著者

江種 伸之 姜 学妍 峠 和男 西田 憲司 平田 健正

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.297-304, 2011-06-30 (Released:2011-07-01)

参考文献数

11

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土壌汚染対策法の施行規則では,原位置封じ込めが地下水汚染を経由した健康被害を防止するための標準的措置になっている。しかし,同法の主な対象と考えられる市街地では,原位置封じ込めの適用条件を満足する不透水層があまり存在しないことが明らかになってきた。そこで本研究では,より多くの現場に適用可能な原位置封じ込め措置として地下水揚水併用型を考え,数値解析を実施して汚染拡散防止効果を考察した。その結果,薄い難透水層しか存在しない現場においても,地下水揚水の併用によって,原位置封じ込め措置を適用できることが確認された。また,汚染拡散防止に必要な難透水層内の上向きの地下水浸透量は,封じ込め区域900m2あたり0.1m3/d程度でよいことも推察された。これは,遮水壁の性能が十分であれば,地下水揚水量が難透水層内の浸透量と同程度の少量で済むことを示唆している。

著者

渡辺 俊一 江種 伸之 平田 健正 横山 尚秀 山里 洋介 森田 昌敏

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.147-157, 2010-03-26 (Released:2010-03-26)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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本稿では,2003年3月に茨城県神栖市で発生した有機ヒ素化合物による地下水汚染の実態について報告する。汚染物質となった有機ヒ素化合物はジフェニルアルシン酸である。汚染地域で実施した野外調査では,ジフェニルアルシン酸は主に帯水層深部から検出された。しかし,汚染の発端となった飲用井戸の南東90m付近の人工的に埋め戻された浅層地盤からは,ジフェニルアルシン酸を高濃度に含むコンクリート様の塊が発見され,これが汚染源と推察された。また,地下水の汚染は汚染源から約3km離れた下流地区まで拡がっていることが確認された。

著者

三村 衛 吉村 貢 寺尾 庸孝 豊田 富士人

出版者

社団法人地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.141-155, 2011-07

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本文データは地盤工学会の許諾に基づき登録したものである岐阜県最大の前方後円墳である昼飯大塚(ひるいおおつか)古墳の史跡整備の一環として実施された発掘調査に伴い,地盤工学の観点から墳丘盛土の調査を行った. 破壊的な調査・試験方法が適用できないことから,本質非破壊調査手法である表面型RI密度水分計と針貫入試験を適用した. 針貫入試験による力学的な特徴から墳丘盛土がほぼ水平の構造を持つことが明らかとなった. 部分的には斜めの層構造も確認され,古墳墳丘の築造材料の掘削・運搬・荷降ろしの過程を考察する資料を得た. また,強度の変動パターンを分析することにより,墳丘盛土が15~40cm程度の層厚で築造されたという痕跡が得られ,墳丘試料に対する締固め試験により,墳丘盛土の築造時の締固めエネルギーは,およそ人が足で踏み固めたものに相当する0.1XEcJIS程度であることがわかった. 墳丘復元に使用される候補材料についても室内地盤材料試験を行って,現墳丘の性状に近い材料を選定し,墳丘復元工事の施工方法を提案した.Geotechnical characteristics for the earth mound of historical tumuli are recently strongly required during the archeological investigation because the mechanical properties of mound soils have to be evaluated for conservation of those tumuli particularly in the case that they have to be restored or partly reconstructed. In the present paper, the procedure of the geotechnical investigation for geo-relics is introduced by exemplifying the achievement for the Hirui-Otsuka Tumulus, the largest keyhole shaped one in Gifu Prefecture. Needle penetration test is adopted as an almost non-destructive testing procedure to measure the equivalent uniaxial strength of the tumulus mound with little damage. On the basis of a series of in-situ experimental findings, the horizontally layered structures have been confirmed throughout the tumulus with different earth materials. The typical traces of compacted earth reflecting the procedure of construction of the tumuli mound as a variation of strengths have also been detected. A series of laboratory tests was conducted on the soils excavated from the tumulus as well as artificial ones selected for restoration of the tumulus. The properties of particle size distribution and retention have provided the useful suggestion for reconstruction of the lost tumulus mound that directly contacts the original tumulus mound. Compaction tests on the excavated tumulus mound soils shows that the tumulus mound was constructed with the energy of O.lEcjjs which is almost equivalent to the one with treading down. The investigated results have provided the effective proposal for restoration procedure of the tumulus.

