著者

久木 英一 中堀 和英

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第37回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.7-8, 2002 (Released:2003-05-20)

著者

江種 伸之 姜 学妍 峠 和男 西田 憲司 平田 健正

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.297-304, 2011-06-30 (Released:2011-07-01)

参考文献数

11

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土壌汚染対策法の施行規則では,原位置封じ込めが地下水汚染を経由した健康被害を防止するための標準的措置になっている。しかし,同法の主な対象と考えられる市街地では,原位置封じ込めの適用条件を満足する不透水層があまり存在しないことが明らかになってきた。そこで本研究では,より多くの現場に適用可能な原位置封じ込め措置として地下水揚水併用型を考え,数値解析を実施して汚染拡散防止効果を考察した。その結果,薄い難透水層しか存在しない現場においても,地下水揚水の併用によって,原位置封じ込め措置を適用できることが確認された。また,汚染拡散防止に必要な難透水層内の上向きの地下水浸透量は,封じ込め区域900m2あたり0.1m3/d程度でよいことも推察された。これは,遮水壁の性能が十分であれば,地下水揚水量が難透水層内の浸透量と同程度の少量で済むことを示唆している。

著者

渡辺 俊一 江種 伸之 平田 健正 横山 尚秀 山里 洋介 森田 昌敏

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.147-157, 2010-03-26 (Released:2010-03-26)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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本稿では,2003年3月に茨城県神栖市で発生した有機ヒ素化合物による地下水汚染の実態について報告する。汚染物質となった有機ヒ素化合物はジフェニルアルシン酸である。汚染地域で実施した野外調査では,ジフェニルアルシン酸は主に帯水層深部から検出された。しかし,汚染の発端となった飲用井戸の南東90m付近の人工的に埋め戻された浅層地盤からは,ジフェニルアルシン酸を高濃度に含むコンクリート様の塊が発見され,これが汚染源と推察された。また,地下水の汚染は汚染源から約3km離れた下流地区まで拡がっていることが確認された。

著者

川村 國夫 西岡 幹雄

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第37回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.1803-1804, 2002 (Released:2003-05-20)

著者

浅野 頼子 松岡 元 増田 理子 三輪 治

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第39回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.2327-2328, 2004-03-05 (Released:2007-01-18)

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近年法面の緑化は景観の回復、自然環境の保全等の目的でさかんに取り入れられている。法面の勾配が急になると、「植生土のう」と呼ばれるものが用いられるが、その大部分は外来植物の種子が埋め込まれており、牧草など外来の草であることが多い。外来植物は現地の植生を破壊するという問題をもつ。さらに草は法面のような貧栄養の条件下では長期にわたって成長することはできず枯死してしまう。そこで自然植生回復のため(1)現地の山地の表層土を目の粗い土のう袋に入れ、埋土種子から自然発芽させる方法、および(2)鉛直に積み上げた土のうに直接挿し木する方法を試みた。これによって、急勾配でも現地の植生を破壊しない持続性のある法面緑化工法を提案する。

著者

森川 嘉之 水上 純一 田端 竹千穂 平林 弘

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第39回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.983-984, 2004-03-05 (Released:2007-01-18)

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関西国際空港二期事業においては、平均層厚25mの沖積粘性土層が存在し、埋立部では2.5mピッチの正方形配置されたサンドドレーン工法により沖積粘性土地盤が改良されている。埋立工事の進捗に伴い、途中2回のチェックボーリングを実施し、埋立載荷重による地盤強度の発現が設計強度に達しているかを確認しながら施工を行っている。チェックボーリング結果から、埋立荷重載荷前後の強度増加量の深度分布に顕著な特徴が見られた。この強度増加量の深度分布について、圧密特性の応力レベルによる変化を考慮して考察した。

著者

大矢 通弘 角 哲也 嘉門 雅史

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第39回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.659-660, 2004-03-05 (Released:2007-01-18)

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本文は、環境重視の循環型社会の構築という観点から、ダム堆砂のリサイクル材料としての有効性について考察したものである。量および質の両面からダム堆砂のリサイクルの可能性について検討した結果、(1)堆砂量はストック・フローとも大きくリサイクルの可能性は高い、(2)質的にも性状区分に応じた種々のリサイクルが可能、(3)適切な処理によりリサイクルの可能性はより高まる、(4)コスト面からリサイクルは制約を受ける、等を明らかにした。総合土砂管理や循環型社会形成の点からもダム堆砂リサイクルは必要であり、そのための手法に関する知見の集積が重要である。

