著者

京川 裕之 清田 隆 近藤 康人 小長井 一男

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.265-273, 2012 (Released:2012-03-28)

参考文献数

21

被引用文献数

8 3

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東北地方太平洋沖地震によって埋立地の大部分が液状化した千葉県浦安市において,著者らは地震発生直後から航空レーザ測量,粒度分析,SWS試験などを行い,液状化による地盤の変動を継続的にかつ定量的に把握してきた。これらの調査より,(1) 浦安市の埋立地では地盤沈下が広範囲に生じており,その沈下量の分布は家屋・ライフラインの被害と対応している。(2) 同時期の埋立地(未改良地区)で,被害程度が大きく異なる場所がある。(3) 広範囲に採取した噴砂の粒度およびSPT試料の粒度は,大量の噴砂と再液状化が確認されているニュージーランド・クライストチャーチのケースと非常に似通っている。(4) 液状化により地盤の貫入抵抗は大きく低下し,その後2ヶ月程度で強度は回復・安定するが依然として低い値を示している。本稿では以上の知見より,同地区の再液状化の可能性についても検討する。

著者

清田 隆 京川 裕之

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.709-715, 2011 (Released:2011-12-27)

参考文献数

2

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(Mw 9.0)による東日本大震災では,宅地造成地において地震動による地盤の変状が多数発生し,人命・家屋に損害を与えた.いずれの造成地でも谷埋め盛土が行われた箇所に被害が集中する傾向にあった.ここでは,比較的被害の大きかった宮城県内の造成地の被害事例を報告する.また,1978年宮城県沖地震後に施工された対策工の効果についても言及する.[本要旨はPDFには含まれない]