-07-19)
- 参考文献数
- 39
- 被引用文献数
- 4 4
【目的】小学5年生及び中学2年生の家族との夕食共食頻度及び食事中の自発的コミュニケーションと,中学2年生時の食態度,食行動,QOLとの関連を明らかにすること。【方法】2006年度に埼玉県坂戸市内全13小学校5年生,及び3年後に全中学2年生を対象に行われた2回の質問紙調査データがマッチングでき,有効回答が得られた598名(男子303名,女子295名)を対象とした。夕食共食頻度及び自発的コミュニケーション(以下,自発的)を用いて,共食≧週4日で自発的が多いA群,共食≧週4日で自発的が少ないB群,共食≦週3日で自発的が多いC群,共食≦週3日で自発的が少ないD群の4群に分け,小5の4群と中2の食態度,食行動,QOLの関連(縦断的研究),中2の4群と同時期の食態度,食行動,QOLの関連(横断的研究)を検討し,さらに共分散構造分析を行った。【結果】小5の4群と中2の食態度,食行動,QOLとの関連は一部のみで見られた。中2の4群は中2の食態度,食行動,QOLの多くの項目と関連が見られた。A群はB群やD群に比べ,食態度が積極的で,食行動の実践頻度が高く,QOLが高かった。共分散構造分析の結果,小5ではなく中2の夕食共食頻度と自発的コミュニケーションが中2のQOLの各変数に影響していた。【結論】中学2年生の食態度,食行動,QOLは,小学5年生よりも同時期の共食頻度や自発的コミュニケーションの関連が多いことが示唆された。
2 0 0 0 OA 学校における食育の計画と評価の現状
- 著者
- 赤松 利恵 衛藤 久美 稲山 貴代 神戸 美恵子 岸田 恵津 中西 明美
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.76, no.4, pp.89-97, 2018-08-01 (Released:2018-09-21)
- 参考文献数
- 11
【目的】学校における食育の計画並びに評価の実施状況と関連する知識を把握し,管理栄養士免許の有無と免許取得時期による比較検討を行うこと。【方法】2016年5~12月,栄養教諭・学校栄養職員(1,406人)を対象に,食育計画と評価と関連する知識について,横断的調査を行った。記述統計後,管理栄養士免許の有無,および旧カリキュラムと新カリキュラムでの免許取得で,各項目の回答の違いをχ2 検定およびMann–WhitneyのU検定で検討した。さらに,属性等を調整し,各項目を独立変数,管理栄養士免許または免許取得時期を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。【結果】904人(回収率64.3%)が回答した。食育計画の実施状況では,約半数が実態把握の実施や行動目標の設定を行っている一方で(各々45.5%,49.1%),7割以上の者が評価指標や数値目標の設定を計画時に行っていないと回答した(各々70.9%,73.3%)。また,数値を用いた目に見える形での子どもの変化を評価している者は14.1%であった。群間の比較では,管理栄養士免許所有者および新カリキュラムでの取得者で,知識はある者が多かったが,実施状況に違いはなかった。ロジスティック回帰分析でも同様の結果であった。【結論】学校における食育の計画と評価の実施状況を調査した結果,目に見える形での子どもの変化を評価している者は約1割であった。また,新カリキュラムでの管理栄養士免許取得者の知識は高かったが,実践している者は少なかった。
2 0 0 0 OA 望ましい食習慣の形成を評価する学校における食育の進め方
- 著者
- 新保 みさ 中西 明美 會退 友美 衛藤 久美 坂本 達昭 中村 彩希
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.4, pp.313-318, 2022-11-30 (Released:2022-12-26)
- 参考文献数
- 14
背景:日本健康教育学会栄養教育研究会は2019年度からナッジをテーマとした活動を行っている.本稿では2021年度の活動として2022年3月26日に開催した公開学習会「第2弾!今,注目のナッジを健康行動に活用するには~ナッジと健康行動理論の関係~」について報告する.内容:学習会は3部構成で,第1部は竹林正樹氏による講義「一発でわかるナッジの基本」,第2部は栄養教育研究会からの提案「健康行動理論とナッジについて」,第3部はグループワークによる「ナッジを効かせたチラシ作り」であった.参加者は63名であった.学習会に対するアンケート(回答者数57名,回答率90%)では回答者の98%が「非常に満足した」または「まあ満足した」と回答した.満足した理由には,チラシ作りのグループワークやグループワーク後の発表に対する講師の講評などが多くあげられた.「今後もナッジを勉強し続けたいですか」という問いに,全ての回答者が「そう思う」または「少しそう思う」と回答した.結論:本学習会を通じて,参加者のナッジについての理解を深めることができた.理論と実践を含めた学習会は新たな学びを提供し,今後の学習意欲も高めたことが示唆された.