著者

石井 一郎 平舘 亮一 東畑 郁生 中井 正一 関口 徹 澤田 俊一 濱田 善弘

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.91-107, 2017 (Released:2017-03-31)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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2011年東北地方太平洋沖地震により,東京湾岸に位置する千葉県浦安市では液状化現象で戸建住宅などの建築物やライフライン等に甚大な被害が発生した。浦安市内の被害が大きかったエリアにおいて,地震後にボーリング,サウンディング等の地盤調査を実施して,土質構成および土質特性を詳細に把握した。その結果,埋立砂質土層および沖積砂質土層の一部で土砂の噴出を伴う液状化が生じ,建築物やライフライン等が被災したことを確認した。本稿では,これらの液状化被害が生じた地盤の情報をできるだけ詳細に記述するとともに,表層地盤の土質特性および埋め立て時の排砂管吐出口の位置と建築物や下水道施設の液状化被害との関係を考察した。また、繰返し非排水三軸試験から得られた液状化抵抗比を求めた結果,原位置試験と土の物理特性から得られる液状化抵抗比と良く整合した。

著者

三村 衛 吉村 貢 寺尾 庸孝 豊田 富士人 中井 正幸

出版者

The Japanese Geotechnical Society

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.141-155, 2011

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岐阜県最大の前方後円墳である昼飯大塚(ひるいおおつか)古墳の史跡整備の一環として実施された発掘調査に伴い,地盤工学の観点から墳丘盛土の調査を行った。破壊的な調査・試験方法が適用できないことから,本質非破壊調査手法である表面型RI密度水分計と針貫入試験を適用した。針貫入試験による力学的な特徴から墳丘盛土がほぼ水平の構造を持つことが明らかとなった。部分的には斜めの層構造も確認され,古墳墳丘の築造材料の掘削・運搬・荷降ろしの過程を考察する資料を得た。また,強度の変動パターンを分析することにより,墳丘盛土が15~40cm程度の層厚で築造されたという痕跡が得られ,墳丘試料に対する締固め試験により,墳丘盛土の築造時の締固めエネルギーは,およそ人が足で踏み固めたものに相当する0.1×E_cJIS程度であることがわかった。墳丘復元に使用される候補材料についても室内地盤材料試験を行って,現墳丘の性状に近い材料を選定し,墳丘復元工事の施工方法を提案した。

著者

瀬良 良子 小池 豊 桑野 玲子 桑野 二郎

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.323-339, 2014 (Released:2014-09-30)

参考文献数

14

被引用文献数

6 6

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2011年3月の東日本大震災では,関東地方から東北地方にわたり大規模な地盤災害が発生したが,特に広域な液状化被害が,関東地方の東京湾岸部埋立地や利根川下流の軟弱地盤分布地で発生した。液状化被害の多くは地盤変状など目に見えるものであったが,あまり知られていない被害として道路下に発生した空洞があり,東京湾岸部の液状化地域で186kmの道路に平常時の7倍以上になる709箇所もの空洞が確認された。液状化による空洞は,噴砂に伴う空洞化と破損した下水管等への土砂流出現象等が複合的に関わって発生すると考えられるが,詳細な過程については不明な部分が多い。本研究は,液状化空洞の発生について自治体へのヒアリング,空洞調査結果の詳細な分析および現地検証を行うとともに,土槽実験を用いた液状化再現による空洞発生および拡大メカニズムの検討を行い,「液状化空洞は広がりが大きく薄い形状で,特に噴砂箇所周辺で空洞下部に緩みを有し,埋設管の位置により地盤の乱れが異なる。いずれも空洞補修の際には緩み部まで対処が必要。」という結論を得た。また,検討結果と震災後緊急対応として多数の空洞を補修した自治体の実態を踏まえ,大規模な地震発生で再発が懸念されている再液状化への対応について考察し,今後の路面陥没未然防止対策に資する道路保全技術について,現在の知見を取りまとめた。

著者

鬼塚 克忠 陳 佩杭 TONG Peihua 根上 武仁 早川 慶

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.287-295, 2008-01-09 (Released:2008-01-09)

