著者
野村 実広 村上 道夫 小野 雄也
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.171-175, 2017-05-01 (Released:2017-05-30)
参考文献数
18

近年,気候変動と犯罪の関連への懸念が増している.本研究では,1967 年から2011 年までの東京都における気温と犯罪件数の関係を調査した.強姦と猥褻が夏季に多いことが判明した.強姦と猥褻の月別犯罪件数比(当該年における1 カ月あたりの平均件数に対する当該月の犯罪件数の比)は,それぞれ冬季,夏季に平均気温の上昇とともに有意に上昇した.気温の上昇は強姦と猥褻のリスクの増加をもたらす可能性があることが示唆された.
著者
桑野 玲子
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.825-828, 2019-07-01 (Released:2019-07-31)
参考文献数
14

地盤陥没は顕著な前兆がなく突然起こるようにみえ,対策を困難にしている.陥没は何らかの原因によって地中に空洞ができ成長して地表に達することで起こるもので,自然生成の空洞と都市インフラに起因する空洞に大別される.本報では,それらの特徴を整理すると共に,空洞生成・成長のメカニズム研究や陥没対策の技術開発の動向について報告する.
著者
豊田 啓介
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.74, no.1, pp.139-142, 2022-02-01 (Released:2022-02-25)

コモングラウンドと呼ぶ汎用空間記述形式の必要性とそのありうべき形式,連携や拡張に関する方向性および産業実装の可能性を概観する.
著者
金 池潤 金 栽滸 永島 佑樹 加藤 孝明
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.251-256, 2018-07-01 (Released:2018-08-01)
参考文献数
15

2017 年11 月15 日発生した浦項地震(M5.4)は,韓国内で初めて地震避難所を運営した地震である.本研究では,韓国の防災対策の今後の方向性を示すために,浦項地震での避難所運営の実態に重点を置いて調査を実施した.調査の結果,避難所として教会などの民間施設に最大約40% の避難者を受容しており,建築士会等の民間市民団体が緊急安全点検を実施し,企業からの物資支援が行われるなど,浦項地震では官民協力による対応が多く見られた.2016 年の慶州地震と比較して政府の災害対応は改善されたが,地震避難所運営マニュアルが存在しない点などの課題も抱えている.
著者
岡田 英明 喜連川 優
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.184-187, 1994-03

小特集 機能エレクトロニクス研究センター
著者
竹光 信正
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.515-523, 1989-06-01

最近、日本でも数値流体力学の研究が盛んになっており、流体工学にたずさわっている人で数値流体工学の存在を知らない人はいないくらいである。本稿は、数値流体工学におけるいくつかの基礎的事項、とくに非圧縮粘性流体のNavier-Stokes方程式の成り立ち、およびいくつかの代表的なスキームにつき、差分法を例にとってその基本的な考え方について述べたものである
著者
山口 文二
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.7, no.8, pp.186-192, 1955-08-01

p.192 7(7) 正誤表, 表紙の説明あり
著者
沼田 宗純 國分 瑛梨子 坂口 理紗 目黒 公郎
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.547-554, 2011 (Released:2011-09-07)
参考文献数
4
被引用文献数
1

東日本大震災では,特定の市町村への報道の集中,社会的に関心の高い原発事故に対する報道の集中等,適切な災害対応に貢献する報道ではないと考えられる.そこで本研究では,災害対応の循環体系の中で,「いつ,だれに,どんな情報」を伝えると災害対応を迅速かつ効果的に行えるのかを分析し,「効果的な災害対応に貢献する報道モデルの構築」を目指す.本稿では,そのための基礎的な分析として,東日本大震災の発災後10日間におけるテレビ局別に報道された市町村と被害との関係,局別の報道内容を比較する.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
杉町 敏之 須田 義大 阿部 朋明 鈴木 彰一 牧野 浩志 鯉渕 正裕 杉浦 孝明
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.149-151, 2015-03-01 (Released:2015-03-30)
参考文献数
4

本研究では,道路の劣化に与える影響が大きい過積載トラックの対策のため,重量変化により生じる車両の固有振動数変化に着目し,次世代交通システムで応用可能な重量推定法に関する基礎検討を行う.具体的には,重量ごとに変化する車両の固有振動数に着目し,この値を走行車両上で計測することにより過積載を検出するシステムの実現を目指す.そのための検討として本稿では2 軸車両を対象とし,積載重量に対する固有振動数の変化を解析する.また,個体差や経年変化に対する検討として,重心位置の変化に対する固有振動数への影響に影響について検討を行った.
著者
西浦 博 合原 一幸
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.797-803, 2009 (Released:2009-08-05)
参考文献数
17
被引用文献数
4

新型インフルエンザ流行が世界的に拡大している.今冬および来年度以降の流行に備えてワクチン製造が必要だが, 製造可能なワクチン総数には上限があり, 同時に季節性インフルエンザのワクチン製造も求められる.本研究は, ワクチン製造資源を最も合理的に新型インフルエンザに配分する数理的手法を提案する.新型インフルエンザ単独の流行閾値条件に近いワクチン接種割合(あるいはそれ以上)を達成できるとき, 全資源を新型インフルエンザに費やすことは最適でない.モデル想定とパラメータ推定値が再流行を十分に記述できると仮定すると, 来年度以降のワクチンの年間最大製造量5000万人分の82.2%を新型インフルエンザに配分することで全死亡者数が最少に抑えられる.2009年度は, 製造可能な新型インフルエンザのワクチン総数に上限があるが, 新型インフルエンザの再生産数が季節性のそれの0.9倍以上ならば, 年度内に残る製造資源の全てを新型インフルエンザに費やすことが適切と考えられる.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
田中 剛平 合原 一幸
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.1081-1084, 2009 (Released:2010-02-23)
参考文献数
9

新型インフルエンザが世界的に流行し, 今後さらに拡大が続くと懸念されている.今冬以降の流行に備えてワクチンの製造が急ピッチで進められているが, その製造量には限界があるため, ワクチン接種以外の予防手段を徹底することも感染拡大を防止するのに重要だと考えられている.本研究では, 患者のマスク着用や外出の自重, 部屋の換気, 非感染者の手洗いやうがいの徹底などの予防手段によって新型インフルエンザの感染力が一定の割合で低下すると仮定し, その効果について感染症流行モデルを用いて試算した.その結果, 例えば1人の感染者が生み出す2次感染者数の平均を1.4人とした場合, 上記の対策により感染力を10%減らすことができれば, その効果はワクチン約1600万人分に相当し, また最終的な罹患率を約25%減らせることが分かった.[本要旨はPDFには含まれない]