著者

本間 健人 樫村 勉 沖田 英久 大和 義幸 副島 一孝 仲沢 弘明

出版者

一般社団法人 日本創傷外科学会

雑誌

創傷 (ISSN:1884880X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.124-127, 2016 (Released:2016-07-01)

参考文献数

13

著者

仲沢 弘明 池田 弘人 一ノ橋 紘平 上田 敬博 大須賀 章倫 海田 賢彦 木村 中 櫻井 裕之 島田 賢一 成松 英智 西村 剛三 橋本 一郎 藤岡 正樹 松村 一 森岡 康祐 森田 尚樹 占部 義隆 所司 慶太 副島 一孝

出版者

一般社団法人 日本熱傷学会

雑誌

熱傷 (ISSN:0285113X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-11, 2022-03-15 (Released:2022-03-15)

参考文献数

12

---

壊死組織を除去する手法はデブリードマンと呼ばれ, 深達性熱傷に対して必要な治療法の一つである.最も一般的に行われるデブリードマンは外科的デブリードマンであり, 近年では超早期手術の有用性が報告され広く実施されている.しかしながら, 手術時の術中管理や出血量管理が必要であり, 正常組織への侵襲が不可避であるため患者負担が大きい.一方, 諸外国で承認されている化学的壊死組織除去剤であるKMW-1は熱傷部位に塗布し, 4時間後に除去することで低侵襲かつ壊死組織のみを選択的に除去できることが海外臨床試験にて報告されている. われわれは, 深達性Ⅱ度またはⅢ度熱傷を有する日本人患者におけるKMW-1の有効性を確認し, 安全性を検討するために第3相臨床試験を行った. 主要評価項目である壊死組織が完全除去された患者の割合は88.6%(31/35例, 95%信頼区間[74.05, 95.46])であった.また, 壊死組織除去面積割合の平均値は患者あたりで96.2%, 対象創あたりで97.1%であった.さらに, 壊死組織が完全除去されるまでの期間の中央値は登録時点からが1日, 受傷時点からが3日であった.有害事象の発現割合は85.7%(30/35例), 副作用の発現割合は20.0%(7/35例)であったが, 副作用はいずれも軽度または中程度であった.KMW-1の減量や投与中断, 投与中止を必要とする有害事象は報告されなかった. これらの結果から, 日本人の深達性Ⅱ度またはⅢ度熱傷においても, KMW-1の塗布によって早期に選択的な壊死組織の除去が可能であり, 安全性に問題がないことが確認された.KMW-1は外科的デブリードマンによる超早期手術に代わる治療法となりうると考えられる.

著者

菅原 隆 宮下 采子 松田 由佳里 吉田 光徳 樫村 勉 菊池 雄二 副島 一孝

出版者

一般社団法人 日本熱傷学会

雑誌

熱傷 (ISSN:0285113X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.72-77, 2021-06-15 (Released:2021-06-15)

参考文献数

9

---

尿道までいたる陰茎凍傷を合併した凍傷の症例を治療する機会を得たので報告する. 症例は26歳の男性. 冬山登山中に遭難し, 3日後に救助された. 前医救命センターで初療後, 受傷後29日目に凍傷の治療目的に当院に転医した. 当院で初診時に両手指と両足趾, 左鼠径部, 陰茎に黒色壊死を認めた.  受傷後33日目に壊死組織のデブリードマンを行った. その後, 陰茎腹側に尿道欠損を生じたためデブリードマン後14日目に口腔粘膜移植による尿道再建術を行い, 再建した尿道は陰嚢皮膚よりの皮弁で被覆を行った. 術後経過は良好で, 術後1年半以上が経過した現在も良好な排尿機能を維持しており, 退院後に挙児も得ており勃起機能と妊孕性も温存されている.  凍傷による尿道損傷は非常にまれな病態であると考えられる. 尿道損傷に対して本例では口腔粘膜移植による再建を行った. 術後良好な結果が得られており, 凍傷による尿道損傷に対して尿道再建術は有用であった.

著者

森田 尚樹 佐藤 幸男 櫻井 裕之 横堀 將司 石川 秀樹 梶原 一 海田 賢彦 松村 一 福田 令雄 濱邉 祐一 磯野 伸雄 田上 俊輔 藤原 修 副島 一孝 新井 悟 佐々木 淳一

出版者

一般社団法人 日本熱傷学会

雑誌

熱傷 (ISSN:0285113X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.76-89, 2022-09-15 (Released:2022-09-15)

参考文献数

17

---

東京都熱傷救急連絡会は熱傷救急ネットワークとして参画施設よりデータを収集, 分析し熱傷に関する啓発活動等を行っている. 今回1991年から2020年の30年間分9,698症例のデータを5年ごとに分け分析し, 熱傷症例の傾向を検討した.  総症例数に大きな変化は認めず, おもな受傷原因はflame burn, scald burn, inhalation injuryの順に多かった. 平均熱傷面積は有意に減少を認め, 平均年齢は有意に上昇し, 死亡率は有意に低下を認めた. 死亡症例の平均年齢は有意に上昇し, 平均熱傷面積は減少した. 死亡症例のBIは有意に減少したが, PBIは変化を認めず, 100をこえると死亡率は60%以上となった. 原因別症例数推移は, scald burnは増加傾向を, inhalation injuryは有意に増加した. これに対し, flame burnは有意に減少を認めた. Flame burnでは火災, コンロ等, 自傷行為, scald burnではポット・鍋の湯・油, 熱い食べ物, 風呂・シャワーがおもな受傷原因であった.  年齢別症例数は, 年少年齢 (0~14歳) ではポットの湯や油によるscald burn症例が増加傾向にあり, 対して火災によるflame burn症例は減少傾向を示した. 生産年齢 (15~64歳) では火災や自傷行為によるflame burn症例は減少傾向を認めた. 老年年齢 (65歳以上) では火災, コンロによるflame burn, 熱い食べ物, ポットの湯によるscald burnで症例数の増加を認めた. 出火原因はタバコの火の不始末 (不適当な場所への放置), 焚火, コンロが多く, 今後高齢者人口の増加に伴い, タバコの火の不適切な場所への放置, 焚火への注意喚起や, コンロ等のIH化や難燃性の衣類の推奨, ポットや鍋等の熱い食べ物による熱傷に対する啓発活動が重要であると考える.