- 著者
- 信田 幸大 曽根 智子 衛藤 久美
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.80, no.4, pp.256-264, 2022-08-01 (Released:2022-09-17)
- 参考文献数
- 28
【目的】野菜摂取動機付けセミナー及び野菜飲料提供による環境サポートに加え,野菜摂取量推定装置による自己モニタリングを取り入れた栄養教育プログラムが,勤労者の野菜摂取量に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】勤労者男女を対象に層別化無作為比較試験を実施した。解析対象者は145名(介入群74名,対照群71名,平均年齢42歳)であった。両群に,管理栄養士による野菜摂取動機付けセミナー及び野菜飲料提供による4週間の環境サポートを実施し,介入群のみに野菜摂取量推定装置の測定を試験開始から10週間実施した。介入前,環境サポート終了後,及び野菜摂取量推定装置の測定期間終了後に食物摂取頻度調査票を用いた野菜摂取量,及び野菜摂取に関する行動変容ステージを調査し,群内比較及び群間比較を行った。【結果】介入前と比較した野菜摂取量の変化量を群間で比較した結果,介入4週目では有意差は認められなかったが,介入10週目では対照群よりも介入群の方が,有意に変化量が大きかった。行動変容ステージは,介入群では介入前と比較して各期間で有意な前進が認められたが,群間差は認められなかった。【結論】動機付けセミナー及び環境サポートに加え,野菜摂取量推定装置による自己モニタリングを実施することで,環境サポート終了後も野菜摂取に関する行動変容ステージの前進が維持され,それに伴い野菜摂取量の減少も抑えられる可能性がある。
1 0 0 0 OA 勤労者を対象とした栄養教育プログラムが野菜摂取行動に及ぼす効果
- 著者
- 信田 幸大 前田 泰宏 曽根 智子 衛藤 久美
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.78, no.5, pp.210-222, 2020-10-01 (Released:2020-11-09)
- 参考文献数
- 38
- 被引用文献数
- 1
【目的】勤労者に対し,管理栄養士によるセミナーと野菜飲料提供による環境サポートを組み合わせた栄養教育プログラムを実施することで,野菜摂取量及び野菜摂取に関する行動変容ステージに及ぼす影響を検証した。【方法】勤労者男女を研究対象者とし,層別化無作為比較試験を実施した。解析対象者は194名(介入群100名,対照群94名,平均年齢43歳)であった。栄養教育プログラムは介入群のみに実施した。主評価項目は,行動変容ステージ及び野菜摂取量とし,副次評価項目として野菜摂取に関する意識や行動の変化が生じる要因とした。【結果】野菜摂取量の変化量については,プログラム終了直後では対照群に対して介入群で有意に高かったが,終了6週間後の調査では有意な差は認められなかった。一方,行動変容ステージの事前から終了直後の変化量は,対照群に対して介入群で有意に高く,終了6週間後でも同様に群間差が見られた。また,本プログラムは,野菜摂取に関する意識や行動の変化が生じる要因のうち,健康に対する利益や関心,セルフエフィカシー,所属する組織や地域からの環境サポートといった因子に対して働きかけていたことが示唆された。【結論】管理栄養士によるセミナーと野菜飲料提供による環境サポートとを組み合わせた栄養教育プログラムを実施することで,勤労者の野菜摂取に関する意識や行動が変化し,野菜摂取量が増加することが示唆された。
1 0 0 0 OA 埼玉県坂戸市における全小・中学校共通実施の「坂戸食育プログラム」の成果と課題
- 著者
- 衛藤 久美 中西 明美 藤倉 純子 松下 佳代 田中 久子 香川 明夫 武見 ゆかり
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.5, pp.252-266, 2019-05-15 (Released:2019-06-11)
- 参考文献数
- 17
目的 埼玉県坂戸市が2006年より女子栄養大学と協働して取り組んできた,坂戸市全小・中学校における「坂戸食育プログラム」(以下,食育プログラム)の評価を行い,これまでの成果と今後の課題を明らかにすることを目的とした。方法 本プログラムの対象は,小学5年生から中学2年生の全児童生徒である。本研究では,2006年度から2014年度に実施された児童生徒および教師対象の調査データを用い,経過評価および影響評価を行った。食育プログラムの授業実施状況および学習者の反応を把握するための調査(調査A),食育プログラム実施者のプログラムに対する反応として,小・中学校教員の食育プログラムへの関わりによる変化を確認するための調査(調査B)のデータを用いて経過評価を行った。4年間の児童生徒の学習効果を確認するための追跡調査(調査C),各学年の児童生徒の学習効果を確認するための前後比較調査(調査D),4年間の食育プログラム学習後の生徒の状況を把握するプログラム終了後調査(調査E)のデータを用いて影響評価を行った。