著者
廣重 陽介 浦辺 幸夫 榎並 彩子 三戸 憲一郎 井出 善広 岡本 健
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.FeOS3067, 2011 (Released:2011-05-26)

【目的】スポーツ現場で頻繁に遭遇する足関節外側靭帯損傷において、競技復帰が遅れる要因のひとつとして長期にわたる腫脹の残存があげられる。腫脹など受傷直後の炎症反応のコントロールにはRICE処置が用いられ、応急処置として浸透している。近年、組織修復促進効果があるとされている(Owoeyeら,1987、藤谷ら,2008)マイクロカレント刺激(Microcurrent electrical neuromuscular stimulation,MENS)もRICEと併用することがあり、筆者らも腫脹の軽減に有効であると考えている。しかし、MENSが腫脹軽減に効果があるというエビデンスは十分でなく、MENS単独での有効性を報告した文献は見当たらない。 本研究では、MENSが急性期に発生する腫脹を軽減するか否かを検討することを目的とした。【方法】対象は足関節外側靭帯損傷と診断され、視覚的に腫脹を認め、受傷後72時間以内、初回損傷、RICE処置を施していない患者22名とした。対象をMENS施行群(MENS群)11名(男性6名、女性5名)と非施行群(安静群)11名(男性5名、女性6名)に無作為に分けた。MENS群の年齢(平均±SD)は35.3±18.9歳、身長は162.9±11.2cm、体重は58.5±7.1kg、安静群の年齢は30.2±19.7歳、身長は163.3±7.5cm、体重は60.8±14.7kgであった。 説明と同意の後、水槽排水法にて足部・足関節の体積を測定した。その後、安静背臥位にて2個のパッド(5cm×5cm)を前距腓靱帯の距骨、腓骨付着部付近に貼付し、MENS群はMENSを20分間施行し、安静群は通電せず20分間安静を保った。再び体積を測定し、最後に医師から処方された理学療法を実施した。MENSにはDynatron950plus(Dynatronic Corporation,USA)のmicrocurrent modeを使用し、周波数0.5Hz、パルス幅1sec、刺激強度50μAとした。 測定値より、各群の体積、腫脹の程度およびその変化率を求めた。腫脹の程度は、水槽排水法による健常者の足部・足関節の体積は左が1.4%大きい(廣重ら,2010)ことを考慮し、非受傷側の体積から受傷側における受傷前の体積を算出し、これを基準とした。 統計学的検定として、各群におけるMENS前後、安静前後の腫脹の程度の差には対応のあるt検定を、MENS群と安静群との腫脹の程度の差、腫脹変化率の差には対応のないt検定を用い、危険率5%未満を有意とした。【説明と同意】対象には事前に研究の目的と方法に関する説明を十分に行い、紙面にて同意を得て測定を行った。本研究は当院倫理審査委員会の承認を得て行った(承認番号1001)。【結果】MENS群で、MENS施行前の足部・足関節の体積(腫脹の程度)は977.0±111.1ml(106.2±3.9%)、施行後の体積は967.2±107.0ml(105.2±4.1%)となり9.8±6.9ml(1.0±0.7%)減少した。(p<0.05)。安静群で、安静前の体積は911.4±167.1ml(106.5±3.4%)、安静後の体積は909.2±166.6ml(106.2±3.2%)となり2.2±4.7ml(0.3±0.6%)減少したが、有意差は認められなかった(p=0.16)。 各群の腫脹の程度に有意差は認められなかった(p=0.86)。 各群の体積減少率を比較すると、MENS群の体積減少率が有意に大きかった(p<0.05)。【考察】MENSについて、Gaultら(1976)が阻血性皮膚潰瘍患者に施行したところ治癒が早まったと報告して以来、様々な臨床効果が報告されている。森永(1998)は、MENSは微弱電流を通電することで組織損傷時に生じる損傷電流の働きを補い、ATPやたんぱく質の合成を速め、組織修復促進の効果が期待される物理療法であるとしている。従来の電気刺激がはっきりした通電感覚を与えるのに対し、MENSは感覚刺激のない微弱な電流を使用するため、不快感を与えることなく治療を行うことができる。 MENSの腫脹に対する効果を認める者もいるが、その客観的評価や基礎的なデータはほとんどみられず、効果に対して懐疑的意見もあった。しかし今回、足関節外側靱帯損傷患者の急性期においてMENS使用前後で足部・足関節の体積が有意に減少したことから、MENS単独でも腫脹の軽減に効果が認められた。 