著者

石井 一郎 平舘 亮一 東畑 郁生 中井 正一 関口 徹 澤田 俊一 濱田 善弘

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.91-107, 2017 (Released:2017-03-31)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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2011年東北地方太平洋沖地震により,東京湾岸に位置する千葉県浦安市では液状化現象で戸建住宅などの建築物やライフライン等に甚大な被害が発生した。浦安市内の被害が大きかったエリアにおいて,地震後にボーリング,サウンディング等の地盤調査を実施して,土質構成および土質特性を詳細に把握した。その結果,埋立砂質土層および沖積砂質土層の一部で土砂の噴出を伴う液状化が生じ,建築物やライフライン等が被災したことを確認した。本稿では,これらの液状化被害が生じた地盤の情報をできるだけ詳細に記述するとともに,表層地盤の土質特性および埋め立て時の排砂管吐出口の位置と建築物や下水道施設の液状化被害との関係を考察した。また、繰返し非排水三軸試験から得られた液状化抵抗比を求めた結果,原位置試験と土の物理特性から得られる液状化抵抗比と良く整合した。

著者

Takayuki Masuo Masatoshi Ishida Masaki Nishimura Tomoyuki Akai

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

Japanese Geotechnical Society Special Publication (ISSN:21888027)

巻号頁・発行日

vol.2, no.70, pp.2391-2395, 2016-01-31 (Released:2016-01-29)

参考文献数

4

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We have developed gas-permeable/waterproof sheet (GPWS), comprising a micro-porous sheet which is waterproof and have gas permeability, coated with nonwovens to protect and reinforce it, and carried out many experiments in both laboratories and fields. GPWS has been applied as cover sheet for temporary storage sites of decontamination waste due to the Fukushima nuclear accident. On the other hand, geomembrane which is waterproof but gas-impermeable has also employed as cover sheet of the decontamination waste in conjunction with gas-vent pipes. In this study, temperature and oxygen-concentration of the decontaminated wastes, over which GPWS and geomembrane were installed respectively, were experimentally measured in real temporary storage site to compare the influence of weather condition. As the results, it was demonstrated that GPWS can achieve sufficient performances as the cover sheet in that both temperature and oxygen-concentration, closely relating with the consistency of gas permeability in the cover system, was less influenced by weather condition.

著者

瀬良 良子 小池 豊 桑野 玲子 桑野 二郎

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.323-339, 2014 (Released:2014-09-30)

参考文献数

14

被引用文献数

6 6

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2011年3月の東日本大震災では,関東地方から東北地方にわたり大規模な地盤災害が発生したが,特に広域な液状化被害が,関東地方の東京湾岸部埋立地や利根川下流の軟弱地盤分布地で発生した。液状化被害の多くは地盤変状など目に見えるものであったが,あまり知られていない被害として道路下に発生した空洞があり,東京湾岸部の液状化地域で186kmの道路に平常時の7倍以上になる709箇所もの空洞が確認された。液状化による空洞は,噴砂に伴う空洞化と破損した下水管等への土砂流出現象等が複合的に関わって発生すると考えられるが,詳細な過程については不明な部分が多い。本研究は,液状化空洞の発生について自治体へのヒアリング,空洞調査結果の詳細な分析および現地検証を行うとともに,土槽実験を用いた液状化再現による空洞発生および拡大メカニズムの検討を行い,「液状化空洞は広がりが大きく薄い形状で,特に噴砂箇所周辺で空洞下部に緩みを有し,埋設管の位置により地盤の乱れが異なる。いずれも空洞補修の際には緩み部まで対処が必要。」という結論を得た。また,検討結果と震災後緊急対応として多数の空洞を補修した自治体の実態を踏まえ,大規模な地震発生で再発が懸念されている再液状化への対応について考察し,今後の路面陥没未然防止対策に資する道路保全技術について,現在の知見を取りまとめた。

著者

鬼塚 克忠 陳 佩杭 TONG Peihua 根上 武仁 早川 慶

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.287-295, 2008-01-09 (Released:2008-01-09)

参考文献数

13

被引用文献数

3 1

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佐賀県の吉野ヶ里墳丘墓は「版築状」に構築されており,この構築技術は古代中国から伝わったと考えられる。著者らは黄河流域における二千年前に構築された十数箇所の盛土遺跡を訪ね,その構築技術の特徴と地盤工学的特性を調査した。山東省・龍山文化時期の城子崖遺跡の城壁は厳密な意味での「版築」で構築された盛土遺跡の一例である。城子崖遺跡の調査結果から,「版築技術」は黄土をかなり高い密度に突固めることが可能であり,水に弱い黄土の欠点を補えることが分かった。黄河流域における版築盛土構造技術の出現は黄土の特異な地盤工学特性に大きく関係していると考えられる。