活動内容 小学校の4年目ならびに中学校の2年目に教員が回答した授業実施状況について,授業が指導案通り「実施できた」クラスが7割以上,教材を「すべて使用した」クラスが8割以上,学習内容を児童生徒たちが「ほぼ理解できた」クラスも5割以上だった。小学校教員ならびに中学校男性教員は,研修会参加や授業実施経験がある者において「食育への関心が高くなった」と回答した者の割合が高かった。児童生徒の学習効果について,4年間の食育プログラムの学習効果はみられなかったが,各学年の食育プログラム学習前後に,具体目標②「健康を考え,バランスの良い食事をとろう」に関する食態度が改善した。終了後調査より,4年度すべて9割以上の中学2年生生徒が,食育プログラムを「学習してよかった」と回答した。結論 食育プログラムは,継続的に実施され,教員の食育への関心を高めることに役立っていると示唆された。児童生徒は,授業に多く含まれる目標「健康を考え,バランスの良い食事をとる」ことに関する食態度で有意な変化がみられた。今後は,学習内容の改善や,継続的な食育プログラムの実施体制の推進の他,学校を拠点とし,児童生徒の家族等他世代へも波及するような食育の検討が必要である。
1 0 0 0 OA 共食行動と健康・栄養状態ならびに食物・栄養素摂取との関連
- 著者
- 會退 友美 衛藤 久美
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, no.4, pp.279-289, 2015 (Released:2015-12-03)
- 参考文献数
- 31
- 被引用文献数
- 1
目的:共食行動と健康・栄養状態ならびに食物・栄養素摂取との関連について国内の研究動向を把握すること.方法:発行年は2001年~2011年までとし,データベース検索では,CiNiiと医学中央雑誌を用いて「共食OR孤食OR(家族AND一緒AND食事)」で検索した.ハンドサーチでは,日本健康教育学会誌,栄養学雑誌,日本家政学会誌の3誌を対象とした.表題,抄録,本文を精査し,採択基準を満たす20件を採択した.結果:全ての研究が横断研究であり,最も多い研究対象者は学童・思春期の11件であった.共食行動の調査項目で最も多かったのは,共食頻度(回数)をたずねた論文11件であり,回答の選択肢は1週間単位の頻度であった.全ての採択論文を分析した結果,食行動と健康・栄養状態の関連では,体格との関連はなかったが,共食頻度と良好な精神的健康状態には正の関連がみられた(6件/7件).食物・栄養素摂取との関連では,共食頻度とよい食事内容の間には正の関連があった(3件/3件).その他,健康的な食品の摂取頻度(3件/6件),食事の質と正の関連がみられた(1件/1件)が,栄養素と関連はみられなかった(0件/1件).結論:共食頻度と,良好な精神的健康状態および健康的な食品の摂取頻度には正の関連がみられた.しかし全ての報告が横断研究であり,子どもを対象とした報告が多かったことから,今後縦断研究も含めた国内での研究の積み重ねが必要である.
1 0 0 0 OA 望ましい食習慣の形成を目指した学校における食育の評価
1 0 0 0 中学生の食に関するメディアリテラシー尺度の開発
- 著者
- 中西 明美 衛藤 久美 武見 ゆかり
- 出版者
- JAPANESE SOCIETY OF HEALTH EDUCATION AND PROMOTION
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.20, no.3, pp.207-220, 2012
- 被引用文献数
- 1
目的:中学生を対象に「食に関するメディアリテラシー尺度」を作成し,その信頼性と妥当性を検討することを目的とした.<br>方法:2011年6~7月に,東京都及び埼玉県の公立中学校の生徒2,064名を対象に質問紙を用いた横断研究を実施した.項目案は,一般的なメディアリテラシーや食行動の要因に関する先行研究を参考に,「批判的思考」と「自律的判断」の2側面で構成されると仮定し,29項目作成した.尺度の信頼性は,内的整合性のクロンバックαと再検査法により確認した.妥当性は,「間食選択動機」調査票,一般的なメディアリテラシー尺度,メディア利用状況との関連性によって検討した.<br>結果:有効回答数は1,456名(70.5%)であった.探索的因子分析の結果,「食品表示活用」,「食品広告・販売促進からの影響」,「食に関するメディアからの情報の批判的認識」,「栄養バランスの判断」の4因子16項目が得られた.さらに,確証的因子分析の結果,高い適合度(GFI=0.96,AGFI=0.95,CFI=0.96,RMSEA=0.05)が得られた.各因子の信頼性では,クロンバックα係数(α=0.76~0.83)と再検査法による信頼性(r=0.48~0.67,いずれも,p<0.01)を確認し,良好な結果が得られた.妥当性では,重回帰分析の結果,「食品広告・販売促進からの影響」は,平日のテレビ視聴時間,テレビに対する保護者の肯定的意見と負の関連が見られた.一方,他の3つの因子は,テレビに対する保護者の批判的意見と正の関連が見られた.<br>結論:中学生の「食に関するメディアリテラシー尺度」の信頼性と妥当性が確認された.