本研究における腫脹の軽減はそれほど大きくはなかったが、水槽排水法を用いた信頼性が高い方法(廣重ら,2010)で測定したため、少ない体積変化も正確に読み取ることができたと考えられる。 板倉(2008)は、足関節外側靭帯損傷後の理学療法(MENS+冷却)で10~26mlの体積減少を認めたと報告している。今回の減少量9.8±6.9mlを考慮すると、他治療との併用においてもMENSの腫脹軽減に対する効果は大きいと考えられる。 作用機序など分からないことが多いが、今後、臨床研究により様々な使用方法を検討していきたい。【理学療法学研究としての意義】MENSは足関節外側靱帯損傷患者の急性期において腫脹の減少に有効であり、早期復帰の一助と成り得ることが示唆された。
著者
廣重 陽介 浦辺 幸夫 榎並 彩子 三戸 憲一郎 井出 善広 岡本 健
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.FeOS3067, 2011

【目的】スポーツ現場で頻繁に遭遇する足関節外側靭帯損傷において、競技復帰が遅れる要因のひとつとして長期にわたる腫脹の残存があげられる。腫脹など受傷直後の炎症反応のコントロールにはRICE処置が用いられ、応急処置として浸透している。近年、組織修復促進効果があるとされている(Owoeyeら,1987、藤谷ら,2008)マイクロカレント刺激(Microcurrent electrical neuromuscular stimulation,MENS)もRICEと併用することがあり、筆者らも腫脹の軽減に有効であると考えている。しかし、MENSが腫脹軽減に効果があるというエビデンスは十分でなく、MENS単独での有効性を報告した文献は見当たらない。<BR> 本研究では、MENSが急性期に発生する腫脹を軽減するか否かを検討することを目的とした。<BR><BR>【方法】対象は足関節外側靭帯損傷と診断され、視覚的に腫脹を認め、受傷後72時間以内、初回損傷、RICE処置を施していない患者22名とした。対象をMENS施行群(MENS群)11名(男性6名、女性5名)と非施行群(安静群)11名(男性5名、女性6名)に無作為に分けた。MENS群の年齢(平均±SD)は35.3±18.9歳、身長は162.9±11.2cm、体重は58.5±7.1kg、安静群の年齢は30.2±19.7歳、身長は163.3±7.5cm、体重は60.8±14.7kgであった。<BR> 説明と同意の後、水槽排水法にて足部・足関節の体積を測定した。その後、安静背臥位にて2個のパッド(5cm×5cm)を前距腓靱帯の距骨、腓骨付着部付近に貼付し、MENS群はMENSを20分間施行し、安静群は通電せず20分間安静を保った。再び体積を測定し、最後に医師から処方された理学療法を実施した。MENSにはDynatron950plus(Dynatronic Corporation,USA)のmicrocurrent modeを使用し、周波数0.5Hz、パルス幅1sec、刺激強度50μAとした。<BR> 測定値より、各群の体積、腫脹の程度およびその変化率を求めた。腫脹の程度は、水槽排水法による健常者の足部・足関節の体積は左が1.4%大きい(廣重ら,2010)ことを考慮し、非受傷側の体積から受傷側における受傷前の体積を算出し、これを基準とした。<BR> 統計学的検定として、各群におけるMENS前後、安静前後の腫脹の程度の差には対応のあるt検定を、MENS群と安静群との腫脹の程度の差、腫脹変化率の差には対応のないt検定を用い、危険率5%未満を有意とした。<BR><BR>【説明と同意】対象には事前に研究の目的と方法に関する説明を十分に行い、紙面にて同意を得て測定を行った。本研究は当院倫理審査委員会の承認を得て行った(承認番号1001)。<BR><BR>【結果】MENS群で、MENS施行前の足部・足関節の体積(腫脹の程度)は977.0±111.1ml(106.2±3.9%)、施行後の体積は967.2±107.0ml(105.2±4.1%)となり9.8±6.9ml(1.0±0.7%)減少した。(p<0.05)。安静群で、安静前の体積は911.4±167.1ml(106.5±3.4%)、安静後の体積は909.2±166.6ml(106.2±3.2%)となり2.2±4.7ml(0.3±0.6%)減少したが、有意差は認められなかった(p=0.16)。<BR> 各群の腫脹の程度に有意差は認められなかった(p=0.86)。<BR> 各群の体積減少率を比較すると、MENS群の体積減少率が有意に大きかった(p<0.05)。