参考文献数

13

被引用文献数

3 1

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佐賀県の吉野ヶ里墳丘墓は「版築状」に構築されており,この構築技術は古代中国から伝わったと考えられる。著者らは黄河流域における二千年前に構築された十数箇所の盛土遺跡を訪ね,その構築技術の特徴と地盤工学的特性を調査した。山東省・龍山文化時期の城子崖遺跡の城壁は厳密な意味での「版築」で構築された盛土遺跡の一例である。城子崖遺跡の調査結果から,「版築技術」は黄土をかなり高い密度に突固めることが可能であり,水に弱い黄土の欠点を補えることが分かった。黄河流域における版築盛土構造技術の出現は黄土の特異な地盤工学特性に大きく関係していると考えられる。

著者

海野 円 小峯 秀雄 村上 哲 瀬戸井 健一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.469-478, 2014 (Released:2014-12-31)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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本論文は,低炭素社会および循環型社会の形成を目的として,鉄鋼スラグのCO2固定化特性を調査し,CO2固定化メカニズムの推察および固定化量の評価を行うものである。CO2固定化特性を調査するために,2種類の初期CO2濃度および4種類の鉄鋼スラグを用いた一定流量通気型CO2固定化試験を実施した。その結果,初期CO2濃度が4500 μL-CO2/Lの気体を0.05 L/minで供試体に通気した場合において,未エージング製鋼スラグは0.04 g-CO2/g-slagのCO2を固定し,CO2固定化量が最大となった。CO2固定化量は,製鋼スラグの持つ水溶性カルシウムの約20%に値しており,メカニズムの観点から,カルシウムの溶出量を用いてCO2固定化量を評価できる可能性を示した。

著者

若井 明彦 佐藤 真吾 三辻 和弥 森 友宏 風間 基樹 古関 潤一

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.79-90, 2012 (Released:2012-03-28)

参考文献数

9

被引用文献数

5 7

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震,およびそれに伴う余震によって,東北地方は甚大な被害を受けた。本稿では,宮城県仙台市周辺の丘陵地におけるいくつかの造成宅地の被害状況について,JGS東北支部・関東支部合同第一次調査団が実施した調査結果をまとめる。まず,これまで仙台市内に造成されてきた宅地群の分布や造成年代を俯瞰し,既往の地震での被害有無との相関性や現象把握の留意点を整理する。続いて,今回の地震で深刻な被害を受けた4つの造成宅地の被災事例を順に報告する。一連の事例紹介に先立ち,1978年宮城県沖地震による同様な宅地被害の後に復旧および地すべり対策工のなされた仙台市太白区緑ヶ丘3丁目地区を取り上げ,同対策工特に地すべり抑止杭の存在と今回の被害箇所との関係について検討するとともに,今後の造成宅地の耐震性向上のための技術上の教訓を取りまとめる。

著者

土田 孝 森脇 武夫 熊本 直樹 一井 康二 加納 誠二 中井 真司

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.33-52, 2016 (Released:2016-03-31)

参考文献数

20

被引用文献数

8

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2014年8月20日に発生した広島土砂災害では,午前3時から午前4時にかけて107箇所の土石流と59箇所のがけ崩れが同時多発的に発生し死者74名,負傷者44名,全壊家屋133棟,半壊家屋122棟という甚大な被害が発生した。本報告では土石流が発生した渓流とその下流の被害状況を中心に調査結果をまとめた。また,土砂災害警戒区域,特別警戒区域の指定を行うための基礎調査で想定されていた被害の規模と実際の被災状況を比較して考察し,基礎調査と区域指定の課題について検討を行った。

著者

高木 優任 三村 大輔 阪谷 廣司 佐藤 哲

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.169-180, 2010-03-26 (Released:2010-03-26)

参考文献数

5

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戸建て住宅などの小規模建築物向け地盤補強杭用の小口径鋼管に適用する機械式継手を提案し,必要とされる耐力(圧縮,ねじり)が確保できるかを確認するために,載荷試験,ならびにFEM解析を行った。検討の結果,提案する機械式継手は,鋼管と同等以上の圧縮耐力を有し,施工時に作用するねじりモーメントに対しても,鋼管のねじり耐力を基準とした許容トルクまで載荷できることを確認した。これらの結果から,提案する継手は施工,ならびに供用時の強度に問題はなく,設計上の要求性能を満足することを確認した。

著者

大津 宏康 北岡 貴文 野並 賢

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.103-114, 2016 (Released:2016-03-31)