著者

海野 円 小峯 秀雄 村上 哲 瀬戸井 健一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.469-478, 2014 (Released:2014-12-31)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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本論文は,低炭素社会および循環型社会の形成を目的として,鉄鋼スラグのCO2固定化特性を調査し,CO2固定化メカニズムの推察および固定化量の評価を行うものである。CO2固定化特性を調査するために,2種類の初期CO2濃度および4種類の鉄鋼スラグを用いた一定流量通気型CO2固定化試験を実施した。その結果,初期CO2濃度が4500 μL-CO2/Lの気体を0.05 L/minで供試体に通気した場合において,未エージング製鋼スラグは0.04 g-CO2/g-slagのCO2を固定し,CO2固定化量が最大となった。CO2固定化量は,製鋼スラグの持つ水溶性カルシウムの約20%に値しており,メカニズムの観点から,カルシウムの溶出量を用いてCO2固定化量を評価できる可能性を示した。

著者

若井 明彦 佐藤 真吾 三辻 和弥 森 友宏 風間 基樹 古関 潤一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.79-90, 2012 (Released:2012-03-28)

参考文献数

9

被引用文献数

5 7

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震,およびそれに伴う余震によって,東北地方は甚大な被害を受けた。本稿では,宮城県仙台市周辺の丘陵地におけるいくつかの造成宅地の被害状況について,JGS東北支部・関東支部合同第一次調査団が実施した調査結果をまとめる。まず,これまで仙台市内に造成されてきた宅地群の分布や造成年代を俯瞰し,既往の地震での被害有無との相関性や現象把握の留意点を整理する。続いて,今回の地震で深刻な被害を受けた4つの造成宅地の被災事例を順に報告する。一連の事例紹介に先立ち,1978年宮城県沖地震による同様な宅地被害の後に復旧および地すべり対策工のなされた仙台市太白区緑ヶ丘3丁目地区を取り上げ,同対策工特に地すべり抑止杭の存在と今回の被害箇所との関係について検討するとともに,今後の造成宅地の耐震性向上のための技術上の教訓を取りまとめる。

著者

土田 孝 森脇 武夫 熊本 直樹 一井 康二 加納 誠二 中井 真司

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.33-52, 2016 (Released:2016-03-31)

参考文献数

20

被引用文献数

8

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2014年8月20日に発生した広島土砂災害では,午前3時から午前4時にかけて107箇所の土石流と59箇所のがけ崩れが同時多発的に発生し死者74名,負傷者44名,全壊家屋133棟,半壊家屋122棟という甚大な被害が発生した。本報告では土石流が発生した渓流とその下流の被害状況を中心に調査結果をまとめた。また,土砂災害警戒区域,特別警戒区域の指定を行うための基礎調査で想定されていた被害の規模と実際の被災状況を比較して考察し,基礎調査と区域指定の課題について検討を行った。

著者

高木 優任 三村 大輔 阪谷 廣司 佐藤 哲

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.169-180, 2010-03-26 (Released:2010-03-26)

参考文献数

5

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戸建て住宅などの小規模建築物向け地盤補強杭用の小口径鋼管に適用する機械式継手を提案し,必要とされる耐力(圧縮,ねじり)が確保できるかを確認するために,載荷試験,ならびにFEM解析を行った。検討の結果,提案する機械式継手は,鋼管と同等以上の圧縮耐力を有し,施工時に作用するねじりモーメントに対しても,鋼管のねじり耐力を基準とした許容トルクまで載荷できることを確認した。これらの結果から,提案する継手は施工,ならびに供用時の強度に問題はなく,設計上の要求性能を満足することを確認した。

著者

大津 宏康 北岡 貴文 野並 賢

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.103-114, 2016 (Released:2016-03-31)