<BR><BR>【考察】MENSについて、Gaultら(1976)が阻血性皮膚潰瘍患者に施行したところ治癒が早まったと報告して以来、様々な臨床効果が報告されている。森永(1998)は、MENSは微弱電流を通電することで組織損傷時に生じる損傷電流の働きを補い、ATPやたんぱく質の合成を速め、組織修復促進の効果が期待される物理療法であるとしている。従来の電気刺激がはっきりした通電感覚を与えるのに対し、MENSは感覚刺激のない微弱な電流を使用するため、不快感を与えることなく治療を行うことができる。<BR> MENSの腫脹に対する効果を認める者もいるが、その客観的評価や基礎的なデータはほとんどみられず、効果に対して懐疑的意見もあった。しかし今回、足関節外側靱帯損傷患者の急性期においてMENS使用前後で足部・足関節の体積が有意に減少したことから、MENS単独でも腫脹の軽減に効果が認められた。<BR> 本研究における腫脹の軽減はそれほど大きくはなかったが、水槽排水法を用いた信頼性が高い方法(廣重ら,2010)で測定したため、少ない体積変化も正確に読み取ることができたと考えられる。<BR> 板倉(2008)は、足関節外側靭帯損傷後の理学療法(MENS+冷却)で10~26mlの体積減少を認めたと報告している。今回の減少量9.8±6.9mlを考慮すると、他治療との併用においてもMENSの腫脹軽減に対する効果は大きいと考えられる。<BR> 作用機序など分からないことが多いが、今後、臨床研究により様々な使用方法を検討していきたい。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】MENSは足関節外側靱帯損傷患者の急性期において腫脹の減少に有効であり、早期復帰の一助と成り得ることが示唆された。
著者
川野 大二郎 宮下 浩二 井出 善広 増田 清香 岡本 健
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2008, pp.C3P3432, 2009

【目的】野球肘の発生要因として、投球動作などの個体要因、投球数などのトレーニング要因、使用するボールなどの環境要因が挙げられる.硬式球と軟式球ではボールの重さが異なり、特に成長期の選手における硬式球の使用は経験的に発生要因となることが知られているが、その影響について定性的に分析した研究はほとんどない.そこで本研究では、ボールの重さの違いによる投球時の肩関節と肘関節の運動学的差異を比較することを目的とした.<BR><BR>【方法】対象は中学生の軟式野球選手15名(年齢13.9±0.7歳、野球歴6.1±1.9年)とした.対象に硬式球(146.5g)および軟式球(135.5g)の2条件で投球を行わせ、ステップ脚の足部接地時からリリースまでの肩外旋角度、肘関節外反角度、肘関節外反角加速度を三次元動作解析にて算出し、両条件間で比較した.また、肘関節外反角加速度とボールの質量の積による運動方程式を用い、加速期において肘関節に加わる外反方向への力を求め、軟式球投球時に加わる力に対する硬式球投球時に加わる力の比率を算出した.各角度の両条件間の比較には繰り返しのある二元配置分散分析を用いた.肘関節に加わる外反方向への力の比率の検定にはWilcoxon符号付順位和検定を用いた.いずれの検定も危険率5%未満を有意とした.<BR><BR>【結果】肩関節外旋角度、肘関節外反角度については両条件間に有意な差はなかった.肘関節外反角加速度については、肩最大外旋位からリリースの間で硬式球投球時が軟式球投球時より有意に大きかった.また、肘関節外反方向へ加わる力の比率は、軟式球投球時を1とした時、硬式球投球時は1.8±1.7となり、硬式球投球時には軟式球投球時と比較して約1.8倍の力が肘関節外反方向へ加わっていた.<BR><BR>【考察】野球肘の発生は加速期における肘関節外反ストレスが原因の一つとされており、そのストレスを増大させる要因を明らかにすることが野球肘の予防には重要となる.肘関節外反ストレスは、主に加速期おいて近位部に対して遠位部が遅れる現象、いわゆるlagging backによって生じる.今回、加速期において硬式球投球時には軟式球投球時の約1.8倍の力が肘関節外反方向へ加わっていた.これは硬式球投球時にボールの重さの影響で、ボールを持った手部を含む前腕部の慣性が大きくなり、後方へ残る結果として、肘関節外反角加速度が有意に大きくなったためと考えられる.以上より、硬式球は肘関節外反ストレスを増大させる要因の一つとして考えられ、野球肘発生のリスクとなる可能性が示唆された.