参考文献数

19

被引用文献数

2 3

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近年,日本を含むアジア諸国では降雨に起因する斜面崩壊に伴う土砂災害の発生頻度が増加しつつある。本研究では,風化花崗岩における斜面崩壊事例が多いことを考慮し,既往の文献に基づき,花崗岩の風化特性に関する知見をレビューするとともに,その知見に基づきタイ・プーケットの風化花崗岩切土斜面における安定性評価について考察を加えた。この結果として,風化花崗岩からなる地盤において比較的急傾斜の切土斜面を構築した場合には,風化により斜面表面から比較的浅い領域に存在する細粒分が卓越する層(比較的低透水性領域)に浸透水が貯留され,それに伴うせん断強さの低下により浅層崩壊を引き起こす可能性があることを明らかにした。また,この知見を反映した調査事項に関する提言も示した。

著者

大木 基裕 中野 正樹 酒井 崇之 関 雅樹

出版者

The Japanese Geotechnical Society

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.59-70, 2014

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鉄道構造物の中でも既設盛土の耐震補強化は喫緊の課題であり,大規模崩壊の恐れのある盛土の耐震補強が行われている。本稿では,現行の鉄道技術基準に基づく盛土の耐震性能の考え方とこれまでの耐震補強の概要を示す。次に,3つの粘土地盤上の盛土を対象に,動的遠心模型実験,有限要素解析を実施し,地震時における盛土の破壊形態を確認し,ニューマーク法による変形予測の精度を検証する。実験や解析の結果,同一の支持地盤の強度であれば盛土が高くなるほど,また,同一の盛土高さであれば支持地盤の強度が小さくなるほど,破壊形態は,盛土主体から地盤も含む破壊形態へと移行し,変形レベルも大きくなる。また,盛土を主体とする円弧すべり状の破壊形態が生じたケースに対しニューマーク法を用いた結果,求められた沈下量は模型実験結果とほぼ等しくなった。簡便な耐震性能評価手法であるニューマーク法は,盛土の破壊形態を適切に考慮することにより沈下量の精度は高まり,設計において有用となることが示唆された。

著者

ハザリカ へマンタ 片岡 俊一 笠間 清伸 金子 賢治 末次 大輔

出版者

The Japanese Geotechnical Society

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.13-23, 2012

被引用文献数

8

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東北地方太平洋沖地震は,その地震動および津波によって東日本の広範囲で甚大な被害をもたらした。本論文は,青森県三八上北地方および岩手県北部において発生した地盤災害に対しての調査結果をまとめたものである. 調査地域の範囲内では地震そのものより複合性のある被害(例:津波による地盤災害や液状化による被害など)が顕著であった. 本論文では, 特に地震動, 押し波, 引き波および構造物の構造形式などを着眼とした太平洋沿岸部の被害について述べる.

著者

三村 衛 吉村 貢 寺尾 庸孝 豊田 富士人 中井 正幸

出版者

The Japanese Geotechnical Society

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, 2011

著者

京川 裕之 清田 隆 近藤 康人 小長井 一男

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.265-273, 2012 (Released:2012-03-28)

参考文献数

21

被引用文献数

8 3

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東北地方太平洋沖地震によって埋立地の大部分が液状化した千葉県浦安市において,著者らは地震発生直後から航空レーザ測量,粒度分析,SWS試験などを行い,液状化による地盤の変動を継続的にかつ定量的に把握してきた。これらの調査より,(1) 浦安市の埋立地では地盤沈下が広範囲に生じており,その沈下量の分布は家屋・ライフラインの被害と対応している。(2) 同時期の埋立地(未改良地区)で,被害程度が大きく異なる場所がある。(3) 広範囲に採取した噴砂の粒度およびSPT試料の粒度は,大量の噴砂と再液状化が確認されているニュージーランド・クライストチャーチのケースと非常に似通っている。(4) 液状化により地盤の貫入抵抗は大きく低下し,その後2ヶ月程度で強度は回復・安定するが依然として低い値を示している。本稿では以上の知見より,同地区の再液状化の可能性についても検討する。