参考文献数

19

被引用文献数

2 3

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近年,日本を含むアジア諸国では降雨に起因する斜面崩壊に伴う土砂災害の発生頻度が増加しつつある。本研究では,風化花崗岩における斜面崩壊事例が多いことを考慮し,既往の文献に基づき,花崗岩の風化特性に関する知見をレビューするとともに,その知見に基づきタイ・プーケットの風化花崗岩切土斜面における安定性評価について考察を加えた。この結果として,風化花崗岩からなる地盤において比較的急傾斜の切土斜面を構築した場合には,風化により斜面表面から比較的浅い領域に存在する細粒分が卓越する層(比較的低透水性領域)に浸透水が貯留され,それに伴うせん断強さの低下により浅層崩壊を引き起こす可能性があることを明らかにした。また,この知見を反映した調査事項に関する提言も示した。

著者

原口 強 木村 克己 宮地 良典 高倉 伸一 国松 直 稲崎 富士 青野 道夫 野口 剛宏 中田 賢

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.2075-2076, 2004

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2003年宮城県の2回の地震では鳴瀬町の水田で規模の大きな液状化が発生した。地上型レーザースキャナーによる地表面高精度計測、電気探査、ボーリング、ジオスライサー等を実施した結果、液状化は砂採取跡の池を山砂で埋立てした地盤に限定して発生していた。新潟地震以降、国内の液状化発生代表事例を再検討した結果、人工地盤か、自然地盤かに関わらず、液状化は短期間の水中堆積で埋め立てられた新しい地盤で発生し易いという共通点が認められた。こうした場所は土地の履歴調査で特定できる。現在の液状化判定法に加えて、詳細な土地の履歴調査を行い埋立履歴と範囲・方法等が特定できれば、液状化の範囲をより精度よく予測可能となる。

著者

高橋 守男 山室 重樹

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第37回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.717-718, 2002 (Released:2003-05-20)

著者

Marwan Alzaylaie Aly Abdelaziz

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

Japanese Geotechnical Society Special Publication (ISSN:21888027)

巻号頁・発行日

vol.2, no.51, pp.1778-1783, 2016-01-31 (Released:2016-01-29)

参考文献数

8

被引用文献数

4

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Pearl Jumeira is an artificial offshore land formation located in Jumeira Beach in the Arabian Gulf and is constructed from Dubai-sourced reclaimed sand and locally sourced rockworks. Reclaimed sand was dredged from known borrow pits in Dubai waters. The island will cover approximately 8.3 million square feet of land (fully serviced with all infrastructure requirements) consisting of more than 3.0 million square feet of residential villa plots and over 90,000 square feet of retail, community, and educational facilities. The current paper presents a geotechnical case study on this reclaimed island in terms of: The geotechnical design, the construction stages, and the ground investigation results. In the geotechnical design stage, soil properties of the reclaimed land were investigated to achieve the design bearing capacity and to assess the risk of liquefaction. In the geotechnical construction stage, soil improvement technologies such as vibro compaction and surface compaction were used. In the soil investigation stage, a set of soil tests were conducted in order to achieve the geotechnical design. These tests include Standard Penetration Test (SPT), Unconfined Compressive Strength Test (UCS), Piezocone Penetration Tests (CPTU), Zone Load Test, Particle Size Distribution (Sieve Analysis), etc.... The thickness of the reclamation fill varies across the site but is typically in the order of 10 m to 15 m and consists primarily of clean sand with lenses of silty materials. The materials below the pre-reclamation seabed comprise of layers of sand and silty materials of varying thicknesses, underlain by the Calcisiltite/Calcarenite bedrock between -10 m and -15 m Dubai Municipality Datum (DMD).

著者

Kazuo Ide

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

Japanese Geotechnical Society Special Publication (ISSN:21888027)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.135-142, 2016-01-31 (Released:2016-01-29)

参考文献数

4

被引用文献数

5

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As a result of The Great East Japan Earthquake, approximately 28 million tons of disaster wastes (such as disaster debris and tsunami deposits) were generated in the three prefectures of Iwate, Miyagi, and Fukushima, mainly due to the tsunami. The waste treatment on this massive scale would normally take more than a decade. For the local recovery and reconstruction, disaster waste treatment was the first step, and its early treatment was essential. Two months after the disaster, the government prepared a master plan for completing the treatment by the end of March 2014, approximately three years after the earthquake, focusing on recycling of the waste. Due to the enormous amount of waste and its complicated physical properties, disaster waste treatment posed a number of problems. However, the construction industry and related parties worked on the task with a sense of mission, completing the treatment in Iwate and Miyagi prefectures by the end of March 2014, as specified by the national government, and achieving a recycling ratio of nearly 90% based on thorough recycling and reuse. Materials recycled through treatment were used for embankment and backfilling, etc. in public reconstruction projects.