著者

平田 オリザ 山崎 孝史 伊藤 裕夫

出版者

大阪市立大学

雑誌

新学術領域研究(研究課題提案型)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、アーツマネジメントを社会的弱者の現場において活用し、社会包摂の一環に組み入れることによって、文化による社会の再構築を行うという、アーツマネジメントの新しい意味と作用を見出した。また、それを支えるシステムとして、大阪市立大学を日本のハブ、チュラロンコン大学をタイのハブ、ガジャマダ大学とインドネシア芸術大学の共同をインドネシアのハブとし、多核的な国際ネットワークの基礎が構築できた。

著者

伊藤 裕夫 小林 真理

出版者

演劇人会議

雑誌

演劇人

巻号頁・発行日

no.5, pp.52-65, 2000-07

著者

伊藤 裕夫

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.19-26, 1999-09-30 (Released:2009-12-08)

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

伊藤 裕夫

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学会〈日本〉論文集 (ISSN:09194738)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, pp.131-134, 1996-03-20 (Released:2009-12-08)

参考文献数

7

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これは、1993年2月に文部省の委託で実施した「我が国の文化の動向に関する調査」にて、芸術活動の直接的な担い手である芸術家 (及び芸術団体) と芸術文化の享受者である一般国民に共通に行った、芸術文化の振興への要望に関する質問の回答において、両者の間にかなりの差が見られたことから、今日のわが国における芸術文化振興のあり方を再検討したく思い、一つの問題提起としてまとめたものである。すなわち、芸術文化の振興のために国や地方公共団体に望むものは、芸術文化の享受者では、まず「文化施設」、次いで「文化事業」「鑑賞教育」と続くのに対し、その創造者では「補助金」が最も多く、次いで「寄付金制度」「鑑賞教育」と続いている。また、企業メセナなど、民間による芸術文化支援についても、国民の間では芸術家・団体ほど関心は高くない。今日、芸術文化振興が叫ばれ、国や地方公共団体の文化予算も大きく増加している中で、芸術文化の創造サイドと享受サイドの間に少なからずの要望の差があるとき、文化政策はどこにその基点を求めるべきなのであろうか。

著者

伊藤 裕夫

出版者

富山大学

雑誌

Geibun : 富山大学芸術文化学部紀要 (ISSN:18816649)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.18-21, 2007-12

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これからの大学は、単に教育・研究の場としてだけでなく、様々な形で地域社会と連携し、貢献することが求められてきている。富山大学芸術文化学部では、平成18年12月から、北日本新聞社と共催で「夕塾(せきじゅく)」をスタートさせたが、これもこうした試みの一つである。 夕塾は、基本的には学生たちが高岡市や富山県の文化や産業について、実際に関わってこられた方々のお話を通して学ぶ場を、広く市民の方々にも公開し、学生も市民も一緒になって皆でこれからの地域社会のあり方について考えていこうという特別授業である。学生には、普段の授業では受けられない、現実の社会や地域の課題に触れる機会を設け、芸術文化学部で学ぶことの意義をつかんでもらうとともに、これらを通して、大学を地域の文化拠点として、地域づくりに貢献していくための「出会いの場」を形成していくことを目指している。 以下、平成18年度に開催された6回の夕塾の概要を報告する。