著者

門田 浩一 本橋 あずさ 佐藤 真吾 三嶋 昭二

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.253-271, 2019-08-31 (Released:2019-10-01)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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東北地方太平洋沖地震では,仙台市の盛土造成地において,多数の地すべり的変形被害が発生した。この被害は細粒分を多く混入する液状化が生じにくい盛土で発生しており,液状化に起因する盛土の変形被害とは異なる現象であった。本研究では,地すべり的変形が発生した盛土を対象として,変動部における物理・力学特性及び地下水特性を分析すると伴に,動的有効応力解析法等による再現解析を行い,その発生要因と機構について検討した。その結果,液状化が生じにくい盛土であっても,盛土内の締固め度89%以下の飽和部及び不飽和部(飽和度80%以上)では,大規模地震による繰返し載荷を受けると間隙水圧が上昇し,塑性変形が発生することを示した。また,繰返し載荷により上昇する過剰間隙水圧比は,盛土の静的な三軸圧縮試験結果より得られるせん断破壊時の過剰間隙水圧比と,同程度であることを示した。

著者

桑野 玲子 堀井 俊孝 山内 慶太 小橋 秀俊

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.349-361, 2010-06-30 (Released:2010-07-02)

参考文献数

35

被引用文献数

18 8

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地盤内に何らかのきっかけで空洞やゆるみが発生し,それが周辺に拡大·進展して地表面に到達すると,陥没となって現れる。都市部で頻発する道路陥没において,それらの芽となる地盤内空洞の原因は,路面下に埋設物や掘削工事歴等が輻輳するうえ早急な道路復旧が優先される状況下では明確に特定できない場合も多く,現象の解明が遅れている一因となっている。一方で,下水管渠の老朽化や破損により管内に周辺土砂が流出して空洞·ゆるみが発生し道路陥没に至る事例も近年多く報告され,耐用年数を超過した管渠が増え始めている状況で看過できない問題である。本研究では,このような老朽下水管の破損が原因となる道路陥没等の地盤工学的問題を解決する一助となるよう,地盤内空洞とその周辺のゆるみ領域の形成·拡大·進展メカニズムとその評価方法について実験的に検討した。土砂流出による空洞形成の支配的要因や空洞の拡大過程について明らかにした他,空洞周辺の“ゆるみ”領域を定量的に評価し,地盤材料の土砂流出特性を整理した。

著者

久保田 恭行 森 守正 安田 亨 小山 倫史 西山 哲

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.135-145, 2022-06-01 (Released:2022-06-01)

参考文献数

38

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トンネル工事での地下水問題に対応するため,迅速かつ正確な湧水量の予測手法が求められる。このため,岩盤工学的な物性がほぼ一様であり湧水量の変動の小さい地山を対象に,坑口湧水量を予測し,施工に反映する湧水量の予測手法が開発されたが,予測値が観測値より大きくなり,濁水処理設備の規模等に関して過剰設計が指摘されている。原因の一つとして,実現象で発生する湧水の鉛直浸透の影響と切羽前方の地下水位が低下する影響を考慮していないことが考えられる。そこで,本研究では開発された湧水量の予測手法を基に,それらの影響を新たに考慮できるよう物理モデルを拡張した湧水量の予測手法を提案し,岩盤工学的な物性がほぼ一様であり湧水量の変動の小さい既施工トンネルのデータを用いて検証を行った。その結果,精度良く湧水量を予測でき,施工に効率的に反映できる可能性を示した。

著者

荒牧 憲隆 山本 健太郎 平 瑞樹 林 泰弘 根上 武仁

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル (ISSN:18806341)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.309-322, 2014 (Released:2014-09-30)

参考文献数

28

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宮崎県と鹿児島県の県境,霧島山中央部に位置する新燃岳において,2011年1月19日から始まった52年ぶりの噴火は,新燃岳火口から南東方向に大量の火山灰を降らせた。発生した火山灰の量は,4,000万~8,000万tと推定されており,宮崎県南部周辺の広範囲で降灰が確認されている。この突発的な火山災害により,斜面等に降り積もった火山灰堆積地盤での降雨や火山性地震による安定問題や処分された火山灰のリサイクル方法が重要な課題となってくる。本研究は,上記のことを鑑み,新燃岳より噴出した火山灰を用いて,新燃岳火山灰質土の物理・力学性質を実験的に検討し明らかにすることを目的としている。その結果として,噴火直後の火山灰質土の物理・力学特性は,砂質土と概ね類似した傾向を示し,リサイクル材として有用な材料であることが示された。しかし,火山灰質土特有の性質も包含しており,凍結融解の繰返しにより火山灰質土が細粒化していくことが認められ,物理的な風化の影響により材料特性が経時的に変化していくことが予想される結果となった。