著者
倉地 洋輔 枡本 愛 井出 善広 本宮 幸治 政信 博之 大下 ゆり 猪本 祐里 岡本 健 川口 浩太郎
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.C1034, 2004 (Released:2004-04-23)

【目的】変形性膝関節症(以下,膝OA)において肥満は症状を進行させる重要な因子である。しかし,減量による膝関節への機械的圧迫の軽減が,疼痛の軽減に効果があるか探った研究は少ない。そこで今回,減量の程度と痛みの改善度が相関するという仮説のもと,一般的治療に平行して減量を目的とした運動療法(以下,Ex.)を行ない,減量と痛みとの関連について検討した。【対象と方法】対象は,2003年1月初めから9月末までの間に膝OAの診断で治療を受け,従来の治療に加え減量を目的としたEx.が2ヶ月間継続できたもの20名(女性17名・男性3名、年齢58.3±10.4歳,身長155.8±6.8cm,体重67.8±8.1kg,OAG-I:15人,OAG-II:3人,OAG-III:2人,BMI肥満度標準:4人,肥満1度:10人,肥満2度:6人)とした。初診時に身長・体重・体脂肪測定およびCOMBI社製エアロバイク75XLを用いた運動負荷試験を行ない,運動処方を作成した。運動負荷強度は40~60%最大酸素摂取量および自覚的運動強度の「ややきつい」レベルの有酸素運動(自転車駆動)とし,運動頻度は週3回,1回につき15~40分間行った。Ex.と平行して物理療法およびROM ex.は全例に行い,ヒアルロン酸ナトリウム関節内注射も1回/週で平均5回施行した。また,消炎鎮痛薬(内服薬)も処方され,栄養士による栄養相談も行なった。痛みの評価として,初診時の主観的な痛みを「10」,全くなしを「0」とし,Ex.開始後2カ月の時点で痛みがどの程度になったか確認した。統計学的検定にはスピアマンの順位相関係数を用い,有意水準は5%とした。【結果】全症例において痛みが軽減し,半減したものは20名のうち17名であった。体重変化率でみると,体重が減少した18名の減少率は-0.1%~-13.5%であり,体重が増加した1名の増加率は2.7%であった。体脂肪率変化率では,体脂肪率が減少した15名の減少率は-1.4%~-22.3%であった。増加した5名では1.2%~12%であった。体重変化率と痛みの改善度の間に相関関係は認められず(ρ=0.33),体脂肪率変化率と痛みの改善度との間にも相関関係は認められなかった(ρ=0.18)。【考察】膝OAによる痛みの原因は種々のものが考えられ。今回,膝関節にかかる機械的な刺激としての重量を減らすことが痛みの軽減につながるという仮説を立てたが,体重減少の割合と痛みの変化とは一致しなかった。今回の調査では,それぞれの介入による疼痛軽減効果を検討することはできないが,SLRなどによる筋運動が膝の痛みを軽減するとの報告もあり,今回,自転車をこぐという膝関節の屈曲・伸展交互運動が膝OAによる痛みの軽減に関与した可能性もある。今後は,各介入方法間の痛みの改善度についても検討を加えていきたい。